カレントアウェアネス
No.355 2023年3月20日
CA2038
動向レビュー
図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に与える影響に関する研究動向
国士舘大学政経学部：貫名貴洋（かんめいたかひろ）
1. はじめに
出版市場の売上減に歯止めがかからない。取次ルート経由の推定販売金額(1)は、2021年には書籍6,804億円、雑誌5,276億円、合計1兆2,080億円となり、書籍のピーク1兆931億円（1996年）、雑誌のピーク1兆5,644億円（1997年）、合計のピーク2兆6,564億円（1996年）から大幅な下落を示している（図1参照）。
出典：出版科学研究所『出版指標年報』各年版より筆者作成。
販売金額は物価変動の影響を受けるため、その影響を受けない推定販売部数(2)も確認しておく。取次ルート経由の2021年の推定販売部数は、書籍5億2,832万冊、雑誌8億8,069万冊、合計14億901万冊となり、書籍のピーク9億4,379万冊（1988年）、雑誌のピーク39億1,060万冊（1995年）、合計のピーク48億431万冊（1995年）と比較すると、書籍44.02%減、雑誌77.48%減、合計70.67%減と、大幅な市場縮小となっている（図2参照）。
出典：出版科学研究所『出版指標年報』各年版より筆者作成
図書館の貸出に目を向けてみる。2021年度における公共図書館の個人貸出冊数は5億4,534万3,000冊となった。当年は新型コロナウイルス感染拡大防止の影響であろうか、前年度と比べ大幅に下落している。長期的な趨勢においては、ピークであった2011年度の7億1,618万1,000冊から微減傾向となっている（図3参照）。
出典：日本図書館協会『日本の図書館 : 統計と名簿』各年版より筆者作成
蔵書冊数については、図書館法に定められた図書館の定義が「図書、記録その他必要な資料を収集し、整理し、保存して、一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーシヨン等に資することを目的とする施設」とされている以上、年々増加することは当たり前とも言える（図4参照）。しかしながら、年ごとの受入図書冊数は減少傾向にあり、年間受入図書冊数を図書館数で割り算して求めた「1館あたり年間受入図書冊数」は、ピークである1995年度の8,261.65冊／館数から減少傾向が続き、2021年度には4,491.25冊／館数にまで減少している（図5参照）。
出典：日本図書館協会『日本の図書館 : 統計と名簿』各年版より筆者作成
出典：日本図書館協会『日本の図書館 : 統計と名簿』各年版より筆者作成
図書館予算については、ピークであった1998年度は公共図書館の総計として350億7,383万円が計上されていた。2011年度までほぼ年々減少の一途を辿ったものの、ここ約10年は小さな増減を繰り返す横ばい傾向となっている。2021年度は271億4,236万円と、ピーク時に比べ約80億円もカットされている（図6参照）。地方財政が明るくない昨今の経済状況が続くのであれば、図書館予算は更なる減少に向かう可能性も否定できず、さらに書籍の平均単価も上昇している状況を鑑みると、今後も受入図書冊数が増加することは考えにくい。
出典：日本図書館協会『日本の図書館 : 統計と名簿』各年版より筆者作成
こうした背景を受け、「書籍販売をはじめとする出版市場の縮小が図書館貸出の増加によるものではないか」という議論がにわかに起こり始めた。2000年12月号の『文藝春秋』に掲載された、「図書館は『無料貸本屋』か」では、公共図書館を「安い本を、大量に買い付けて、これをタダで貸すという店」と表現した上で、「初速」の90日間の館外貸出禁止や貸出利用者から「利用料」の徴収を訴えた(4)。2015年および2017年の全国図書館大会において、当時の大手出版社社長らによって、「公立図書館の貸し出しにより本が売れなくなっているとして、新刊本の貸し出しをやめるよう求める」(5)発言や、「売り上げ減少が続く文庫本について図書館での貸し出し中止を要請する」(6)発言がなされた。これらの発言は新聞やテレビニュース等でも大々的に取り扱われ、一般市民にも驚きを与えるものとなった。
以上の現状を踏まえ、本稿では、図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に与える影響に関する研究動向について紹介していく。また、この両者の関係に関する動向に留まらず、出版市場及び図書館に関する研究動向の一部についても紹介していく。
2. 図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に与える影響に関する研究動向
2.1 図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に「負の影響を与えていない」とする研究
図書館貸出と書籍販売の関係について、詳細なデータに基づく分析を行っている最初期の論文として中瀬の論考(7)が挙げられる。中瀬の論考は、書籍の売上と図書館の貸出の因果関係について、2003年から2007年を対象とした全国47都道府県単位、2005年から2007年を対象とした関東1都6県の市町村単位の分析を行い、都道府県単位の分析では、貸出数の係数は有意に正とも負ともいえる状況にないという結果が得られ、市町村単位の分析では、貸出数の係数は有意に正値が得られるという結果が得られている。薬袋の論考では、図書館の貸出が図書販売に与える影響の議論が整理されていないことから、図書館関係者の議論の特徴について考察をし、①住民・利用者に関するデータと図書館資料に関するデータ、②エンターテインメント系小説との関係、③データの問題点について整理をした上で、図書館と書店のメタ分析を行っている(8)。
さらに進んだ視点として、経済学的な観点から2017年1月に二つの論文が公表された。一つは浅井による論考(9)であり、もう一つは拙稿(10)である。いずれも公共図書館の貸出冊数が書籍販売（冊数ないし金額）に及ぼす影響について、時系列データを用いた回帰分析によって、「負の影響を与えるとは結論づけられない」と導いている。なお、浅井氏はこの論文公表前後に多くの論文を公表し、これらをまとめたものとして、2019年に『書籍市場の経済分析』を上梓している(11)。また、2017年の別の拙稿では、都道府県別データを用いた図書館貸出冊数と書籍販売金額の相関分析を行ったところ、両者には負の相関が見いだせないどころか正の相関の存在が確認されている(12)。
図書館の蔵書と書籍市場の関係については、三田図書館・情報学会の2014年度研究大会におけるプロシーディングとして、安形の論考(13)と岸田の論考(14)がある。安形の論考は、全国61自治体の公立図書館を対象に、2014年4月から7月までの予約数と複本数の調査を行ったが、予約に応じて制限なく複本を増やしている状況は観察されなかったとの結論を導いている。岸田の論考は、図書館には未貸出図書や不活性図書がかなりの数存在している可能性があり、「蔵書回転率」を推定する方法を例示している。
2.2 図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に「負の影響を与えている」とする研究
Kawaguchi and Kanazawa(15)は、地域別の図書館所蔵数および新刊書籍のパネルデータを用いた分析によって、図書館の所蔵が売上の多い書籍の販売部数を減少させる「公共図書館によるクラウディングアウト効果」の存在を確認した。2018年の大場の論考では、図書館所蔵と発行12年後の新書の古書価格との関係に注目し、需要量と古書供給数を一定としたとき、全体的に見れば所蔵数は価格にプラスの影響をもたらしていたが、所蔵数が多くかつ需要の高いタイトルに限っては、所蔵は価格にマイナスの影響をもたらしている可能性を示唆している(16)。さらに2019年の大場の論考では、2015年の文芸書ベストセラーをサンプルとして図書館所蔵と貸出の書籍市場への影響を分析しており、公共図書館における蔵書数の多寡が、新刊書籍の売上部数に負の効果として影響することが示されている(17)。
3. 出版市場に関する研究動向
出版市場における凋落は、図1と図2に関連する出版社・取次にとどまらず、読者に最も近い書店にも及んでいる。図7に示した通り、数値の確認できる2003年度から20年近くにわたり、新規店数が閉店数を下回っており日本における総書店数が減少し続けている。永江は、書店が減り続けた結果、書店のない地域も多くなったため、書店に替わる「偶然、本と出会う場」が求められると論じている(18)。
出典：日本出版インフラセンター 書店マスタ管理センター「月別新規・閉店軒数表」より筆者作成
追い打ちをかけるように、2019年末に中国でその存在が確認され、そこから数年にわたって世界を震撼させた新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、出版市場の調査にも多くの影響を及ぼした。毎日新聞社により1947年から実施されていた「読書世論調査」は、2020年と2021年の調査中止を余儀なくされた上、2022年4月7日に「諸般の事情により」調査活動の終了が発表された(19)。読者サイドの動向を窺い知る調査結果が失われることとなり、今後の研究に大きな損失となるであろう。
「読書世論調査」をもとにした研究として、「若者の読書離れ」について論じた清水による論考(20)がある。清水は、1968年から2013年までの10年ごとの平均データを用いて、2005年ごろまでは若者は読書離れをしていなかったとの示唆を与えている。例えば団塊ジュニア（1971年－1974年生まれ）は、1987年－1993年では主に10代後半－20代前半、1995年－2004年では主に20代後半－30代前半、2005年－2009年では30代後半であるが、生まれた時期によって読書習慣に差があるのかなどについては触れられていない。こうした研究に興味を持ったとしても、「読書世論調査」による新たなデータが生まれることはなく、研究をゼロから進めていく必要が生じる。とても残念でならない。
木下は、日本の出版市場の変化について、出版物売上高、売上部数、新刊発行点数、返品率、書店閉鎖数を検討し、出版市場の縮小、出版物売上高、売り上げ部数の減少要因に対する課題を数多く列挙している(21)。論文公表後10年以上が経過しているが、これらの課題が解決されていないどころか、悪化を辿っているものも多くある。仮説の洗い出しに、改めて目を向けてはどうであろうか。
井庭・深見・斉藤は、日本全国における書籍販売の実データを解析し、商品販売市場に潜む隠れた法則性を明らかにしている(22)。書籍販売市場においてはすべての書籍が同じように売れるわけではなく、一部の商品が爆発的に売れるという「ウィナー・テイク・オール市場」(23)になっている。このようなウィナーという経験則に基づかない書籍がどのような売れ行きをしているかという分布を明らかにしようとしたものである。
電子書籍の動向からも目を離せない。和泉澤は、電子書籍・電子出版に関する著作権法制の動向について論じている(24)。下野は、書籍の需要の価格弾力性を推定することを目的に、電子書籍の価格変動に伴う電子書籍及び紙書籍の需要量の変化について分析を行っている(25)。
4. 図書館に関する研究動向
図書館も岐路に立たされている。「公共貸与権問題」と「指定管理者制度」については議論が長く続いている。「公共貸与権問題」については、稲垣によって日本・英国・米国の事例について比較検討されている(26)。「指定管理者制度」については、水沼によって公立図書館における多岐にわたる事例及び分析が論じられている(27)。図書館の総論的な役割については、欧州の複数国の図書館の事例を紹介している永田による論考が詳しい(28)。高度経済成長期に建設された図書館の建て替えを検討する自治体も増えており、今後の図書館のあるべき姿について議論がさらに進むと思われる。
経済状況と公共図書館の利用については、田村によって、都道府県パネルデータを用いた固定効果モデルに基づく分析がなされている(29)。経済状況の悪化は公共図書館の利用を増加させ、インフレ率が上昇すると1年遅れで貸出密度が上昇するという結果を導き出している。
公立図書館の所蔵と除籍に関する研究については、辻・遠藤・水沼の論考が詳しい(30)。国立国会図書館（NDL）に所蔵されていないにも関わらず、図書の一部が公立図書館から除籍されるというケースがある。NDLに所蔵されていない図書を公立図書館が除籍するときはNDLに寄贈することが提案されている。
さらに近年では、電子書籍サービスを導入する図書館も現れた。図書館に行かなくても、自宅のスマホ、タブレット、パソコンで電子書籍を借りて、無料で簡単に読書が楽しめるというものである。図書館による電子書籍サービスの普及・拡充により、限られた読書の時間をこのようなサービスで利用されると、紙媒体の図書貸出も書籍販売も減少につながるのではないか。今後の研究が待たれる。
5. まとめ
本稿では、図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に与える影響を中心に、出版市場や図書館の変化について紹介してきた。限られた紙幅のため、全ての研究に触れることができず、不完全なものとの印象を持った読者も少なからずいることと思われる。しかしながら、今後の研究の一助となれば救いである。この分野の研究がますます深化していくことを切に願うばかりである。
(1) 推定販売金額とは、「取次出荷額－小売店から取次への返品額の販売額」である。また、推定販売部数を本体価格で換算した金額であり、消費税は含まない。なお、電子出版市場の数値は含まれない。
(2) 推定販売部数とは、「取次出荷部数－小売店から取次への返品部数」である。
(3) 各年における「年間受入図書冊数」を「図書館数」で割り算した値である。
(4) 林望. 図書館は「無料貸本屋」か. 文芸春秋. 2000, 78(15), p. 294-302.
(5) 板垣麻衣子. （図書館考）売れぬ本「貸し出しが一因」 「新刊１年猶予」出版社などが要請へ. 朝日新聞. 2015-10-29, 朝刊, p. 35.
(6) 赤田康和. 文庫本「図書館は貸し出さないで」 文芸春秋社長、要請. 朝日新聞. 2017-10-12, 朝刊, p. 38.
(7) 中瀬大樹. 公共図書館における書籍の貸出が売上に与える影響について. 2011年度知財プログラム論文集. 政策研究大学院大学政策研究科, 2012, 22p.
https://warp.ndl.go.jp/collections/info:ndljp/pid/12315324/www3.grips.ac.jp/~ip/pdf/paper2011/MJI11004nakase.pdf, (参照 2023-01-16).
(8) 薬袋秀樹. 公共図書館の貸出が図書の販売に与える影響に関する議論の特徴. 三田図書館・情報学会研究大会発表論文集. 東京, 2016, p. 21-24.
http://www.mslis.jp/am2016yoko/06_minai.pdf, (参照 2023-01-16).
(9) 浅井澄子. 公共図書館の貸出と販売との関係. InfoCom REVIEW. 2017, (68), p. 43-55.
(10)貫名貴洋. 図書館貸出冊数が書籍販売金額に与える影響の計量分析の一考察. マス・コミュニケーション研究. 2017, (90), p. 105-122.
https://doi.org/10.24460/mscom.90.0_105, (参照 2023-01-16).
(11)浅井澄子. 書籍市場の経済分析. 日本評論社, 2019, 308p.
(12)貫名貴洋. 都道府県別データを用いた図書館貸出冊数と書籍販売金額の相関分析. 広島経済大学経済研究論集. 2017, 40(1), p. 15-22.
http://dx.doi.org/10.18996/keizai2017400102, (参照 2023-01-16).
(13)安形輝. 公立図書館における予約数と複本数の推移：予約上位本の定点調査. 三田図書館・情報学会研究大会発表論文集. 2014, p. 25-28.
http://www.mslis.jp/am2014yoko/07_agatateru_rev.pdf, (参照 2023-01-16).
(14)岸田和明. 未貸出図書が図書館の蔵書に占める割合を推定するための方法. 三田図書館・情報学会研究大会発表論文集. 2014, p. 29-32.
http://www.mslis.jp/am2014yoko/08_kishida.pdf, (参照 2023-01-16).
(15)Kawaguchi, Kohei; Kanazawa, Kyogo. Displacement Effects of Public Libraries. Journal of the Japanese and International Economies. 2022, Volume 66, p. 1-13.
https://doi.org/10.1016/j.jjie.2022.101219, (accessed 2023-01-16).
(16)大場博幸. 図書館所蔵は古書市場に影響するか ： 発行12年後の新書の古書価格と図書館所蔵数との関係. 日本図書館情報学会誌. 2018, 64(3), p. 83-98.
https://doi.org/10.20651/jslis.64.3_83, (参照 2023-01-16).
(17)大場博幸. 図書館所蔵と貸出の書籍市場への影響─2015年の文芸書ベストセラーをサンプルとして─. 教育學雑誌. 2019, 55, p. 31-46.
https://doi.org/10.20554/nihondaigakukyouikugakka.55.0_31, (参照 2023-01-16).
(18)永江朗. 永江朗の出版業界事情 本との「偶然の出会い」はどこに. 週刊エコノミスト. 2022, 100(4), p. 54.
(19)“書籍「読書世論調査」発行中止のお知らせ”. 毎日企画サービス調査部. 2022-04-07.
https://mainichi-ks.co.jp/m-research/, (参照 2023-01-04).
(20)清水一彦. 「若者の読書離れ」という“常識”の構成と受容. 出版研究. 2014, 45, p. 117-138.
https://doi.org/10.24756/jshuppan.45.0_117, (参照 2023-01-16).
(21)木下修. 日本の出版市場の変化―出版統計から読む市場の成熟化. 出版研究. 2006, 37, p. 93-108.
https://doi.org/10.24756/jshuppan.37.0_93, (参照 2023-01-16).
(22)井庭崇, 深見嘉明, 斉藤優. 書籍販売市場における隠れた法則性. 情報処理学会論文誌:数理モデル化と応用. 2007, 48(6), p. 128-136.
http://id.nii.ac.jp/1001/00017126/, (参照 2023-01-16).
(23)「ウィナー・テイク・オール市場」とは、「トップに近いものが不釣り合いに大きな分け前を得る市場」のことである。
(24)和泉澤衞. 出版をめぐる著作権制度の動向と課題. 出版研究. 2018, 49, p. 125-135.
https://doi.org/10.24756/jshuppan.49.0_125, (参照 2023-01-16).
(25)下野幹弥. 価格変動が電子書籍と紙書籍の需要に与える効果. 日本図書館情報学会誌. 2021, 67(3-4), p. 123-137.
https://doi.org/10.20651/jslis.67.3-4_123, (参照 2023-01-16).
(26)稲垣行子. 公立図書館の無料原則と公貸権制度. 日本評論社, 2016, 421p.
(27)水沼友宏. 公立図書館における指定管理者制度―導入館と非導入館が提供するサービスの比較―. 樹村房, 2020, 177p.
(28)永田治樹. 公共図書館を育てる. 青弓社, 2021, 219p.
(29)田村肇. 経済状況と公共図書館の利用 : 都道府県パネルデータを用いた分析. 日本図書館情報学会誌. 2004, 50(2), p. 58-78.
https://doi.org/10.20651/jslis.50.2_58, (参照 2023-01-16).
(30)辻慶太, 遠藤諭, 水沼友宏. 国立国会図書館が所蔵せず公立図書館が所蔵・除籍している図書. 日本図書館情報学会誌. 2021, 67(2), p. 69-86.
https://doi.org/10.20651/jslis.67.2_69, (参照 2023-01-16).
［受理：2023-02-14］
貫名貴洋. 図書館の所蔵又は貸出が出版物の売上に与える影響に関する研究動向. カレントアウェアネス. 2023, (355), CA2038, p. 11-16.
https://current.ndl.go.jp/ca2038
DOI:
https://doi.org/10.11501/12767608
Kanmei Takahiro
An Overview of Research on the Causal Relationship between Public Library Lending and Book Sales
