カレントアウェアネス
No.333 2017年9月20日
CA1908
研究文献レビュー
レファレンスサービスの潮の流れはいま
青山学院大学教育人間科学部：小田光宏（おだ みつひろ）
1．レビューの前提
筆者は、本誌283号（2005年3月）において、レファレンスサービスに関する研究文献を対象にしたレビュー記事（CA1555参照）を著した。「レファレンスサービスの新しい潮流」と題するこの記事（以下、前稿と記す。）では、標題が示すように、「新しい」動向に着目して、当時の研究動向（潮流）を整理することを意図した。具体的には、2000年から2004年までに発行された文献を対象にした。当時、図書館員養成の教科書や事例集を除くと、図書としてまとめられた論考は極めて少なかったことから、雑誌ならびに紀要に掲載された記事及び報告書が中心となった。ただし、理論的な考究ばかりではなく、個別の図書館における実践報告であっても、単なる紹介に終わらず、著者の見解や提言が明確に示されているものについては、取り上げるよう努力した。また、大学等の紀要に掲載されている記事は、すべて学術文献とみなし、質を問わず取り上げた。その上で、「新しい潮流」という観点を意識し、研究手法ではなく研究テーマ・トピックに基づいて整理した。
この度、同様のレビューに取り組む機会を得たが、執筆に際しては前稿に準じることとした。タイトルを「潮の流れはいま」として、状況の変化に着目したからである。2005年当時の状況がその後どのように展開し、今日に至っているかを確認するには、捉え方をできるだけ共通にしておくほうがよいと認識したのである。対象とする文献は、2004年以降2017年3月までに刊行されたものとし、前稿に接続させるようにした。前稿にも記したことであるが、このようなレビューにおいては、レファレンスサービスとはどのような活動であるのか、また、どこまでの活動がレファレンスサービスとして位置付けられるのか、概念ないし定義が問題となる。本稿では、『図書館情報学用語辞典』（第4版）の解説(1)に基づく理解を行い、関係文献を渉猟した。ただし、利用者教育や情報リテラシー育成支援については、前稿と同じく取り上げていない。
さて、前稿では、4つの研究テーマを掲げて、新しいと考えられる動向を指摘した。その上で、ある程度、状況的あるいは論理的に予測される姿を提示した。 すなわち、研究テーマとして、「サービス実態の考究」「レファレンスサービスのモデル」「ネットワーク環境下でのレファレンスサービス」「レファレンスサービスの歴史・図書館事情」の4つを掲げ、関連する研究文献を位置付けた。その上で、「潮流の方向」と題する最終章において、3点の方向が期待されると指摘した。第一は、公立図書館と大学図書館に関する基礎データの収集が進んだことを踏まえて、これに基づく研究の深化を期待した。第二は、レファレンスサービスのモデルとの関係で、サービスの構造と図書館員の能力に関する研究の展開を求めた。第三は、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスに関して、実際的なシステム構築が進み、実践的・実証的な研究や提案型の研究の進展を望んだ。
本稿は、今日のレファレンスサービスに関する研究状況を整理することになるが、その際、こうした4つの研究テーマや3つの方向性が、今日、どのような状況になっているかに関しても、適宜、確認することとしたい。
2．基礎的研究の深化
公立図書館を対象にした基礎データに関しては、2003年の全国公共図書館協議会による公立図書館対象の質問紙調査の結果(2)に対して分析が加えられ、同協議会より報告書が刊行され(3)、さらに発展的な研究の成果も著されている(4)。また、この時期、滋賀県と東京都多摩地域の市町村立図書館を図書館先進地域と捉え、そのレファレンスサービスに関する比較研究が、杉江により行われている(5)。杉江はその後、レファレンスサービスの特定の側面に関して調査を重ね、利用者イメージならびにレファレンスブックに関する論考を著している(6)。さらに、統計データに基づいて、公立図書館のレファレンスサービスの傾向を指摘した、安田の論考も登場している(7)。
基礎データの蓄積という点で特筆すべきは、2012年度の国立国会図書館（NDL）の調査研究「日本の図書館におけるレファレンスサービスの課題と展望」の実施であり、同名の報告書として成果が示されている(8)。このプロジェクトは、二つの大規模な調査から構成されている。一つは、公共図書館、大学図書館、専門図書館、国立図書館を対象に、レファレンスサービスの実態を確認するために実施した質問紙調査である。もう一つは、人々の情報行動とレファレンスサービスに対する認識を明らかにすることを目指して行われた聴取調査である。前者は基礎的な調査であり、後者は発展的な調査と位置付けられる。全国規模の実態調査という意味では、公共図書館に関しては、上述した全国公共図書館協議会の調査の後継として、大学図書館に関しては、1999年に実施された池谷らの調査(9)の後継ということになる。また、専門図書館と国立図書館に関しては、日本初のものとなる。
基礎的研究としては、調査データの採取とともに、実践事例が有用な研究素材となる。事例報告は、質の点で玉石混淆は避けられないが、レファレンスサービスの様相を確認できる記載を拾い出すことができる点で見逃すわけにはいかない。具体的には、東京都立中央図書館(10)、調布市立中央図書館（東京都）(11)、豊田市中央図書館（愛知県）(12)、埼玉県立図書館(13)に関して、実践あるいは実践を基盤にした提言などが確認できる。
3．新たな姿としてのデジタルレファレンスサービス
インターネットの普及によりレファレンスサービスが変容したという主張を耳にするようになって久しい。レファレンス情報源が印刷メディアから電子メディアへと広がり、あるいは、取って代わられている。また、質問回答サービスにおいて、電子メールやインターネット上の受付サイトが用いられている。したがって、レファレンスサービスは、確かに変化しているのであろう。このことは、レファレンスサービスのモデルが変わりつつあると捉えることに等しい。言い換えれば、レファレンスサービスのあり方を改めて検討し直したり、新たな方法や形態でのレファレンスサービスを模索したりすることになる。実際に、本稿で扱う期間の文献を概観すると、レファレンスサービスに対して省察（振り返り）をしている論考、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスの活動を扱った記事を、数多く見出すことができる。
まず、レファレンスサービスの省察、言い換えれば、再考・再検討を行なったものとしては、その意義を論じた渡邊の論文(14)や、理念を改めて検討した薬袋の考察(15)、特集の総論としてまとめられた田村の論考(16) がある。田村の論考は特集の総論としてまとめられたものであるが、その特集の記事(17)は全般的に、レファレンスサービスの捉え直しをするためのヒントとして、位置付けることができる。また、レファレンスライブラリーとして機能する都道府県立図書館のあり方を捉え直した小田の考察(18)も、省察に関係するものと位置付けることができよう。石原は、レファレンスサービスの「質」に関する概念や、「質」に対する認識を論じており(19)、このサービスの役割を捉え直すための基礎となる。さらに、インターネット上のQ&Aサイトと質問回答サービスとを比較した辻らの論文(20)は、現代社会におけるレファレンスサービス、正確には、質問回答サービスの存在意義を問いかけるものとなっている。
次に、新たな姿という意味では、ネットワーク環境下でのレファレンスサービスに関する考察は、数が多く、また、取り上げているトピックと館種の点で広がりがある。要するに、デジタルレファレンスサービスの進展に関する議論が盛んであることになるが、活用する情報源、サービスの仕組みや方法など、多様な観点に基づく主張が登場していることに留意する必要がある。前稿では、「初期には概念や概要を考察することに主眼を置いていたものが、やがて、問題設定を明確にした議論となり、現状分析に至るようになっている。そして、こうした研究を基盤にして、さらなる細分化がなされる。」と説明したが、議論の拡大と深化が進んでいる様相を確認することができる。
デジタルレファレンスサービスの概念と機能に関しては、図書館における実践の可能性や技術面での課題などが指摘されている(21)。また、外国の事例の紹介も続けられている(22)。最新の欧米の動向に関しては、本誌331号（2017年3月）に掲載された「デジタルレファレンスサービスの変化」で知ることができる(23)。『情報の科学と技術』の特集「デジタル・レファレンス・サービス」では、2006年当時の幅広い関心が確認できる(24)。なお、2000年代の専門図書館の動向については、西尾の展望記事が有用である(25)。こうした基礎的な検討に基づき、次第に、特定の側面に焦点を合わせた論考が登場する。具体的には、図書館利用者との関係(26)、特定のデジタル情報源の活用(27)、サービスの制約条件(28)、チャットレファレンスサービス(29)、発展的なシステム開発(30)などである。
デジタルレファレンスサービスの一形態である、NDLのレファレンス協同データベース事業は、実験事業段階を経て、2005年度から本格事業として実施され、今日に至っている。この事業は、館種を超えた全国的取り組み、協同でのデータベース構築、レファレンスサービスの成果共有に加え、研修活動や司書養成教育においてシステムが利用できるなど、他に例を見ない特徴があり、付加価値の高い仕組みである。関係する文献においても、特性に関する指摘(31)、蓄積されたデータの有効な使い方についての検討(32)が、提供側・参加館側双方により数多く発表されている。また、この事業を中心とした、レファレンスサービスの成果を共有する営みに対する分析も示されている(33)。
4．実を結んだ主題別レファレンスサービスの実践
ビジネス支援、法律情報の提供、行政支援、健康・医療情報の提供は、2000年代の公共図書館の世界で頻繁に用いられるようになったキーワードである。これらの活動は、それぞれの主題に関係する資料・情報の提供が基本と考えられており、主題別レファレンスサービスと理解することができる。前稿の執筆時に、こうした活動はすでに始められていたが、考察として十分な厚みがあるとは言いがたかった。しかし、今日の状況に基づいて振り返ると、萌芽から実りに至る進展があったとみなせよう。一方、このようなサービスのアウトカムを考えれば、課題解決支援という捉え方をすることができる。全国公共図書館協議会は、2014年度と2015年度の調査研究活動のテーマを課題解決支援サービスとし、その実態と様相を調査して分析している（E1711参照）(34)。また、NDLの2013年度の調査研究は、地域活性化と公共図書館の経営に焦点を合わせているが、実質的には、地域における課題解決の問題を幅広く検討している(35)。二つの調査研究からは、課題解決支援に対するレファレンスサービスの働きが重要であることを読み取ることができる。
課題解決支援という考え方は、文部科学省の委託による「図書館をハブとしたネットワークの在り方に関する研究会」の検討結果において整理されているが、そこにおいても、レファレンスサービスの意義と役割に対する期待が示されている(36)。代表的な活動であり、比較的長く取り組みがなされているビジネス支援に対しては、支援に関する職員の能力(37)、情報源(38)、事例の分析や考察(39)などが著されている。同様に、法律情報や行政情報に関しても、公立図書館が積極的に関与することの意義を強調する文献(40)が散見される。また、行政情報の提供と重なるものとして、地域情報の提供に関する論考(41)があり、さらに、地域の観光情報に特化した事例を論じた文献(42)も登場している。
これらとは別に、健康・医療情報の提供に関する夥しい数の考察や指摘が存在する。しかも、公共図書館関係の専門誌ばかりではなく、医学図書館や病院図書館の専門誌の記事として著されていることに留意する必要がある。具体的には、この活動の必要性や役割を検討したもの(43)、国内外の取り組み事例を紹介したもの(44)が目立つ。また、関連する情報源に関して議論したもの(45)も少なくない。興味深いのは、学術的な検討や実態調査が進展していることである(46)。さらに、この活動に従事する職員の能力開発を意識した論考(47)があることも特徴的である。なお、健康・医療情報の提供を課題解決支援という文脈で理解することに対する石井の異論(48)に代表されるように、健康・医療情報の提供を課題解決のためのサービスと位置付けることに関しては、図書館界で議論の余地があるように見受けられる。
5．レファレンスサービスの潮のうねり
文献で考察の対象となっているレファレンスサービスは、実は、直接サービスとしての性質を有する質問回答サービスに限定されていることが少なくない。言い換えれば、レファレンス情報源の整備、レファレンスツールの作成、マネジメントと環境整備などの側面を扱った文献は多いとは言えない。しかし、この10年ほどの文献を展望すると、パスファインダーに関するものは例外である(49)。その中には、レファレンスサービスとの関係を強く意識したもの(50)も見受けられ、レファレンスサービスの成果をもとにした活動が広がりつつあることが確認できる。中でも鹿島によるパスファインダー作成に関する著作(51)は、図書館において、パスファインダーが受容されたことを明確に示すものと考えられる。なお、パスファインダーは、学校教育における教材として注目されており、それと歩調を合わせるかのように、学校図書館におけるレファレンスサービスの展開もまた、前稿以降に見られる新たな潮の流れと言ってよい。『学校図書館』において特集記事が組まれ(52)、また、多様な考察が著されている(53)。
こうした裾野の広がりと対照的に、レファレンスインタビューに関する考察(54)やレファレンスツールに関する研究(55)は、極めて少ない。歴史研究に関しては、前川の一連の論考(56)はあるものの、潮流とみなせるものにはなっていない。また、レファレンスサービス教育に対する検討(57)も、盛んであるとは言いがたい。
一方、レファレンスサービスに関する応用的、あるいは、実証的な研究が登場しており、新たな研究の萌芽が見られる。まず、レファレンス記録・レファレンス事例に基づく研究が進められている。具体的には、レファレンスサービスに従事する職員に焦点を合わせた論考(58)、レファレンス事例を研究の素材として展開させた取り組み(59)がある。次に、レファレンスサービスの価値は、その質的側面にあることは、誰しも了解するところではあるが、それをどのように測定し評価するかは、これまで十分に取り組まれてこなかった課題である。この点に関して、意欲的な取り組みが見られることは、大きな成果と言うことができる(60)。さらに、レファレンスライブラリアンの知識や技術を対象にした研究が現れていることは興味深い。具体的には、レファレンス担当者の研修プログラムに関する実証研究(61)が行われ、また、その知識や技術の活用につながる高田の一連の著作(62)がある。
レファレンスサービスの潮の流れは、様々なうねりとなって、今日の図書館の活動を取り巻いている。
(1)次のように定義されている。
「何らかの情報あるいは資料を求めている図書館利用者に対して，図書館員が仲介的立場から，求められている情報あるいは資料を提供ないし提示することによって援助すること，およびそれにかかわる諸業務．」
(2)全国公共図書館協議会編. 公立図書館におけるレファレンスサービスに関する実態調査報告書. 2004, 52p.
http://www.library.metro.tokyo.jp/Portals/0/15/pdf/rallchap.pdf, (参照 2017-08-10).
(3)全国公共図書館協議会編. 公立図書館におけるレファレンスサービスの実態に関する研究報告書. 2005, 121p.
http://www.library.metro.tokyo.jp/Portals/0/15/pdf/r2allchap.pdf, (参照 2017-08-10).
結果の分析は、小田光宏「公立図書館におけるレファレンスサービスの課題」と題する論文に示されている。
(4)全国公共図書館協議会編. 公立図書館におけるレファレンスサービスに関する報告書. 2006, 59p.
http://www.library.metro.tokyo.jp/Portals/0/15/pdf/r05_allchap.pdf, (参照 2017-08-10).
発展的な研究成果として、小田光宏「レファレンスサービスの改善と向上に向けてのガイドライン」が収載されており、ガイドライン（案）が提示されている。
(5)杉江典子. 図書館先進地域の市町村立図書館におけるレファレンスサービスの特性：滋賀県と東京都多摩地域の比較をもとに. 日本図書館情報学会誌. 2005, 51(1), p. 25-48.
http://doi.org/10.20651/jslis.51.1_25, (参照 2017-08-10).
なお、この論文は、次の二つの論考が基盤となっている。
杉江典子. 公共図書館におけるレファレンスサービスの現状：滋賀県の事例. Library and Information Science. 2000, (43), p. 1-32.
http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00003152-00000043-0001, (参照 2017-08-10).
杉江典子. 東京都多摩地域の公共図書館におけるレファレンスサービスの特性. Library and Information Science. 2001, (46), p. 37-49.
http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00003152-00000046-0037, (参照 2017-08-10).
(6)杉江典子. 公共図書館におけるレファレンスサービスの利用者像：半構造化インタビューによる基礎調査. 三田図書館・情報学会研究大会発表論文集. 2005, p. 25-28.
杉江典子. わが国の市町村立図書館におけるレファレンスサービスの利用者に関する既往調査の傾向. 日本図書館情報学会誌. 2008, 54(2), p. 117-131.
http://doi.org/10.20651/jslis.54.2_117, (参照 2017-08-10).
(7)安田聡. 統計からみた公立図書館のレファレンスサービス. 中部図書館情報学会誌. 2012, 52, p. 35-46.
(8)国立国会図書館関西館図書館協力課編. 日本の図書館におけるレファレンスサービスの課題と展望. 2013, 256p.
https://doi.org/10.11501/8173850, (参照 2017-08-10).
(9)池谷のぞみほか. 大学図書館におけるレファレンスサービスの実態：1999年調査. 2001, 102p, (東洋大学社会学研究所研究報告書, 26).
(10)奥村和廣, 瀬島健二郎, 土肥さかえ, 中山康子. 東京都立中央図書館の情報サービスとサブジェクトライブラリアンへの課題. 情報の科学と技術. 2005, 55(9), p. 381-386.
http://doi.org/10.18919/jkg.55.9_381, (参照 2017-08-10).
進藤つばら, 中山康子. 東京都立中央図書館のレファレンスサービス. 医学図書館. 2006, 53(3), p. 239-243.
http://doi.org/10.7142/igakutoshokan.53.239, (参照 2017-08-10).
小山響子. 東京都立中央図書館都市・東京情報係のレファレンスサービス. 専門図書館. 2009, (236), p. 7-14.
青野正太, 余野桃子. 都立中央図書館における利用者サポートの実践. 情報の科学と技術. 2011, 61(12), p. 495-500.
http://doi.org/10.18919/jkg.61.12_495, (参照 2017-08-10).
(11)五十嵐花織. 調布市立中央図書館におけるレファレンス質問の変化. 現代の図書館. 2006, 44(1), p. 26-35.
五十嵐花織. レファレンスサービスの現状と課題：調布市立図書館. 図書館研究三多摩. 2014, (6), p. 31-63.
(12)安田聡. レファレンスサービス12年間の軌跡：豊田市中央図書館での経験から. 図書館界. 2007, 59(3), p. 202-209.
http://doi.org/10.20628/toshokankai.59.3_202, (参照 2017-08-10).
(13)伊藤仁. 記録をとる、共有する、伝える：県立図書館のレファレンス業務から. みんなの図書館. 2012, (421), p. 22-27.
(14)渡邉斉志. 公立図書館におけるレファレンスサービスの意義の再検討. Library and Information Science. 2011, (66), p. 153-165.
http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00003152-00000066-0153, (参照 2017-08-10).
(15)薬袋秀樹. 図書館のレファレンスはどうあるべきか：レファレンスサービスの理念. 沖縄県図書館協会誌. 2005, (9), p. 82-103.
http://hdl.handle.net/2241/91031, (参照 2017-08-10).
(16)田村俊作. レファレンス再考. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 322-328.
http://doi.org/10.18919/jkg.58.7_322, (参照 2017-08-10).
(17)特集：レファレンス再考. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 321-352.
前掲(16)を除く収載記事は、次のとおりである。
安藤誕, 井上真琴. インターネット時代の“レファレンスライブラリアン”とは誰か？. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 329-334.
http://doi.org/10.18919/jkg.58.7_329, (参照 2017-08-10).
余野桃子. 図書館のビジネス支援サービスにおける「個人」と「組織」のスキルアップ. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 335-340.
http://doi.org/10.18919/jkg.58.7_335, (参照 2017-08-10).
茂出木理子. ラーニング・コモンズの可能性：魅力ある学習空間へのお茶の水女子大学のチャレンジ. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 341-346.
http://doi.org/10.18919/jkg.58.7_341, (参照 2017-08-10）.
増田英孝ほか. 自動レファレンスサービスにむけて. 情報の科学と技術. 2008, 58(7), p. 347-352.
http://doi.org/10.18919/jkg.58.7_347, (参照 2017-08-10).
(18)小田光宏. レファレンスライブラリー再考：サービスモデルの形成に向けて. 関東地区公共図書館協議会研究集会報告書 2005. 2005, p. 15-19.
(19)石原眞理. 質の高いレファレンス・サービスの概念：図書館職員と非営利分野のヒューマンサービス従事者へのインタビュー調査を基に. 三田図書館・情報学会研究大会発表論文集2010. 2010, p. 37-40.
http://www.mslis.jp/am2010yoko/10_ishihara.pdf, (参照 2017-08-10).
(20)辻慶太ほか. Q&Aサイトと公共図書館レファレンスサービスの正答率比較. 図書館界. 2010, 61(6), p. 594-608.
http://doi.org/10.20628/toshokankai.61.6_594, (参照 2017-08-10).
辻慶太ほか. 公共図書館デジタルレファレンスサービスの正答率調査：対面式及びQ&Aサイトとの比較を通じて. 図書館界. 2011, 62(5), p. 348-363.
http://doi.org/10.20628/toshokankai.62.5_348, (参照 2017-08-10).
(21)渡邊真理子. デジタル・レファレンスサービスの可能性と今後の図書館像. 武蔵工業大学環境情報学部情報メディアセンタージャーナル. 2005, (6), p. 87-91.
http://www.yc.tcu.ac.jp/~cisj/06/06_13.pdf, (参照 2017-08-10).
安井裕美子. 日本の大学図書館におけるデジタルレファレンスサービス. 医学図書館. 2006, 53(1), p. 48-54.
http://doi.org/10.7142/igakutoshokan.53.48, (参照 2017-08-10).
鈴木一弘, 高杉幸史, 森田百合子. デジタル環境下におけるレファレンスサービスの諸相. 私立大学図書館協会会報. 2006, (126), p. 116-129.
芳賀こずえ. インターネット時代のレファレンス：神奈川県立図書館レファレンス調査の分析を中心に. 神奈川県立図書館紀要. 2011, (9), p. 99-122.
(22)魚住英子. アメリカの大学図書館見学記 レファレンスデスクからバーチャルレファレンスへ：イリノイ大学図書館におけるレファレンスサービス. 同志社大学図書館学年報. 2006, (32), p. 20-34.
清水扶美子. 中国におけるバーチャルレファレンスサービス. カレントアウェアネス. 2007, (293), CA1636, p. 6-7.
http://current.ndl.go.jp/ca1636, (参照 2017-08-10).
(23)渡辺由利子. デジタルレファレンスサービスの変化. カレントアウェアネス. 2017, (331), CA1895, p. 18-21.
http://current.ndl.go.jp/ca1895, (参照 2017-08-10).
(24)特集 デジタル・レファレンス・サービス. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 83-113.
収載記事は、次のとおりである。
小田光宏. 総論：デジタル・レファレンス・サービスの現在. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 84-89.
http://doi.org/10.18919/jkg.56.3_84, (参照 2017-08-10).
依田紀久. レファレンス協同データベース事業に見るデジタルレファレンスサービス. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 90-95.
http://doi.org/10.18919/jkg.56.3_90, (参照 2017-08-10).
林賢紀ほか. QuestionPoint：導入事例と今後の予定. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 96-102.
http://doi.org/10.18919/jkg.56.3_96, (参照 2017-08-10).
兼宗進. デジタル・レファレンス・ツールとしてのWikipedia. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 103-107.
http://doi.org/10.18919/jkg.56.3_103, (参照 2017-08-10).
渡邊隆弘. 典拠コントロールの現在：FRARとLCSHの動向. 情報の科学と技術. 2006, 56(3), p. 108-113.
http://doi.org/10.18919/jkg.56.3_108, (参照 2017-08-10).
(25)西尾純子. 日本の専門図書館におけるデジタルレファレンスサービスに関する一考察：2000～2009年. 情報学. 2013, 10(2).
http://dlisv03.media.osaka-cu.ac.jp/il/meta_pub/G0000438repository_111S0000001-1002-2, (参照 2017-08-10).
(26)齋藤泰則. デジタル環境の進展による図書館と利用者との関係の変容：レファレンスサービスの仲介的機能の展開を中心に. 情報の科学と技術. 2007, 57(9), p. 429-433.
http://doi.org/10.18919/jkg.57.9_429, (参照 2017-08-10).
(27)木村祐佳. インターネットでレファレンス：国立国会図書館作成レファレンスツールを使って. 専門図書館. 2008, (232), p. 79-83.
高橋絢子. 特集 レファレンスの裾野を広げる方法: オンライン百科事典『ポプラディアネット』：児童のレファレンス・調査での活かし方. みんなの図書館. 2012, (421), p. 28-34.
藤河正憲. インターネットで使えるレファレンスツール：国立国会図書館ホームページの活用を中心に. 短期大学図書館研究. 2013, (33), p. 97-105.
浜田久美子. 人文系レファレンスの実践：国立国会図書館デジタルコレクションを使ったレファレンス. 図書館雑誌. 2015, 109(9), p. 604-605.
(28)丁永玲ほか. ヴァーチャル・レファレンスにおけるプライバシー問題に関する研究. 図書館界. 2006, 58(1), p. 28-31.
http://doi.org/10.20628/toshokankai.58.1_28, (参照 2017-08-10).
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鹿島みづき. パスファインダー作成法：主題アクセスツールの理念と応用. 樹村房, 2016, 174p.
なお、鹿島には、次の関係著作もある。
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特集・教職員への情報サービス. 学校図書館. 2008, (690), p. 15-48.
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城戸八千代. 尼崎における学校資料とレファレンス. アーカイブズ学研究. 2014, (21), p. 97-110.
三澤勝己. 学校図書館と公共図書館の情報サービスにおける協力の動向と今後への提言：学校図書館側からの協力という視点を中心として. 十文字学園女子大学短期大学部研究紀要. 2014, (45), p. 143-156.
三澤勝己. 学校図書館における情報サービスの意義と重要性. コミュニケーション文化. 2015, 9, p. 173-180.
島津芳枝. 「レファレンス」を知ってもらうために：宇佐市民図書館の学校業務を支援するレファレンス研修. みんなの図書館. 2016, (474), p. 28-40.
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矢崎美香. 図書館情報リテラシー教育とレファレンス・サービス：学生にとってのレファレンス・インタビュー効果. 図書館学. 2011, (99), p. 30-36.
(55)石橋民生. レポート作成とレファレンス資料の利用. 広島文教女子大学紀要. 2008, 43, p. 11-21.
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杉江典子. 病院情報に関するレファレンスブックの出版傾向と「病院ランキング本」の評価. 文化情報学：駿河台大学文化情報学部紀要. 2007, 14(1), p. 19-29.
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https://doi.org/10.11501/10955544
Oda Mitsuhiro
The “Tide” of Reference Services in Current Japanese Libraries
Reviewed here are more than one hundred and sixty items published between 2005 and March 2017, as books and articles in professional/academic journals/proceedings, on the reference services in Japanese libraries. After mentioning the premise and background of the review, the author discusses and explains the current situation and trends of reference services in three topics; the progress of primary research on the reference services, digital reference service as another option, and flowering of subject reference services. Finally, he points out future prorspects of the services.
