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カレントアウェアネス
No.304 2010年6月20日
CA1722
研究文献レビュー
学校図書館に関する日本国内の研究動向―学びの場としての学校図書館を考える
はじめに
2010年は「国民読書年」である。2000年の「子ども読書年」以来、2001年施行の「子どもの読書活動の推進に関する法律」を経て自治体の子ども読書推進計画も整備され、子どもの読書については成果の多かった10年といえるだろう。
学校図書館には、1997年の学校図書館法の改正により、12学級以上の学校（全小・中・高校の約半数）という制約つきながら、2003年度以降司書教諭の配置が義務付けられた。ほぼ時を同じくして改訂（1998－1999年）された学習指導要領では、小学校に「総合的な学習の時間」が誕生し、学校図書館メディアを活用した「調べ学習」の機会増加をもたらした。2008年度の全国一斉学力調査の結果からは、学校図書館を計画的に授業で活用した学校では、成績集団の低・高層ともに学力の向上が見られたことが大きく報道された(1)。この10年は読書と学習の両面において「学校図書館の再発見」が行われた期間と言えるのではないだろうか。
研究動向とテーマ
本稿に先行する研究文献レビューには2004年に中村百合子氏が著した「学校図書館に関する日本国内の研究動向」（CA1546参照）があるため、本稿では以降の2005年から2009年までの5年間の動向を取り上げる。中村氏も指摘している「本格的な研究、つまり査読を経て発表された論文や、オリジナリティのある質の高い研究書となると、その数は未だに極めて限られている」状況については残念ながら2010年の今日も大きな変化はない。そこで本稿では学術論文に限らず、図書館関係の専門誌に掲載された論考も対象にしている。さらに本稿では新学習指導要領の実施を前に注目が高まっている学校図書館における教育･学習活動をテーマとし「学びの場としての学校図書館」に関する研究動向調査とする。
なお、「学校図書館員のあり方に関する研究（職員制度、職員養成、職務内容等）」（上記中村氏レビュー内での分類）や「学校図書館と読書（子ども読書推進計画を含む）に関する研究」については冒頭で触れたとおり、学校図書館法改正による司書教諭の配置や「子どもの読書活動の推進に関する法律」の成立を受けて多数の論考が存在するため、独立した主題として取り扱われることが望ましいと考え、本稿の対象範囲には含めないこととした。文献データはNDL-OPACを利用して検索・収集した。学校図書館界の動向を概観するため雑誌記事（全国規模で刊行されている専門・研究誌）を中心に追究した。必要に応じて単行書・博士論文・調査報告書についても触れている。
1. 研究の全体的な傾向
NDL-OPACで「学校図書館」を論題名キーワードとし、2005年から2009年の5年間の雑誌記事を検索すると、967件（2010年4月2日現在）となる。2000年から2004年の5年間の検索結果では942件であるので、微増傾向にある。この条件による検索結果には網羅性に限界があるが、おおよその動向の目安として紹介する。
2. 情報教育（情報活用能力・情報リテラシー）と学校図書館
1997年に発表された「体系的な情報教育の実施に向けて」(2)によって、小学校・中学校においては既存科目で情報教育を展開する方針が示され、1999年3月に告示された学習指導要領によって、高等学校には独立科目としての教科「情報」が誕生した。その前年の1998年に情報教育の骨子を定めた「情報化の進展に対応した初等中等教育における情報教育の推進等に関する調査研究協力者会議」の最終答申(3)が発表され、司書教諭は「メディア専門職」、学校図書館は「学習情報センター」と位置づけられていた。教科「情報」実施年の2003年が奇しくも学校図書館法改正による司書教諭配置義務化開始の年でもあり、情報教育と学校図書館の連携への期待が生まれたが、現実にはこの情報教育側の呼びかけに対し、学校図書館界からは明確な反応が無く、米国で1960年代に視聴覚教育と学校図書館が結び付き「学校図書館メディアセンター」が生まれた展開(4)にはほど遠いものとなった。
しかしながら2000年代前半には、1998年に米国で発表された学校図書館における情報リテラシー教育を宣言した「インフォメーション・パワー」の翻訳書(5)および関係文献や論考（CA1546参照）が出揃い「情報リテラシー教育」への関心が高まった。2005年以降、学校図書館関係の論考にも情報教育を取り上げたものが現れる。
日本で政府用語として使用されている「情報活用能力」と、図書館分野で英語圏から輸入された「情報リテラシー」の用語や概念については筆者の博士論文(6)や、国立国会図書館の図書館調査研究レポート(7)で整理を行っているので、詳細についてはそちらを参照されたい。2008年に大城善盛氏が、5社6種の「学習指導と学校図書館」テキストにおける「情報リテラシー」や「メディア・リテラシー」、「コンピュータ・リテラシー」、「情報活用能力」等の用語使用のばらつきについて論じている(8)が、本稿で取り上げる文献の中にもそのような用語の混在が見られることをあらかじめ指摘しておきたい。
情報教育発足間もない時期の論考としては藤間真氏らによるもの(9) (10)がある。教科「情報」の検定済み教科書14社25種を対象に「図書館」というキーワードの出現回数を調査し、出現回数ゼロの教科書が3点あったことが報告されている。また教科書出版社（11社中4社回答）および「情報科教育法」担当者（「情報」の教職課程認定を受けている185校に送付し37校41名が回答）へのアンケート調査では、「学校図書館に関する要素を情報教育の範疇に含めて考えているか」を調査し、結論として、情報教育関係者の学校図書館認識は極めて限定的であることが示されている。
全国学校図書館協議会が発行する『学校図書館』誌は2006年1月号（第663号）で「司書教諭による学習指導」を特集している。調べ学習、教科での活用、複数教科や全教科での図書館活用の中に情報活用能力の育成も含まれており、兵庫県の県立高校司書教諭である村木俊二氏は、「情報活用能力を育成する」という実践報告の中で、以下の5つの演習課題を報告している(11)。学習の各要素と段階が緻密に構成された興味深い実践である。
- ① 問いを考える
- ② 図書館利用指導と資料検索
- ③ 「本」の中の情報を探し整理して記録する課題
- ④ 情報の読み方や記録のしかたを学ぶ課題
- ⑤ 調べる方法を身につけるための課題
2006年には家城清美氏の私立学校の事例(12)や、山梨県立高校の教諭・司書の共同研究(13) (14)などが発表されている。後者は2004年度からの教科・情報における実践として、情報検索やホームページ作成のための情報収集、などを報告している。
同誌2006年12月号（第674号）は「学校図書館と情報教育」の特集である。巻頭では、情報教育の成立に関わってきた教育工学者の堀田龍也氏がその論考の末尾で「情報教育の基礎体験としての図書館教育の可能性」に触れ、「ある程度の確信度が保たれている図書の情報をしっかりと読み取ることから始める」必要性について指摘している(15)。同特集は、情報教育との連動の中で育成される能力概念のショーケースといった趣があり、林尚江氏は「スキル学習」を(16)、中條敏江氏は「図書館教育・コンピュータ教育」を(17)、糸山恵美子氏は「調べ学習」(18)、井上千里氏は「学習・情報センター」(19)、栗原峰夫氏は「グローバル・ラーニング」(20)、大場弘美氏は「メディア・リテラシー」(21)、佐藤義弘氏は「情報検索」(22)と、観点の豊富さは当該分野の発展可能性を示唆しているといえよう。
2007年には鎌田和宏氏が、小学校教員による情報リテラシー教育の実践報告を行っている(23)。情報リテラシー教育を単発的な図書館オリエンテーションに留めず学習者の経験に応じた段階的な教育活動に仕立てている点が注目に値する。鎌田氏はその後『先生と司書が選んだ調べるための本―小学校社会科で活用できる学校図書館コレクション』(24)を著している。
塩谷京子氏は、図書資料を活用した授業実践を「情報活用能力の育成」と位置づけている(25)。塩谷氏は、児童文学評論家で近年は学校図書館での活動が注目されている赤木かん子氏との共著『しらべる力をそだてる授業！』(26)、教育工学者の堀田龍也氏と共に『学校図書館で育む情報リテラシー―すぐ実践できる小学校の情報活用スキル』(27)を2007年に出版しており、情報教育と学校図書館をつなぐ実践者としての評価は高い。参考図書と情報活用能力を結び付けたものには、辞書・辞典の活用と情報活用能力を結び付けた渡邊重夫氏の論考(28)もある。またこの時期非常に注目を集めた公立小学校の学校図書館利用指導の事例として、山形県鶴岡市立朝暘第一小学校における一連の実践と著作がある(29)。
3. PISA型読解力と学校図書館
この期間（2005年－2009年）の教育界の大きな「事件」の一つに「PISAショック」がある。日本の子どもの学力が、国際調査の「OECD生徒の学習到達度調査2003年調査」（PISA2003）において必ずしも高く評価されなかったことは、教育界のみならず、日本社会に大きな衝撃を与えた。文部科学省も分析と改善に乗り出し(30)、その後の全国学力調査の実施や様々な学力低下論議の展開に影響したことは記憶に新しい。
『学校図書館』誌は2005年3月号（第653号）の特集「OECD調査を読む」でPISA調査を取り上げ、有元秀文氏(31)や浅田匡氏(32)がPISA調査2003の概観と分析を示している。同誌2006年4月号（第666号）には2005年に文部科学省が発表した「読解力向上プログラム」(33)も掲載されている。
学校図書館における「PISA型読解力」の受容には大きく分けて2つの流れがあると考えられる。一つは読書指導や読書活動、国語教育や言語教育への新たな視座の提供である。これは読書分野の研究に関わる(34)テーマであるので本稿では詳しく取り上げないが、「読解力」というキーワードは「読書」と「学習」に二分されがちな学校図書館の活動に連環をもたらす触媒となり得ると筆者は見ている(35)。というのも、もう一つの流れは、学校図書館における学習指導への理由付けになると考えられるからである。文部科学省がPISAの「読解力」について「我が国の国語教育等で従来用いられていた『読解』ないしは『読解力』という語の意味するところとは大きく異なる」と指摘したように、読解の対象自体も「文章で表されたもの（物語、解説、記録など）だけではなく」、「データを視覚的に表現したもの（図、地図、グラフなど）も含まれ」、「教育的内容や職業的内容、公的な文書や私的な文書など、テキストが作成される用途、状況にも配慮されるなど、テキストの内容だけでなく、その構造・形式や表現法も、評価すべき対象」とするなど幅広い(36)。多様な素材を的確に読み取る能力を育成するには、多様な情報源を提供することで学習に貢献するという目的を有する学校図書館はまさにうってつけと言える。
『学校図書館』誌は2008年4月号（第690号）から「シリーズ・PISA型読解力の向上を目ざす学校図書館」を開始しており、熊本県立教育センターの吉永鈴子氏は「自ら本に手を伸ばす子どものための学び方の指導体系表」をまとめている(37)。杉本洋氏の論考(38) (39)では、PISA型読解力育成と情報リテラシー教育の内容の関連性を認識しつつ実践を展開している様子が興味深い。
4. 学びの場としての学校図書館
日本の学校図書館は長らく学校教育の傍流に置かれてきたが、近年「学習に役立つ図書館」への関心が高まっている。そのために学校図書館関係者による教育課程の理解は不可欠であり、実施を待つ新しい学習指導要領に対する記事は増加している。
『学校図書館』誌では2009年に一年間に亘る連載「新教育課程における学校図書館の活用」において、ほぼ全教科での学校図書館の活用について解説と提案を行っている。2009年3月に小・中学校に続いて高校・特別支援学校の指導要領が出揃ったことを踏まえ、2009年5月号（第703号）では「新学習指導要領（高等学校、特別支援学校）における「学校図書館」関連の記述（新旧対照表）」(40)を掲載し読者の理解を促している。同年7月号（第705号）では再び新学習指導要領が取り上げられている。2009年の学習指導要領改訂の眼目であるとされる「言語活動の充実」(41)に関する論考が多く(42) (43) (44)あるが、「探究型学習」を取り上げたものもある(45)。高等学校の学習指導要領全体を読み込んだものには、東海林典子氏の司書教諭および学校司書の立場から資料構成をはじめ学校図書館経営に活かすという観点からの分析があり、実務者の参考となろう(46)。
根本彰氏は、学習指導要領の性格や、改訂の経緯、系統学習と問題解決学習の相克など、さまざまな論点から整理を行っている(47)。総合的な学習の時間の取り扱いについて「各教科のなかで、知識の応用や課題解決学習、そして探究的な学習が具体的に書き込まれることにより、総合的学習でやるべきことが教科横断的・総合的なものであることが明確になった」(48)という指摘や、新学習指導要領が、必ずしも現行の指導要領に否定的な系統学習への後退ではなく、「1977年の改訂以降に敷かれた路線」(49)の確実な進行と見る視点は重要であろう。一方で根本氏は「文部科学省のスタンスがこのような課題解決と探究的な学習を振興し、学校図書館をそのための拠点として積極的に位置づけようとしていることは明らかであるのに、本当にそれが可能な体制になっているとは言えない」(50)と、学校図書館制度や整備状況の問題点を指摘している。学習指導要領や教科書の学校図書館記述が増加しても、そのほとんどがスキップされてしまうような事態を招くのでは意味がない。学校図書館の本質的活動である「学習」を扱おうとしても、絶えず制度や整備の問題にぶつからずにはいられないところが、現在の学校図書館の抱える構造的な問題と言える。
以下、その他の学習と学校図書館に関する論考についてテーマごとに紹介していきたい。まず、この時期に顕著なテーマとして学校図書館支援センター事業における地域協力、公共図書館との連携についての記事があるが、実施報告に留まるものが多く、調査研究としては2007年度に指定された59地域へのアンケート調査（28地域から回収）を分析した中村由布氏の研究がある(51)。
中村百合子氏のレビュー（CA1546参照）で「学校図書館の電子化」の問題として触れられていた問題については、『学校図書館』誌2005年4月号（第654号）が「ホームページの作成と活用」を特集しており、北海道・立命館慶祥中学校・高等学校の斎藤忠和・斎藤博之両氏による論稿(52)のほか、山田知倢氏による論稿(53)などが掲載されている。オンラインデータベースの活用については櫻井強氏による報告(54)がある。
今日的な学校図書館メディアへの対応という点では、ケータイ小説を取り上げた林貴子氏の報告(55)が、学校図書館の新たな利用者への対応として「ケータイ小説の次の一冊」を意識したサービスを提案している点で興味深い。またマンガについても『現代の図書館』誌が2009年に「図書館におけるまんがの行方」という特集を組んでおり、高校図書館の立場から笠川昭治氏(56)が、小学校図書館から渡部康夫氏(57)が執筆している。ケータイ小説やマンガを図書館の「呼び水」として活用することには未だ学校現場での抵抗は根強いようだが、娯楽としての読書を糸口に読書への興味喚起や読書習慣の定着に結び付ける視点は重要である。
著作権教育については『学校図書館』誌が5年間に2回著作権に関する特集を編んでいる。2005年9月号（第659号）「特集I 学校図書館と著作権」には小学校司書教諭・熊谷一之氏による実践報告などが掲載されている(58)。2009年5月号（第703号）でも再び「学校図書館と著作権」が特集されている。後者では、神奈川県SLA司書教諭専門委員会による資料集作成の報告(59)や、山口真也氏による学校図書館担当者養成を意識した著作権学習の試行が紹介されており(60)、著作権教育をより組織的・体系的に実践する必要性が示されている。山口氏には、個人情報保護の問題についての記事もある(61)。
また特別支援教育では松戸宏予氏による一連の研究(62) (63)や、歴史研究に類するが、野口武悟氏による米国盲学校図書館の研究(64) (65)などが出揃ったのもこの時期特筆すべきことであろう。
5. 学校図書館研究動向の課題と展望
本稿冒頭で述べたとおり、この間学校図書館研究における学術論文の数の飛躍的な増加は無かったものの、NDL-OPACで学校図書館を題目に含む博士論文を検索すると、全5件中4件は2006年から2008年の間に提出されている。他の1件が1977年に遡ることを考えると大きな進展である。しかしながら、その内訳を見ると、2点が歴史研究(66) (67)、2点が特別支援教育に関するもの(68) (69)であり、学校図書館において展開される実践、ことに学習活動に関するものは皆無である。全国レベルの図書館情報学の学会である日本図書館情報学会の論文誌を見ても、学校図書館研究の偏りは明らかで、2005年から2009年までに掲載された学校図書館関係論文10本のうち、歴史研究的アプローチを取る論文が7本を占め、その内訳は、読書指導に関するものが2本(70) (71)、戦後教育史(72)、特別支援教育(64)、米国事情(73)、カリキュラム史(74)、専任司書教諭配置政策(75)が各1本である。歴史研究以外では、特別支援教育が2本(62) (63)、自治体教育委員会(76)に関するものが1本である。これを見ても、学校図書館実践を実証的に論じた本格的な研究は皆無であることがわかる。学校図書館学会による『学校図書館学研究』誌は、全編学校図書館を主題とした論文誌であるが、実践報告のレベルに留まるものも多く、本格的な研究、ことに本稿の主題とする学習活動に触れたものはやはり少ない。学校図書館分野の実践と研究の間には大きなギャップがあることがわかる。研究主題やアプローチにこのような偏重が表れることには2つの要因が考えられる。第一に、実践研究に耐えうる環境を持つ学校図書館の絶対数不足の問題、もう一つは研究者養成機関における学校図書館分野の指導教員の専門分野と研究方法の偏りの問題である。
日本の学校文化の中で諸外国から高く評価されるものの一つに授業研究(77)の質の高さがある。しかしながら学校図書館研究において、授業を分析したり評価する授業研究との関連において学校図書館活動を論じた実践的研究が少ないということは大きな問題である。教科教育分野で充実した授業研究が展開されてきた歴史を持つ日本の教育風土において、充実した実践研究を持たない学校図書館が一体どのように教育への貢献を主張できるというのだろうか。ことに学校図書館研究においては、教育学の諸分野（特に教授法、教育方法学など）に越境可能な研究者を養成していくことは大きな課題であろう。
図書館分野以外の媒体では、たとえば情報教育系の『学習情報研究』誌が2009年11月号で「学校図書館と情報教育」の特集を組んでおり、全編が学校図書館分野の執筆者の論考で占められている。堀田龍也氏の論考(78)を皮切りに、筆者も寄稿している(79)。その他の執筆者は、1997年の学校図書館法改正後、県をあげて司書教諭配置に尽力した静岡県出身の司書教諭(80) (81)や、改正前から活動してきた学校図書館先進校の司書教諭・学校司書(82) (83)、学校図書館の地域ネットワーク事業の草分け地域である市川市(84)や近年の躍進地域である東京都荒川区(85)など、実績ある実践者が担当しており、この分野の学校図書館実践の見取り図とも言える構成となっている。学校図書館と情報教育からさらにメディア・リテラシー教育へ展開する様相も報告されている(86) (87)。こうした分野越境的な取り上げ方は、情報教育分野の読者が、学校図書館活動の先進事例を知り、また学校図書館分野の読者が、隣接分野の媒体を目にして、双方が連携を深める上で貴重な機会を提供した。ちなみに同特集号は異例の完売品切れとなり、特集に寄せられた各界の関心の大きさが示される結果となった。この特集号に至る背景には、2008年9月に玉川大学で開催された日本教育工学会研究会（テーマ：学校図書館と情報教育）の成功があった。学校図書館における情報リテラシー／情報活用能力に関する研究発表が一定数集まり、独立した研究会として成立したことが情報教育分野でも注目されたということである(88)。
筆者の私見として、今後の学校図書館における実践の核となるのは、本稿でも取り上げた「情報リテラシー」や「読解力」の育成のほか、「探究型学習」などの学習に関わる主題であると考えている。この5年間を見る限り、上記の主題の紹介記事は散見されても本格的な研究の域に達するものはほとんど無い。欧米の学校図書館研究では情報リテラシー教育や探究型学習の理論的根拠として、認知心理学分野や学習理論の知見が援用されてきたが、日本では学習観への言及も、枝元益祐氏の論考(89)などまだ数少ない。
その他今後期待される主題に、学習空間や学習環境といった見地からの学校図書館のデザイン研究がある。この分野は日本ではほとんど論考らしい論考がないが(90)、情報技術と学習理論・コミュニケーション理論を取り入れた学習環境作りという観点(91)から注目される領域である。
またこの期間中に実施された科学研究費助成対象の調査に「情報専門職の養成に向けた図書館情報学研究体制の再構築に関する総合的研究」（通称LIPER）(92)がある。筆者は学校図書館班のメンバーとして、学校図書館専門職の提案に関わった(93)。学校図書館の人の問題には長い紛糾の歴史があり、1997年の学校図書館法改正以後も、司書教諭・学校司書の二職種をとりまく混乱状態は必ずしも解消されず、二職種のいずれかに立脚した対立構造から離れて既存制度の構造的な問題に立ち向かおうとする論考が生まれにくい状況にある。LIPER研究は膠着した図書館の人的制度の現状に対峙し研究面から提言しようとした試みであり、今後の方向性議論の素材にされるべき共同研究であろう。
学校図書館の将来像を描こうとする研究が少ない中、原田隆史・田村香澄両氏による「学校図書館の将来像に関するデルファイ調査」(94)は興味深い試みである。図書館の将来像を問う研究は、モデル間の比較検討が可能となる程度の量が存在することが望ましい。図書館のように臨床の場を抱える分野の研究者には、政策提言に貢献する責任も要求されると筆者は考えている。
最後に学校図書館の国際化という課題を挙げたい。長倉美恵子氏による論稿(95)は、内向的な日本の学校図書館業界の様相を鋭く批判している。上記LIPERの後継研究「情報専門職養成をめざした図書館情報学教育の再編成」（通称LIPER2）(96)の下部研究として、「情報専門職養成カリキュラムの国際相互認証と単位互換制度に関する研究」が実施されたが(97)、このほどその後継となる国際研究「情報専門職教育における学位・資格の国際的な同等性と互換性に関する研究」（2010年度～2012年度基盤研究B 代表：三輪眞木子）の開始が決まった。研究計画の中にはアジア太平洋地域の学校図書館国際研修プログラムの共同開発および日本における国際セミナーの開催が含まれており、筆者も研究分担者として関わっている。今後の日本の学校図書館の質的向上と進化に期待したい。
玉川大学： 河西由美子（かさい ゆみこ）
(1) 図書館活用で学力アップ : 文科省, 全国学力調査分析. 朝日新聞. 2008-12-16, 朝刊, 1面.
(2) “体系的な情報教育の実施に向けて（平成9年10月3日）（情報化の進展に対応した初等中等教育における情報教育の推進等に関する調査研究協力者会議「第１次報告」）”. 文部科学省. 1997-10-03.
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/002/toushin/971001.htm, (参照 2010-04-09).
(3) “情報化の進展に対応した教育環境の実現に向けて（情報化の進展に対応した初等中等教育における情報教育の推進等に関する調査研究協力者会議 最終報告）”. 文部科学省.
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/002/toushin/980801.htm, (参照 2010-04-09).
(4) 古賀節子. アメリカ学校図書館の変遷-4 1960年代から今日まで. 現代の図書館. 1972, 10(4), p. 192-196.
(5) アメリカ・スクール・ライブラリアン協会ほか編.インフォメーション・パワー: 学習のためのパートナーシップの構築: 最新のアメリカ学校図書館基準. 同志社大学学校図書館学研究会訳. 同志社大学, 2000, 234p.
(6) 河西由美子. 初等中等教育における情報リテラシーの育成に関する研究. 東京大学, 2008, 博士論文.
(7) 国立国会図書館関西館図書館協力課編. 子どもの情報行動に関する調査研究. 2008, 169p., (図書館調査研究レポート, 10).
http://current.ndl.go.jp/report/no10, (参照 2010-04-09).
(8) 大城善盛. 司書教諭課程用のテキストの中に見られる「情報活用能力」と「メディア活用能力」に関する考察. 現代の図書館. 2008, 46(4), p. 239-247.
(9) 藤間真ほか.「情報」科目テキストにおける「図書館」. 図書館界. 2004, 56(2), p. 120-126.
(10) 藤間真ほか.「情報」科目テキストにおける「図書館」（その2）. 図書館界. 2005, 57(2), p. 112-119.
(11) 村木俊二. 特集, 司書教諭による学習指導: 情報活用能力を育成する. 学校図書館. 2006, (663), p. 39-41.
(12) 家城清美. 特集, 校種間の連携・ネットワーク: 中高一貫校における体系的な情報活用指導. 学校図書館. 2006, (670), p. 37-39.
(13) 小澤雅美ほか. 学校図書館を活用した「情報」の授業＜1＞. 学校図書館. 2006, (670), p. 81-83.
(14) 小澤雅美ほか. 学習図書館を活用した「情報」の授業＜2＞. 学校図書館. 2006, (671), p. 87-89.
(15) 堀田龍也. 特集, 学校図書館と情報教育: 情報社会を生きる力に対応した図書館教育に期待する. 学校図書館. 2006, (674), p. 17.
(16) 林尚江. 特集, 学校図書館と情報教育: 情報活用能力を育てるスキル学習. 学校図書館. 2006, (674), p. 18-19.
(17) 中條敏江. 特集, 学校図書館と情報教育: 図書館教育・コンピュータ教育の連携で作成する情報教育カリキュラム. 学校図書館. 2006, (674), p. 23-27.
(18) 糸山恵美子. 特集, 学校図書館と情報教育: ワークシートを活用する調べ学習. 学校図書館. 2006, (674), p. 28-30.
(19) 井上千里. 特集, 学校図書館と情報教育: 情報教育を支える「学習・情報センター」作り. 学校図書館. 2006, (674), p. 33-35.
(20) 栗原峰夫. 特集, 学校図書館と情報教育: 図書館を拠点に行う「グローバル・ラーニング」. 学校図書館. 2006, (674), p. 36-40.
(21) 大場弘美. 特集, 学校図書館と情報教育: 学校図書館ではぐくむメディア・リテラシー. 学校図書館. 2006, (674), p. 41-45.
(22) 佐藤義弘. 特集, 学校図書館と情報教育: 図書館との連携でおこなう情報検索の授業. 学校図書館. 2006, (674), p. 46-48.
(23) 鎌田和宏. 特集, 情報リテラシーの育成と図書館サービス: 小学生に情報リテラシーを育てる. 現代の図書館. 2007, 45(4), p. 220-225.
(24) 鎌田和宏ほか. 先生と司書が選んだ調べるための本―小学校社会科で活用できる学校図書館コレクション. 少年写真新聞社, 2008, 159p.
(25) 塩谷京子. 特集, 参考図書の活用: 児童生徒の情報活用能力育成を助ける参考図書. 学校図書館. 2008, (691), p. 14-17.
(26) 赤木かん子ほか. しらべる力をそだてる授業！. ポプラ社. 2007, 159p.
(27) 堀田龍也ほか編. 学校図書館で育む情報リテラシー ～すぐ実践できる小学校の情報活用スキル～. 全国学校図書館協議会, 2007, 126p.
(28) 渡邊重夫. 特集, 辞書・辞典の魅力を探る: 辞書・辞典、その活用の意義と重要性―情報活用能力、言語力育成の指導とかかわって. 学校図書館. 2009, (708), p. 16-18.
(29) 山形県鶴岡市立朝暘第一小学校編. 図書館へ行こう！図書館クイズ : 知識と情報の宝庫＝図書館活用術.国土社, 2007, 82p.
その他類書複数あり。
(30) “読解力向上に関する指導資料―PISA調査(読解力)の結果分析と改善の方向―”. 文部科学省.
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/gakuryoku/siryo/05122201.htm, (参照 2010-04-09).
(31) 有元秀文. 特集Ⅰ, OECD調査を読む: OECD生徒の学習到達度調査（PISA）における読解力の結果と読書について. 学校図書館. 2005, (653), p. 14-16.
(32) 浅田匡. 特集Ⅰ, OECD調査を読む: 「生きる力」を育成する真の教育. 学校図書館. 2005, (653), p. 19-20.
(33) “読解力向上プログラム”. 文部科学省.
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/gakuryoku/siryo/05122201/014/005.htm, (参照 2010-04-09).
(34) 『現代の図書館』の46巻1号では「子どもの読書を再考する」という特集を組んでおり、福田誠治氏や、桑田てるみ氏によるものなど読書と絡めた論考がある。
福田誠治. 特集, 子どもの読書を再考する: 国際学力調査PISAにおける読解力と日本の子どもの読書. 現代の図書館. 2008, 46(1), p. 9-16.
桑田てるみ. 特集, 子どもの読書を再考する: 思考力（PISA型読解力）を高めることを目的とした学校図書館の「読書」支援. 現代の図書館. 2008, 46(1), p. 17-25.
(35) 河西由美子. 知識基盤社会における学びを支える図書館 : 「学校図書館」か「学校の中にある図書館」か. 現代の図書館. 2008, 46(4), p. 223-230.
(36) “「読解力」向上に関する指導資料［1 PISA調査（読解力）の結果から明らかになった課題］‐1”. 文部科学省.
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/gakuryoku/siryo/05122201/001.htm, (参照 2010-04-09).
(37) 吉永鈴子. PISA型「読解力」向上を目ざす学校図書館. 学校図書館. 2008, (690), p. 52-55.
(38) 杉本洋. 情報リテラシー教育を通して育成するPISA型「読解力」（1）. 学校図書館. 2008, (695), p. 53-56.
(39) 杉本洋. 情報リテラシー教育を通して育成するPISA型「読解力」（2）. 学校図書館. 2008, (696), p. 67-70.
(40) 新学習指導要領（高等学校、特別支援学校）における「学校図書館」関連の記述（新旧対照表）. 学校図書館. 2009, (703), p. 90-94.
(41) 特集, 新学習指導要領を活用する: 特集にあたって. 学校図書館. 2009, (705), p. 15.
(42) 熊谷一之. 特集, 新学習指導要領を活用する: 学校図書館が支える言語活動－“出版活動”がある小学校社会科授業, 学校図書館. 2009, (705), p. 16-18.
(43) 佐藤照子. 特集, 新学習指導要領を活用する: 言語活動を支える読書と学校図書館. 学校図書館. 2009, (705), p. 40-41.
(44) 山崎寛雄. 特集, 新学習指導要領を活用する: 「言語力の育成」を核とした授業の創造に向けて. 学校図書館. 2009, (705), p. 42-43.
(45) 橋本芳雄. 特集, 新学習指導要領を活用する: 「地域研究発表会」における探究的学習と学校図書館の活用. 学校図書館. 2009, (705), p. 29-31.
(46) 東海林典子. 特集, 新学習指導要領を活用する: 高等学校の新学習指導要領を読む. 学校図書館. 2009, (705), p. 37-39.
(47) 根本彰. 特集, 新学習指導要領を読む: 学校図書館の重要性を示唆する新指導要領. 学校図書館. 2008, (693), p. 15-18.
(48) 根本彰. 特集, 新学習指導要領を読む: 学校図書館の重要性を示唆する新指導要領. 学校図書館. 2008, (693), p. 17.
(49) 根本彰. 特集, 新学習指導要領を読む: 学校図書館の重要性を示唆する新指導要領. 学校図書館. 2008, (693), p. 17.
(50) 根本彰. 特集, 新学習指導要領を読む: 学校図書館の重要性を示唆する新指導要領. 学校図書館. 2008, (693), p. 18.
(51) 中村由布. 学校図書館と公共図書館の連携 : 学校図書館支援センター推進事業指定地域へのアンケート調査を実施して. 図書館界. 2009, 61(1), p. 30-34.
(52) 斎藤忠和ほか. 特集, ホームページの作成と活用: 学習を支援するホームページの作成と運用. 学校図書館. 2005, (654), p. 59-62.
(53) 山田知倢. 特集, ホームページの作成と活用: 「全国学校図書館協議会ホームページ評価基準」の制定と活用. 学校図書館. 2005, (654), p. 63-64.
(54) 櫻井強. 特集, レファレンスツールの整備と活用: 有料オンラインデータベースの活用. 学校図書館. 2005, (657), p. 33-35.
(55) 林貴子. 特集, 子どもの読書環境はいま: 「ケータイ小説」と学校図書館－読書会・研究会から見えたこと－. 図書館雑誌. 2008, 102(10), p. 712-718.
(56) 笠川昭治. 特集, 図書館におけるまんがの行方: 学校図書館とマンガ : 図書館が苦手なマンガと上手につきあう方法. 現代の図書館. 2009, 47(4), p. 258-264.
(57) 渡部康夫. 特集, 図書館におけるまんがの行方: マンガと学校図書館 : マンガを正当なメディアとして評価するには. 現代の図書館. 2009, 47(4), p. 265-270.
(58) 熊谷一之. 特集I, 学校図書館と著作権: 司書教諭として行う著作権指導. 学校図書館. 2005, (659), p. 27-29.
(59) 神奈川県SLA司書教諭専門委員会. 特集, 学校図書館と著作権: 実践で身につく著作権意識 : 資料集作成の活動より. 学校図書館. 2009, (703), p. 34-36.
(60) 山口真也. 特集, 学校図書館と著作権: 学校図書館担当者養成を意識した著作権学習の試み. 学校図書館. 2009, (703), p. 39-42.
(61) 山口真也. 学校図書館と個人情報保護. 図書館雑誌. 2005, 99(8), p. 514-515.
(62) 松戸宏予. 特別な教育的支援を必要とする児童生徒に対する学校司書の意識と対応. 日本図書館情報学会誌. 2006, 52(4), p. 222-243.
(63) 松戸宏予. 特別な教育的ニーズをもつ児童生徒に関わる学校職員の図書館に対する認識の変化のプロセス―修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによる分析を通して―. 日本図書館情報学会誌. 2008, 54(2), p. 97-116.
(64) 野口武悟. アメリカ・パーキンス盲学校における学校図書館の成立と展開―学校創立から1930年代までの検討を中心に―. 日本図書館情報学会誌. 2007, 53(1), p. 1-16.
(65) 野口武悟. 川本宇之介の盲唖学校図書館に関する理論と実践. 学校図書館学研究. 2005, (7), p. 17-26.
(66) 國枝裕子. 近代日本学校図書館史論. 神戸大学, 2007, 博士論文.
(67) 中村百合子. 占領下日本における学校図書館改革. 東京大学, 2007, 博士論文.
(68) 野口武悟. わが国特殊教育における学校図書館の導入と展開に関する研究. 筑波大学, 2006, 博士論文.
(69) 松戸宏予. 学校図書館における特別な支援の在り方に関する研究. 筑波大学, 2008, 博士論文.
(70) 中村百合子. 滑川道夫の読書指導論の形成－戦前から戦後へ. 日本図書館情報学会誌. 2008, 54(3), p. 204-221.
(71) 野口久美子. 滑川道夫読書指導論の特徴に関する一考察. 日本図書館情報学会誌. 2008, 54(3), p. 163-187.
(72) 中村百合子. 『学校図書館の手引き』に見る戦後初期の学校図書館論の形成. 日本図書館情報学会誌. 2005, 51(3), p. 105-124.
(73) 鈴木守. NEA・ALA合同委員会報告書（1941）における学校図書館サービスの原則－学校と公共図書館との関係に関する原則を中心に－. 日本図書館情報学会誌. 2007, 53(2), p. 90-102.
(74) 今井福司. コア・カリキュラム運動に見られる資料を活用した教育. 日本図書館情報学会誌. 2008, 54(3), p. 188-203.
(75) 安藤友張. 1950-60年代の日本における専任司書教諭の配置施策. 日本図書館情報学会誌. 2009, 55(3), p. 172-194.
(76) 渡辺暢恵. 小・中学校図書館に対する市町村教育委員会の支援－平成18（2006）年度千葉県内市町村調査より－. 日本図書館情報学会誌. 2009, 55(4), p. 245-269.
(77) 日本教育方法学会編. 日本の授業研究 上巻 : 授業研究の歴史と教師教育. 学文社, 2009, 173p.
日本教育方法学会編. 日本の授業研究 下巻 : 授業研究の方法と形態. 学文社, 2009, 201p.
(78) 堀田龍也. 特集, 学校図書館と情報教育: 学校図書館と情報教育の接点. 学習情報研究. 2009, (211), p. 2-5.
(79) 河西由美子. 特集, 学校図書館と情報教育: 学校図書館の学習支援機能. 学習情報研究. 2009, (211), p. 6-9.
(80) 塩谷京子. 特集, 学校図書館と情報教育: 図書館教育と情報教育の連携カリキュラムの開発と実践. 学習情報研究. 2009, (211), p. 10-13.
(81) 小谷田照代. 特集, 学校図書館と情報教育: 総合的な学習と学校図書館. 学習情報研究. 2009, (211), p. 22-25.
(82) 中山美由紀. 特集, 学校図書館と情報教育: 小学校図書館の利用指導. 学習情報研究. 2009, (211), p. 14-17.
(83) 庭井史絵. 特集, 学校図書館と情報教育: 探究的な学習を支える学校図書館と司書教諭の役割. 学習情報研究. 2009, (211), p. 26-29.
(84) 小林路子. 特集, 学校図書館と情報教育: 行政による学校図書館整備・運営のアプローチ～千葉県市川市～. 学習情報研究. 2009, (211), p. 30-33.
(85) 藤田利江. 特集, 学校図書館と情報教育: 学校図書館支援センターの意義と役割. 学習情報研究. 2009, (211), p. 34-37.
(86) 植田恭子. 特集, 学校図書館と情報教育: 教科教育と学校図書館, 学習情報研究. 2009, (211), p. 18-21.
(87) 福本徹. 特集, 学校図書館と情報教育: メディアリテラシー教育から見る学校図書館. 学習情報研究. 2009, (211), p. 38-41.
(88) 日本教育工学会研究報告集 : 学校図書館と情報教育／一般. 東京, 2008-09-06, 日本教育工学会, 2008, 174 p.
(89) 枝元益祐. 学校図書館における学習支援－教育者中心の教育観から学習者中心の教育観への展開－. 学校図書館学研究. 2009, (11), p. 25-40.
(90) 公立学校の事例としてはわずかに以下の記事がある。
糸山恵美子. 特集, 学校図書館のアメニティ: 学習・情報センターを目ざす佐賀市の「メディアセンター」. 学校図書館. 2007, (675), p. 32-34.
(91) 「図書館雑誌」2008年6月号が「デザイン－場としての図書館」を特集しているが、学校図書館からは、京都府の同志社国際中学・高等学校の事例が紹介されている。
川井国考. 特集, デザイン―場としての図書館: コミュニケーションセンターのデザイン－利用者が作っていくデザイン－. 図書館雑誌. 2008, 102(6), p. 382-383.
また拙稿に以下がある。
河西由美子. 玉川学園マルチメディアリソースセンターの挑戦－新しい学習観を反映した学びの場の創造－. 文教施設. 2007, (26), p. 26-29.
(92) 上田修一. 情報専門職の養成に向けた図書館情報学教育体制の再構築に関する総合的研究 : 平成15年度～平成17年度科学研究費補助金（基盤研究（Ａ））研究成果報告書. 2006, 456p.
(93) 河西由美子. 特集, これからの図書館員制度(2)具体化に向けて: これからの学校図書館専門職について－LIPER提言と現実的課題. 図書館雑誌. 2008, 102(3), p. 160-161.
(94) 原田隆史ほか. 学校図書館の将来像に関するデルファイ調査. 学校図書館学研究. 2009, (11), p. 3-23.
(95) 長倉美恵子. 日本の学校図書館国際化への提言. 学校図書館学研究. 2008, (10), p. 1-4.
(96) 根本彰（研究代表者）. 情報専門職養成をめざした図書館情報学教育の再編成（通称LIPER2） : 2006年度～2009年度科学研究（基盤研究A（1））.
(97) LIPER2国際研究班. 「情報専門職養成カリキュラムの国際相互認証と単位互換制度に関する研究」報告書. 2010.
河西由美子. 学校図書館に関する日本国内の研究動向―学びの場としての学校図書館を考える. カレントアウェアネス. 2010, (304), CA1722, p. 24-30.
http://current.ndl.go.jp/ca1722
