CA2027 – 動向レビュー:日本国内でのレファレンスツールの電子化動向 / 伊藤民雄

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カレントアウェアネス
No.353 2022年09月20日

 

CA2027

動向レビュー

 

日本国内でのレファレンスツールの電子化動向

実践女子大学図書館:伊藤民雄(いとうたみお)

 

1. はじめに

 「参考図書」(reference book)は、通読されることを目的として作られているのではなく、調査あるいは参照が容易にできるように編集されている、いわば道具(tool)として作られた(1)ものである。道具としての側面を強調する場合には「レファレンスツール」(reference tool、以下「ツール」)の呼称が使用されるが、こうした資料は紙媒体(冊子体)の「参考図書」だけに留まらず、メディアの多様化により、代替化されたマイクロ資料、あるいは電子資料(ローカルアクセス資料、リモートアクセス資料)にも現れるようになっており、それら全てを総称する意味で使用する。

 さて本稿では、個々のレファレンス質問を回答する際に利用されるツールについて、図書館情報学的な定義を行ったうえで、その電子化に関する社会的な動きや傾向を論述していく。ただしツール全体を悉皆調査等したわけではないので、あくまで私見であることをお断りしておく。

 なお、本稿で言う電子化は、冊子体・マイクロ資料から電子媒体への変換やインターネット公開、あるいは冊子体そのものがなく、インターネット上の知の集約サイト、例えば、翻訳家・通訳者集団による英語辞典「英辞郎」(2)、利用者参加型の百科事典「Wikipedia」(3)のような、ボーンデジタルな資料の公開を指すこととする。また、人名については敬称略とする。

 

2. レファレンスツールの種類

 ツールは、媒体の多様化に関わらず、紙媒体の参考図書の概念を利用する方が理解しやすい。長澤雅男は、参考図書を特性から、「事実解説的なレファレンスブック」(辞書、事典、便覧・図鑑、年表・年鑑、地図帳)と「案内指示的なレファレンスブック」(書誌、目録、索引、抄録)の2種類に分類している(4)。また、根本彰は、「書誌的ツール」、「レフェラル・ツール」、及び「百科事典的ツール」の3つがあるとし、前二者は知識の源を文献あるいは他者とした上でその源にアプローチする方法を提供し、最後者はそのツールそのものが知識の源となる方法である、と説明している(5)。かなり単純化すると、根本の考えは、長澤の「事実解説的レファレンスブック」から事典の一部を「百科事典的ツール」として独立させ、それ以外を「レフェラル・ツール」とした、と言えるだろう。

 

3. レファレンスツールの電子化状況

3.1 網羅的な「日本の電子参考図書」の必要性

 冊子体ツールの電子化傾向を正確に把握しようとすると、一昔前は、『世界CD-ROM総覧』や『データベース台帳総覧』があったので、それを見れば事足りたが、現在は休刊している。そうなると、冊子体ツール1点1点の電子化状況をこつこつ調べていくしかない。

 さて、その分母たる参考図書の件数だが、これまた正確な数を導くのは難しい。本稿執筆時点で、参考図書の把握に使われる国立国会図書館(NDL)が運営する「リサーチ・ナビ」に掲載される「参考図書紹介」(6)には5万1,310件が、日外アソシエーツ運営の「レファコレ」(7)にある「参考図書紹介解説目録」には9万8,300件の登録があるが、参考図書の定義次第で、その数がかなり変わってしまう。

 更に困ったことに、大手書店運営の図書館向け電子書籍サイトでは、書店提供の冊子体目録やチラシを見て初めて、電子書籍化された冊子体ツールに気付くことも多く、その把握がこれまた難しい。

 こうなると「リサーチ・ナビ」や「レファコレ」で紹介される参考図書の書誌項目に、電子書籍の識別子(URL)の記述を期待したいところだ。図書館向け電子書籍リストには、冊子体ISBNと電子版eISBNが記述されているのが普通なので一括挿入もそれ程難しくはない。そうでもしないと今後もツールの電子化状況の把握は極めて難しいと考えられる。

 なお、杉江典子が、冊子体ツールの全貌に迫る難題に挑戦しているので今後の研究に期待したい(8)

 

3.2 主要レファレンスツールの電子化状況

 網羅的な把握は諦め、代表的なツールの電子化状況、特徴的な出来事のみ述べていくこととするが、電子化状況については、既に間部豊の論考(2011)がある(9)。間部は紙資料の電子化資料を「代替メディア」という言葉を用いて、ツールのインターネット入手可能性を論じたが、実際の調査によく使用されるツール101件のうち40件(39.6%)に代替メディアがあり、また、レファレンスの回答に用いられたツール105件のうち49件(46.7%)に代替メディアが存在した、とある。

 ここで、筆者が調べた2022年5月末日現在の、主要ツールの電子化の終了・未了について、紹介することにしよう。少々古いデータとなるが、第17回図書館総合展の日外アソシエーツ主催フォーラムにおいて、大串夏身が「図書館員が選んだレファレンスツール2015」のランキングを発表している(10)。上位15位までの中で、有料無料あるいは個人・図書館向けを問わずインターネットの公開サービスがないのは、13位の『美術作品レファレンス事典』のみである。15位から20位まで範囲を広げると、全て電子化はされているが、版元の販売戦略から、19位の『業種別審査事典』のように社内ネットワーク版やクラウドアプリでの販売(11)、また、20位の『専門情報機関総覧』のように図書の購入者限定特典(12)として提供されるものもある。しかしながら、21位以降になると、公開サービスがない、あるいは電子化自体されていないツールが多くなっていく。

 

4. 統合化されるレファレンスツール

4.1 ツールの統合化とそのメリット

 インターネットでキーワード検索すると、検索結果の上位によく表示されるのが、Wikipedia、コトバンク、Weblio等である。Wikipedia以外は異なる版元・提供元の辞書や百科事典等の複数ツールを統合・集約(アグリゲート)するサービスであることが分かる。統合するメリットは、図書・雑誌等の総合目録と同じで、分母を大きくすることで、各々の弱点を相互補完しながら、検索対象を広くすることであり、引き比べと同時に、全文横断検索で、回答となり得る一部分をピンポイントで探せることにある。

 ここで改めて、主要ツールの収録辞書数とサービス開始年を述べていくと、小学館が出資するネットアドバンスの70以上の事典・辞書を収録する「ジャパンナレッジ」(2001年4月開始)(13)、朝日新聞からDIGITALIOに運営会社が変更され、オンライン版のみも含む140以上の辞書・事典を収録する「コトバンク」(2009年4月開始)(14)、500以上のオンライン辞書・事典を統合した「weblio」(2006年1月開始)(15)、508の辞典・辞書・事典・用語集・図鑑を一括検索する「Metapedia」(2008年8月開始)(16)である。

 「ジャパンナレッジ」と「コトバンク」は、前者は個人もしくは図書館向けの完全有料サービス、後者は個人向けの無料サービスであるが、収録ツール(コンテンツ)の重複は多い。しかしながら詳細に見比べると、例えば「ジャパンナレッジ」には新語辞典の『現代用語の基礎知識』と『情報・知識imidas』が収録されるのに対し、「コトバンク」は当初の提供元が朝日新聞のため、同社の『朝日現代用語知恵蔵』のみと、一方だけに収録されるツールもある。

 そのジャパンナレッジだが、単なる過去の遺産の電子化ではなく、基幹となる、『日本大百科全書』(ニッポニカ)を毎月更新し、増補改訂している。『日本国語大辞典』第2版のような横綱級の大型辞書、百科事典、電子書籍叢書を搭載し、『新編国歌大観』のようなセレクトコンテンツやジャパンナレッジの電子書籍プラットフォームJKBooksも追加することができる。『新編国歌大観』は、他サービスの独占状態だったが、海外研究者の署名活動によりジャパンナレッジへの搭載が実現した(17)とのことであり、利用者が希望すれば競合他社のツールでさえ搭載される可能性がある。このようにジャパンナレッジさえあれば他は必要ないと錯覚しそうになるが、例えば、情報サービス演習の教科書の例題(18)にある「プールリー」(pourly)という名前のチーズはヒットしない。この例題のように冊子体ツールにしか回答を見つけられないことがあることも強く認識したい。

 上に挙げたものの他、複数出版社発行の51冊の生物図鑑を横断検索可能な「図鑑.jp」(19)というサービスが2017年1月に開始されている。

 

4.2 全文検索可能なサイト

 電子化した図書の全文検索を可能とするGoogle社の「Google ブックス」(20)、NDLの「次世代デジタルライブラリー」(21)E2154参照)、個人向け電子書籍サイト(例えばBOOK☆WALKER(22))、あるいは契約型の図書館向け電子書籍サイトでも、未購入書籍も含めコレクション全体の全文検索が可能となってきており、強力なツールとなり得る。

 

5. 特徴的な出来事

5.1 抄録誌の電子化状況

 NDLの『雑誌記事索引』と並んで論文記事検索で利用されるのが、抄録誌の代表例である科学技術振興機構(JST)の『科学技術文献速報』(文速/Bunsoku)と医学中央雑誌刊行会の『医学中央雑誌』である。

 文速は1958年に創刊され、科学技術資料の最新記事データや要約を分野別に提供していた。遡及入力が終了し、2017年3月31日から、創刊から1975年3月までのデータが株式会社ジー・サーチの提供するデータベース「JDreamⅢ」(23)の「JST5874」ファイルとして、またその一部が「J-GLOBAL」(24)において提供が開始されている。

 一方、1903年に創刊された国内医学文献を扱う『医学中央雑誌』のデータベース版である「医中誌Web」(25)に、2020年3月1日に、「OLD医中誌データ」(1946年~1958年発行分の約49万件)が追加されたが、さらにそれ以前の創刊号(1903年)から1946年までの遡及入力が行われることが告知された(26)

 

5.2 歴史的人物情報源の公開

 名古屋大学大学院法学研究科の「日本研究のための歴史情報プロジェクト」が、2018年8月から人物情報を収録する『人事興信録』について初版(1903年)、第4版(1915年)、第8版(1928年)の全文検索可能なデータベースを順次公開した(27)。既に著作権切れのため「国立国会図書館デジタルコレクション」において電子画像が公開されていたが、数万人に及ぶ明治期のいろは順の人名索引は必ずしも使い勝手がよいとは言えず、検索の便宜が図られた、と言えよう。隠れた名ツールの電子化例として挙げておく。

 

5.3 『雑誌記事索引』を補完するツールの公開

 筆者が関わった索引の電子化として、私立大学図書館協会の研究助成を受けて遡及入力を行った図書館科学会編纂の『全国短期大学紀要論文索引』全26巻の内索引巻を除く24巻のデータベース化がある(28)。同索引は、『雑誌記事索引』の採録対象外とされた短期大学、女子大学等の紀要論文を対象としたものである。実際のところ、大学・短期大学の紀要論文の索引は、『雑誌記事索引』、『教育研究論文索引』、及び当ツールではカバーし切れておらず、全貌を明らかにするためには、『文献ジャーナル』(富士短期大学)、や『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』(東京都私立短期大学協会)の早期のデータベース化も望まれる。

 

5.4 CC化されたツール

 国文学研究資料館は、日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画により、「新日本古典籍総合データベース」(29)E1992参照)を、2017年10月に公開したが、そのベースとなった『国書総目録』の全8巻・著者別索引1巻の補訂版第1刷を、2020年4月に、クリエイティブ・コモンズ 表示-継承 4.0 ライセンス(CC BY-SA)でPDF版のダウンロードを可能としている(30)。データベースとは異なる新たな利用が期待される。

 

5.5ボーンデジタルなツールの公開

 地方自治体史を所蔵する図書館は多い。また、インターネットにおいても、自治体史そのもの、あるいは目次を提供する自治体も少なくない。既に都道府県史の目次等を調査可能な『県史誌内容総覧』(31)が冊子体ツールとして発行されているが、筆者が調べた限りでは、福島県(32)、群馬県(33)、埼玉県(34)、長野県(35)、岐阜県(36)、香川県(37)、愛媛県(38)、岡山県(39)、佐賀県(40)の9県が、市町村レベルの史誌目次の提供を行っている。これらが47都道府県に広がるよう、自館ツール公開の好例として挙げておく。

 ボーンデジタルなツールとして興味深いのは、森下祐行の運営による「学年誌付録小説リスト」(41)である。昭和時代に旺文社や学習研究社等の学年誌の附録として同梱された文庫本サイズの小説は、読み捨てされる運命にあるが、その附録を発掘してツール化することにより、新たな研究を生み出す可能性がある意欲的な取り組みとして紹介しておく。

 

5.6 サービスが終了したツール

 新たに公開されるツールがある一方で、その役目を終え閉鎖されたツールもある。

 国立情報学研究所(NII)が提供する29データベースを横断検索可能な「学術研究データベース・リポジトリ」(NII-DBR)が、2021年3月末に終了した(42)。この閉鎖に伴い、「社会学文献情報データベース」のように編纂元のウェブサイトで再公開されるもの(43)、「家政学文献索引データベース」のように編纂元のウェブサイトでデータ全件ダウンロードが可能となったもの(44)があった。一方で、「経済学文献索引データベース」のように編纂元が解散したため、再公開される可能性が著しく低いものもあり、NIIには、永続的な国家事業として運営して欲しかったところである。

 更に雑誌・新聞の発行を調べるツールであるメディア・リサーチ・センターの『雑誌新聞総かたろぐ』が2019年版をもって休刊した。一時期はデータベース版も存在し、近年はデータ販売のみになっていたものの、それもなくなった(45)。図書館情報学の雑誌探索法に大きく影響を与えるサービス停止であり、今後の教科書等への記載が気になるところだ。

 その他、気になるところでは、検索エンジンYahoo! Japanが運営している「Yahoo!辞書」が2019年5月末日をもって終了した(46)。また、三省堂が、2020年9月末日をもって「三省堂Web Dictionary」及び、同時期に検索エンジンへの辞書提供、モバイル版辞書サービスも終了した(47)。これに追随する出版社・提供元が出ると、検索エンジンで提供されるオンライン辞書に大きく影響することから注目したい。

 

6.利用者教育

 世の中には、「ネットワーク上にないもの、電子化されていないものは存在しないも同然」という風潮があるようにも思われる(48)。ただ、図書館にとって、これは承服できない考えである。

 『図書館雑誌』の2017年8月号に、参考図書とネットツールを使った星薬科大学の情報リテラシー教育の事例が紹介されている(49)。異なる学年に対して紙のみ・オンライン資料のみを用いる授業が行われ、前者の見直しの必要性が述べられているが、ツールは、全て電子化・データベース化されているわけではないため、両者を併用して問題解決する、というのがやはり推奨される。ところが、2020年1月に始まる新型コロナウイルス感染症によって多くの図書館が休館あるいは入館制限を行ったため、来館による参考図書の利用を前提とした考えは通用しなくなった。その結果、多くの図書館が利用者にリモートアクセス可能な電子資料(電子書籍、データベース)の一つとしてツールを提供した(50)

 のっぴきならない理由から、使い勝手のよい電子化ツールにシフトするのは仕方ないにしても、冊子体ツールを軽視することがないように、利用者教育を今一度問い直したい。

 

7. レファレンスツールの紹介

 主に冊子形態の参考図書を紹介する無料サイトは複数存在する。一つが先述した「リサーチ・ナビ」である。もう一つが、日外アソシエーツが2004年6月から運営してきた会員制無料ウェブサイトの「レファレンスクラブ」であり、全国の図書館レファレンス・ライブラリアンやサーチャーへの支援を主な目的とし、その一環として「参考図書情報」が提供されていた。残念なことに2022年3月末日にクラブ休止とともに閉鎖された(51)

 朗報としては、2020年9月の、ベテラン図書館員のレファレンスサービスの経験から得た頭脳を再現することを目指した「書誌研究の会」による『邦語文献を対象とする参考調査便覧』(初版1988年)の最新版の公開がある(52)。12万2,781件のツールが紹介されている。この一世を風靡したツールの設計思想を確認しながら是非利用したい。

 

8. まとめ

 以上、気付いたことを述べてきた。図書館員が頼りとする主要なツールはほぼ電子化されているものの、冊子体しか存在しないツールも多い。6章で、「ネットワーク上にないもの、電子化されていないものは存在しないも同然」という言葉を引用したが、この言葉をそのまま受け入れるべきではない。定評のあるツール、隠れた名ツールが冊子体のままならば、そのまま放置するのではなく、関係各所に働きかけたり、許諾を取って電子化・データベース化したりしてネットワークに載せることを考えたい。2020年代は、図書館員が公開されたツールを単純に享受するだけでなく、発掘・電子化・公開まで関与する存在となってほしい、と強く期待したい。

 最後に、NDLの蔵書目録「国立国会図書館オンライン」では、国立情報学研究所の「CiNii Research」で実現していない、「雑誌記事索引」の件名検索が可能である。是非活用したい。

 

(1) 長沢雅男. 参考図書の書評. Library and Information Science. 1971, (9), p. 287-300.

(2) 英辞郎 on the WEB.
https://eow.alc.co.jp/, (参照 2022-06-30).

(3) ウィキペディア.
https://ja.wikipedia.org/wiki/, (参照 2022-06-30).

(4) 長澤雅男, 石黒祐子. “1.1 レファレンスブックとその種類”. レファレンスブックス:選びかた・使いかた. 四訂版, 日本図書館協会, 2020, p. 4-14.

(5) 根本彰. “1.2 レファレンスツールの特性”. 文献世界の構造:書誌コントロール論序説. 勁草書房, 1998, p. 51-53.

(6)“参考図書紹介”. リサーチ・ナビ.
https://rnavi.ndl.go.jp/jp/sanko/, (参照 2022-06-30).

(7) レファコレ.
https://www.nichigai.co.jp/refcol/index.html, (参照 2022-06-30).

(8) 杉江典子. “我が国のレファレンスブックの出版傾向:国立国会図書館所蔵図書の書誌データに含まれる件名標目と分類記号を用いた分析”. 2022年度日本図書館情報学会春季研究集会発表論文集. 神奈川, 2022-06-04. 日本図書館情報学会, 2022, p. 25-28.

(9) 間部豊. レファレンス質問への回答を可能にしたレファレンスブックの入手可能性に関する研究. 北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部研究紀要. 2011, (4), p. 271-282.
http://id.nii.ac.jp/1273/00000145/, (参照 2022-06-30).

(10)図書館員が選んだレファレンスツール2015. 2015-11-16.
https://www.nichigai.co.jp/cgi-bin/ref2015_result.cgi, (参照 2022-06-30).

(11)“業種別審査事典とは”. きんざい.
https://www.kinzai.jp/books/14jiten/, (参照 2022-06-30).

(12)“専門情報機関総覧”. 専門図書館協議会.
https://jsla.or.jp/publication/conspectus-2018/, (参照 2022-06-30).

(13)ジャパンナレッジ.
https://japanknowledge.com/, (参照 2022-06-30).

(14)コトバンク.
https://kotobank.jp/, (参照 2022-06-30).

(15)weblio国語辞典.
https://www.weblio.jp/, (参照 2022-06-30).

(16)Metapedia.
http://metapedia.jp/, (参照 2022-06-30).
*サービス開始年月は運営元に2022年7月12日に確認した。

(17)2022年5月17日に、ネットアドバンスの担当者にメールで確認した。

(18)松本直樹. “第5節 言語を調べる”. 情報サービス論及び演習. 学文社, p. 117-118, (ライブラリー図書館情報学, 6).
*演習問題の(4)

(19)図鑑.jp.
https://i-zukan.jp/, (参照 2022-06-30).

(20)Googleブックス.
https://books.google.co.jp/, (参照 2022-06-30).

(21)次世代デジタルライブラリー.
https://lab.ndl.go.jp/dl/, (参照 2022-06-30).

(22)BOOK☆WALKER.
https://bookwalker.jp/top/, (参照 2022-06-30).

(23)JDreamIII.
https://jdream3.com/, (参照 2022-06-30).

(24)J-GLOBAL.
https://jglobal.jst.go.jp/, (参照 2022-06-30).

(25)医中誌Web.
https://login.jamas.or.jp/, (参照 2022-06-30).

(26)“OLD医中誌データの追加収録のお知らせ”. 医学中央雑誌刊行会. 2017-03-01.
https://www.jamas.or.jp/news/news80.html, (参照 2022-06-30).

(27)“『人事興信録』データベース”. 日本研究のための歴史情報.
https://jahis.law.nagoya-u.ac.jp/, (参照 2022-06-30).

(28)全国短期大学紀要論文索引PLUS.
https://opac.jissen.ac.jp/repo/repository/tandai/, (参照 2022-06-30).

(29)新日本古典籍総合データベース.
https://kotenseki.nijl.ac.jp/, (参照 2022-06-30).

(30)“国書総目録”. 新日本古典籍総合データベース.
https://kotenseki.nijl.ac.jp/page/kokusho.html, (参照 2022-06-30).

(31)日外アソシエーツ株式会社編. 県史誌内容総覧. 日外アソシエーツ, 2009-2010.

(32)“福島県内市町村史・目次一覧”. 福島県立図書館.
https://www.library.fcs.ed.jp/?page_id=259, (参照 2022-06-30).

(33)“県史・市町村史誌 総目次”. 群馬県立文書館.
https://www.archives.pref.gunma.jp/data/kenshi-database/sougou, (参照 2022-06-30).

(34)“埼玉関係データベースのご案内”. 埼玉県立図書館.
https://www.lib.pref.saitama.jp/collection/saitama/reftool/s-database.html, (参照 2022-06-30).

(35)長野県市町村史誌等目次情報データベース.
http://misuzu-mokuji.net/, (参照 2022-06-30).

(36)“岐阜県関係資料の目次”. 岐阜県図書館.
https://www.library.pref.gifu.lg.jp/gifu-map/gifu-related-materials/toc/, (参照 2022-06-30).

(37)“地域の本棚”. 香川県立図書館.
https://www.library.pref.kagawa.lg.jp/know/local, (参照 2022-06-30).
*「2 歴史・伝記・地理」に掲載

(38)愛媛県市町史誌所蔵状況・目次有.
https://www.ehimetosyokan.jp/contents/siryo/tosyo/sisi.htm, (参照 2022-06-30).

(39)“岡山県立図書館所蔵 岡山県地方史誌目録”. 岡山県立図書館.
https://www.libnet.pref.okayama.jp/service/kyodo/chihoushi/chihoushi.html, (参照 2022-06-30).

(40)“県市町村史誌目次”. 佐賀県立図書館データベース.
https://www.sagalibdb.jp/kenshi/, (参照 2022-06-30).

(41)“学年誌付録小説リスト”. ミスダス.
http://mysterydata.web.fc2.com/GF/GF_F.html, (参照 2022-06-30).

(42)“学術研究データベース・リポジトリ(NII-DBR)は2021年3月31日をもってサービスを終了しました”. NII. 2021-04-30.
https://support.nii.ac.jp/ja/news/cinii/20210430, (参照 2022-06-30).

(43)“社会学文献情報データベース”. 日本社会学会.
https://jss-sociology.org/db/document/, (参照 2022-06-30).

(44)“「家政学文献索引データベース」のダウンロードについて”. 日本家政学会. 2021-05-20.
https://www.jshe.jp/oshirase/index.html, (参照 2022-06-30).

(45)“雑誌新聞総かたろぐWeb検索”. 月刊メディア・データ.
https://www.media-res.net/pp_index/, (参照 2022-06-30).

(46)“サービス終了のお知らせ”. Yahoo! Japan.
https://thanks.yahoo.co.jp/, (参照 2022-06-30).

(47)“三省堂 Web Dictionary サービス終了のお知らせ”. 三省堂.
https://www.sanseido-publ.co.jp/sp/wbdct_close.html, (参照 2022-06-30).

(48)服部綾乃, 木下和彦, 大田原章雄, 川瀬直人, 広瀬容子. 特集:「ファインダビリティ向上」の編集にあたって. 情報の科学と技術. 2008, 58(12), p. 581.
https://doi.org/10.18919/jkg.58.12_581, (参照 2022-06-30).

(49)藏野由美子.参考図書 vs ネット検索. 図書館雑誌. 2017, 111(8), p. 484.

(50)本井英里子. 特集, コロナ時代に変化する大学図書館:COVID-19とメディアセンターの1年: オンラインを活用した利用支援サービス. MediaNet. 2021, 28, p. 11-14.

(51)Reference Club.
https://www.nichigai.co.jp/referene-club/index.html, (参照 2022-06-30).

(52)邦語文献を対象とする参考調査便覧.
http://www.cc9.ne.jp/~shoshi/sankou/sankou.html, (参照 2022-06-30).

 

[受理:2022-08-04]

 


伊藤民雄. 日本国内でのレファレンスツールの電子化動向. カレントアウェアネス. 2022, (353), CA2027, p. 15-19
https://current.ndl.go.jp/ca2027
DOI:
https://doi.org/10.11501/12345005

Ito Tamio
Trends in the digitization of reference tools in Japan