カレントアウェアネス-E
No.70 2005.11.16
E409
レファレンス協同データベースのガイドライン ＜文献紹介＞
国立国会図書館. レファレンス協同データベース事業 データ作成・公開に関するガイドライン. 2005, 42p. (オンライン), 入手先 < http://crd.ndl.go.jp/jp/library/guideline.html >, (参照2005-11-15).
国立国会図書館は，10月，「レファレンス協同データベース事業 データ作成・公開に関するガイドライン」をまとめ，ホームページに公開した。このガイドラインは，青山学院大学教授・小田光宏氏（CA1555参照）を座長として， 事業に参加する公共図書館，大学図書館，専門図書館および国立国会図書館から選ばれたメンバーが参加した検討会議を経て，策定されたものである。
レファレンス協同データベース事業は，全国の図書館で行われているレファレンスサービスの記録や情報探索の方法をデータベース化し，図書館の業務や一般利用者の情報検索に役立てることを目指す協同事業である（E350参照）。このガイドラインは，データベースの一層の充実を図るため，参加館におけるデータ作成，公開に関する指針を示したものである。
まず第1章でガイドラインの趣旨を示し，第2章はレファレンス協同データベースの内容について整理している。これらの章を基礎として，第3章ではデータの作成について，第4章ではデータの公開についての指針を提示している。さらに第5章では，データの品質を高めるためのポイントを解説している。また，付録資料として，レファレンス協同データベース標準フォーマット，データの公開基準，そしてサンプル・データを付している。
この資料は，参加館のみならず，レファレンスサービスの向上を目指す多くの図書館にとっても参考になると考えている。
（電子図書館課）
