PDFファイルはこちら
カレントアウェアネス
No.297 2008年9月20日
CA1671
「探究」を促進する学校図書館
問われる受験型学力観
Benesse教育研究開発センターが実施している学習基本調査によると、1990年の第1回調査以来2006年の第4回調査まで、高校生の家庭での学習時間は減少の一途をたどり、達成意欲や「受験プレッシャー」の低下などもともなって全体的に「脱受験競争時代」の学習傾向が顕著になっているという(1)。その一方で、小中学生もふくめてトップクラスの生徒には、学習習慣が局所的に存在していることから、同センターは、競争する者と競争しない者との分化が進んでいると分析している。さらに、中学生の調査では、「成績差が大きい」ことに加えて、「まじめだが受け身」「学習するが学校に閉じている」「地域・家庭間格差が大きい」といった傾向が挙げられている(2)。
一方、経済協力開発機構(OECD)による生徒の学習到達度調査(PISA)の2003年度及び2006年調査における読解リテラシーの結果を見ても、2000年調査に比べてレベル1未満の生徒の割合が大幅に増加し、上位の生徒との二極化が進んでいることが分かる(3)。福田誠治(4)によれば、PISAが測ろうとしている学力は「教科横断的に形成される幅広い実践的な能力(コンピテンシー)」であり、設問は「具体的な生活を問題状況として、思考のプロセスが調べられるように工夫されている」という。これは、これまで日本の学校で育まれてきた受験型の「学力」とは異なるものであることから、PISAの読解リテラシーの結果には、家庭や地域社会を含めた学校以外の教育環境も何らかの形で影響していると考えられる(5)。
かつて、高度経済成長下のわが国では、個人の競争力を高めるための知識・技能の習得が日本型高学力を支えてきた(6)が、いまやそのような学力観が問い直されようとしている。子どもたちが受験競争に代わる学びの意味を見いだし、学力格差を解消しながら、多様な能力を開花させる条件を整えて弱体化した学びを回復していくことが今日の学校教育の課題といえるだろう。
新しい学習指導要領とこれからの学校教育
そんななか、2009年度から実施される小学校と中学校の新しい学習指導要領(7)が2008年3月に公表された。今回の改訂のポイントは、現行学習指導要領の理念である「生きる力」を育むことを継承しながら、「基礎的・基本的な知識・技能の習得」を基盤として「思考力・判断力・表現力等の育成」に重点をおいていることだという。具体的には、各教科の指導のなかで基礎的・基本的な知識・技能の習得とそれを活用する学習活動(観察・実験、レポートの作成、論述)を行い、総合的な学習の時間において教科等を横断した課題解決的な学習や探究活動を行うというものである。それにともなって総合的な学習の時間の時数が3分の2に縮減される。これには異論もあるだろうが、教科の指導が、単に知識・技能の習得にとどまることなく、その活用と結びつけて、教科を横断した課題解決的な探究活動へと発展させる道筋が示されたことは注目される。なぜなら、今後、習得-活用-探究を相互に関連させながら子どもたちの学びが発展していくようなカリキュラム編成が行われるとすれば、次のような効果が期待できるからである。
- (1) 教科の指導が、教師からの一方向的な伝達やドリルなどの反復練習によって教科書の内容の定着をはかることに終始することなく、「教えて考えさせる」(8)指導や「読ませて考えさせる」指導が進むのではないか。
- (2) 学んだことを、現実の社会や自己が抱えている問題と結ぶことによって、「学校の勉強」と「人生の生き方」が統合され、子どもたちが学びの意味を実感できるようになるのではないか。
探究型の学習活動の展開
探究とは、知識や情報を活用して、現実社会や自己の生き方にかかわる課題や問題を解決していくことであり、そのような活動の指導は、これまでにも教科の学習や総合的な学習の時間など、学校の教育活動のさまざまな局面において行われてきた。たとえば、片岡勝規(9)は、高校社会科(倫理)の授業でレポートや小論文作成を課す授業を展開するなかで、生徒の探究意欲を掻き立てる方法を開発した。片岡は、書くことを通して「自分自身を見つめ直し、社会と自分との関わりを省察できる」としたうえで、思考を深化させるために「自分の考えと他人の考えの接点として様々な文献にあたり、他人が書いたテクストと対話ができること」を生徒に求め、自分を取り巻く世間の思考と自分自身の思考の枠組みを検証する批判的思考を行わせている。
強い意欲に支えられた探究活動であっても、ひとりで淡々と遂行できるものではない。探究の過程で、さまざまな問題や困難にぶつかり、挫折しそうになることもしばしばである。そんなとき、探究の過程を振り返って自らの思考や感情や行動をコントロールするための指針や、学び合う仲間や、適切な助言をもらえる指導者の存在が必要となる。その結果、学校内に、問いや疑問を重視し、失敗を許容しながら、生徒も教師もお互いの学びを支えあって向上する「探究の文化」が育まれる。そのプロセスについては、プロジェクト学習による実践的研究を続けている福井大学教育地域科学部附属中学校が「探究」と「コミュニケーション」を通して、生徒と教師の双方に探究するコミュニティを創出した、きわめて示唆に富む事例が報告されていている(10)。
探究活動と学校図書館
知識・技能の活用や探究を重視する教育課程の展開にあたって学校図書館の果たす役割は大きいと考えられる(11)。新学習指導要領の解説にも、「学習・情報センター」「読書センター」といった学校図書館の機能が明記されている。しかし、「総合的な学習の時間」の解説には、図書館担当者の役割として「必要な図書の整備、生徒の図書館活用支援」(12)と記されてはいるものの、図書だけでなく多様なメディアやリソースへのアクセスを保障し、リテラシーや思考力の育成にかかわって子どもの学びや教師の教育活動を支援していく司書教諭や学校図書館の姿(13)が十分に示されているとは言い難い。
「課題の設定」「情報の収集」「整理・分析」「まとめ・表現」といった一連の探究過程(14)の指導は、司書教諭あるいは司書教諭資格を有する教師が担う専門的職務の一部として、さまざまな実践事例が報告されている。たとえば、鎌田和宏(15)は、小学校の教室で、子どもの疑問や身近な出来事など、さまざまな場面で子どもの好奇心を満足させ、問題を解決するために情報リテラシーを身につけさせることが必要だという認識にたって学校図書館を活用する実践を展開している。鎌田の実践には、「神秘や不思議に目を見はる感性」(16)(sense of wonder)や観察力に端を発した子ども一人ひとりの学びが学級やグループの学びの質の高まりへと進化し深化していく様子がうかがえる。また、宅間紘一(17)は、学校図書館と一体となって展開される「論文指導」において、生徒が自分の問いを持ち、それを深めていくことを軸にして、「考える」「調べる」「書く」指導を行っている。
そしてまた、桑田てるみ(18)は司書教諭として社会科の授業にかかわり、必要な情報を取り出すための読み方と論理的に表現させる指導を合わせて行っているが、このような試みは、単に生徒の思考力や表現力を育てるだけでなく、教職員間の協働を促進する文化を学校内に築いていく可能性を示している。
実践知の共有と理論の整備
だが、わが国では、このような司書教諭の実践を理論的に裏づけて他の教職員と共有していくプロセスが十分に進んでいるとはいえない。米国では、学校図書館を質の高い学習センターに再生し、教授・学習の改善を図ることを目的として、1988年から1998年にかけてライブラリー・パワー・プログラム(Library Power Program)が実施され、そこから得られた知見(19)が、あらゆる学習活動の基盤となる情報リテラシー基準(20)の策定や、課題探究型の学習活動の過程を類型化した“Big6”(21)などプロセス・モデルの開発という形で実を結んでいる。カナダでも、アルバータ州の教育省が、何度かの改良を経て、生徒のメタ認知活動を促す独自の「探究モデル」を開発するとともに、その指導法を具体的に解説した教師と司書教諭のための手引書“Focus on Inquiry”(22)を刊行して、カリキュラム全般にわたって探究に焦点をあてた学びの指導を奨励している(23)。探究型の学習活動にプロセス・モデルが必要な理由として、ドナム(24)(Jean Donham)は、(1) 教師がカリキュラムを組み立てる足場となること、(2) 探究過程における感情の変化に対応するための尺度となること、(3) 探究の過程を共有するための共通の語彙が持てること、(4) 探究を進める生徒の指針となること、(5) 探究の過程を観察するためのモデルになること、を挙げて、教師にとっても生徒にとってもモデルが有効だとしている。
情報リテラシー基準やプロセス・モデルが普及し、広く活用されるようになったことをふまえて、米国学校図書館員協会(AASL)は、2007年度の大会において新たに「21世紀の学習者の基準」(25)(E718参照)を採択した。そこには、探究型の学習活動を進める過程で学習者に求められる技能、資質、責任と、それを自ら評価・改善するための方略が具体的に示されている。では、そのような探究型の学習指導はどのように行われるのだろうか。学校図書館をベースにした学びの理論化に取り組んでいるクルトー(26)(Carol Kuhlthau)は、生徒の生活経験や関心の領域(First Space)と教師が提供するカリキュラムの領域(Second Space)が融合する第3の領域(Third Space)を、生徒が学び合う探究の場と位置づけたうえで、教科担当教師、司書教諭、地域の専門家などからなるチームによって多面的な指導を行い、ヴィゴツキー(Lev Vygotskii)の「発達の最近接領域の理論」(27)にもとづいて適切に介入していくことが必要だと指摘している。そこには、学校の教育活動の担い手として同僚性を築いていく多様な専門職の姿が浮かび上がってくる。
このような海外の動向に照らして、日本の実践はどのように位置づけられるだろうか。坂本旬(28)は、日本における戦後の探究学習の系譜を「生活綴方型探究学習」「科学発見型探究学習」「知的生産型探究学習」「情報共有型探究学習」の4つのモデルに類型化して論じ、学習センターとしての学校図書館が「知的生産型探究学習」に取り組んでいる事例を紹介したうえで、そこにAASLの情報リテラシー基準の3つめのカテゴリー「社会的責任(学びの共同体・社会への参加)」(29)という要素が含まれてないことを指摘し、社会の変革につながる「情報共有型探究学習」に向けての日本の学校図書館の課題としている。
探究を育む司書教諭の役割
以上の考察をふまえて、知識・技能の活用や課題解決的な探究活動を展開するにあたって司書教諭が他の教職員と連携して果たすべき役割を次のように整理することができる。
(1) 学校の情報基盤を確立する
図書館の整備だけでなく、学校内のメディア環境の統合的な利用を図ることが必要だろう。
(2) 情報リテラシーを軸にして探究型の学習指導を行う
(3) 学校内に探究するコミュニティを創造する
他の教職員とチームを組んで指導計画の立案・実施・評価や、その他の教育課題の解決を行うことで、同僚性を育んでいくことが必要だろう。
(4) 地域社会とのネットワークを構築する
図書館のネットワーク機能を活用して探究活動を学校の外に拡張していくことも必要だろう。資源の共有だけでなく、eレファレンスやeラーニングも組み込んで課題解決のためのソシアル・ネットワークを構築することができれば、今後、子どもたちの探究活動は、民主主義社会に参画する市民性を育む教育として位置づけることができるだろう。
甲南高等学校・中学校:足立正治(あだち まさはる)
(1) 耳塚寛明. “学習基本調査の結果からみえること”. 第4回学習基本調査報告書・国内調査. 高校生版, Benesse教育研究開発センター, 2008, p. 14-19,
http://benesse.jp/berd/center/open/report/gakukihon4/hon/pdf/kou/data_02.pdf, (参照 2008-08-08).(2) 西島央. “学習基本調査の結果からみえること”. 第4回学習基本調査報告書・国内調査. 中学生版. Benesse教育研究開発センター, 2008, p. 14-24,
http://benesse.jp/berd/center/open/report/gakukihon4/hon/pdf/chu/data_02.pdf, (参照 2008-08-08).(3) [文部科学省]. OECD生徒の学習到達度調査(PISA): 2006年調査国際結果の要約. 2007, 15p,
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/gakuryoku-chousa/sonota/071205/001.pdf, (参照 2008-08-08).
PISAにおける読解リテラシーは、「自らの目標を達成し、自らの知識と可能性を発達させ、効果的に社会に参加するために、書かれたテキストを理解し、利用し、熟考する能力」と定義されている。(4) 福田誠治. 特集, 子どもの読書を再考する: 国際学力調査PISAにおける読解力と日本の子どもの読書. 現代の図書館. 2008, 46(1), p. 9-16.
(5) PISAでは、学習の背景として、学校や家庭の学習環境についても調査し、学校の違いや生徒の社会経済的背景の違いと習熟度の関連についても分析している。
大塚尚子ほか. “学習の背景”. 生きるための知識と技能: OECD生徒の学習到達度調査(PISA): 2006年調査国際結果報告書. 3. 国立教育政策研究所編. ぎょうせい. 2007, p. 243-274.(6) 鹿毛雅治. 特集, 学習意欲: どう捉え、どう向きあうか: 学習意欲の構造から見た学校が取りうる方策: 「状況意欲」に着目して教育環境のデザインを. BERD, 2008, 13, p. 2-7,
http://benesse.jp/berd/center/open/berd/2008/07/pdf/13berd_01.pdf, (参照 2008-08-08).によると、国際学力調査によって「テストの点数は高いが学習意欲は低い」という日本型学力の特質が30年間以上にわたって指摘され続けてきたという。その内実については、下記の資料で詳しく検討されている。
田中耕治. “学力調査に見る日本の子どもたちの学力実態: 最近のPISA・TIMSS・文部科学省の調査結果から”. 希望をつむぐ学力. 久冨善之ほか編著. 明石書店, 2005, p. 104-136, (未来への学力と日本の教育, 1).(7) 文部科学省. “新しい学習指導要領”.
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/index.htm, (参照 2008-08-08).(8) 市川伸一. 「教えて考えさせる」授業を創る: 基礎基本の定着・深化・活用を促す「習得型」授業設計. 図書文化社, 2008, 188p., (教育の羅針盤, 1).
なお、市川には、探究型の学習に関しても下記の著書があるので、両方を合わせて参照されたい。
市川伸一. 開かれた学びへの出発: 21世紀の学校の役割. 金子書房, 1998, 181p., (子どもの発達と教育, 6).(9) 片岡勝規. “探究意欲と批判的思考力を育成する倫理の学習: レポート・小論文作成を中心とした授業の工夫”. 平成9・10年度 高等学校教科研究員研究報告書 地理歴史・公民. 千葉県教育庁学校指導部指導課.,
http://homepage2.nifty.com/k-katsunori/tankyu.htm, (参照 2008-08-08).(10) 福井大学教育地域科学部附属中学校研究会. 中学校を創る: 探究するコミュニティへ. 東洋館出版社, 2004, 200p.
(11) 根本彰. 特集, 新学習指導要領を読む: 学校図書館の重要性を示唆する新指導要領. 学校図書館. 2008, (693), p. 15-18.
(12) 文部科学省. “校内組織の整備”. 中学校学習指導要領解説. 総合的な学習の時間編, 2008, p. 107-113,
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/youryou/chukaisetsu/index.htm, (参照 2008-08-08).(13) 図書館専門職が「学び方の指導」や「書く力」を伸ばす指導にどのようにかかわるかに関しては次の資料がある。
Zmuda, Allison et al. Librarians as Learning Specialists: Meeting the Learning Imperative for the 21st Century. Libraries Unlimited, 2008, 128p.
Cox, Marge et al. The Library Media Specialist in the Writing Process. Linworth Publishing, 2007, 120p.(14) 文部科学省. “総合的な学習の時間の学習指導のポイント”. 中学校学習指導要領解説. 総合的な学習の時間編. 2008, p. 96-104,
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/youryou/chukaisetsu/index.htm, (参照 2008-08-08).(15) 鎌田和宏. 教室・学校図書館で育てる小学生の情報リテラシー. 少年写真新聞社, 2007, 175p.
(16) Carson, Rachel. センス・オブ・ワンダー. 上遠恵子訳. 新潮社, 1996, 60p.
(17) 宅間紘一. はじめての論文作成術: 問うことは生きること. 三訂版, 日中出版, 2008, 214 p.
(18) 桑田てるみ. 特集, 子供の読書を再考する: 思考力(PISA型読解力)を高めることを目的とした学校図書館の「読書」支援: 社会科授業への支援を例として. 現代の図書館, 2008, 46(1), p. 17-25.
(19) Zweizig, Douglas L. et al. Lessons from Library Power: Enriching Teaching and Learning: Final Report of the Evalutaion of the National Library Power Initiative: an Initiative of the DeWitt Wallace-Reader’s Digest Fund. Libraries Unlimited, 1999, 281p.
ライブラリー・パワー・プログラムは、当時のデウィット・ウォリス・リーダーズ・ダイジェスト基金(DeWitt Wallace-Reader’s Digest Fund)の支援によって、全米19地域、35学区の公立学校700校、100万人の児童生徒にたいして実施された。(20) American Association of School Librarians. Information Literacy Standards for Student Learning. ALA, 1998, 56p.
(21) Big6 Associates. “Big6”.
http://www.big6.com/, (accessed 2008-08-08).(22) Focus on Inquiry: a Teacher’s Guide to Implementing Inquiry-Based Learning. Alberta Learning, 2004, 111p.
http://www.education.gov.ab.ca/K_12/curriculum/bysubject/focusoninquiry.pdf, (accessed 2008-08-08).
この小冊子は、“Focus on Learning”(1958)、“Focus on Reseach”(1990)による実践知を引き継いで刊行されたもので、2005年度に国際学校図書館協会(IASL)から、もっとも優れた、あるいは革新的な学校図書館のプロジェクト、プラン、出版物、プログラムに対して与えられるProquest Information and Learning : eLibrary Commendation Awardを受賞している。(23) 徳岡慶一. 「探究」型学習に関する一考察: カナダ・アルバータ州教育省教師用手引き書”Focus on Inquiry”の分析を通して. 京都教育大学教育実践研究紀要. 2008, (8), p. 119-128,
http://cert.kyokyo-u.ac.jp/report8PDF/13.pdf, (参照 2008-08-08). に従来のプロセス・モデルとの相違点や、教科担任と司書教諭がかかわったティーム・ティーチングの事例などが紹介されている。(24) Donham, Jean. “2 The Importance of a Model”. Inquiry-Based Learning: Lessons from Library Power, Linworth Publishing, 2001, p. 13-30.
(25) American Association of School Librarians. Standards for the 21st-Century Learner. ALA, 2007,
http://www.ala.org/aasl/standards, (accessed 2008-08-08).(26) Kuhlthau, Carol C. et al. Guided Inquiry: Learning in the 21st Century. Libraries Unlimited, 2007, 170p.
(27) Vygotskii, Lev. 「発達の最近接領域」の理論: 教授・学習過程における子どもの発達. 土井捷三ほか訳. 三学出版, 2003, 227p.
(28) 坂本旬. 「探究学習」の系譜と学校図書館. 生涯学習とキャリアデザイン. 2007, (4), p. 49-59. 入手先, 法政大学学術機関リポジトリ,
http://hdl.handle.net/10114/1685, (参照 2008-08-08).(29) American Association of School Librarians. Information Literacy Standards for Student Learning. ALA, 1998, 56p. は、「情報リテラシー」「自主学習」「社会的責任」の3つの要素について9つの基準と29の指標で構成されている。坂本はこれを民主主義のリテラシーと捉え、コンピュータ・リテラシーなどとの混同を避けるためにinformation literacyを「識知能力」と訳している。
足立正治. 「探究」を促進する学校図書館. カレントアウェアネス. 2008, (297), p.6-9.
http://current.ndl.go.jp/ca1671