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カレントアウェアネス
No.283　2005.03.20

CA1555

研究文献レビュー

レファレンスサービスの新しい潮流

1.　レビューの対象

　本稿は，レファレンスサービスに関する日本語の研究文献をレビューするものである。ただし，標題が示すように，近年の研究状況を明らかにすること，とりわけそれを，「新しい」動向に着目して整理することを意図している。

　レビューの対象となる文献は，過去5年間，すなわち，文献の出版・発行年が，2000年から2004年までのものとする。ただし，このテーマに関しては，図書館員養成の教科書を意図して刊行されたものや事例集を除くと，図書としてまとめられた論考は極めて少ない⁽¹⁾。それゆえ，レビューの中心となるのは，雑誌ならびに紀要に掲載された記事および報告書である。なお，理論的な考究ばかりではなく，個別の図書館における実践報告の形式を取っていても，単なる紹介に終わらず，著者による考察や提言が明確に示されているものについては，取り上げることとした。さらに，大学等の紀要において，形式的に学術文献となっているものについては，文献の存在を整理することに意義があると考え，質を問わず触れるよう努力した。

　研究文献をレビューする際には，研究手法に着目することがよく行われる。例えば，動向研究，調査研究，事例研究，事象研究，理論研究といった具合に文献を識別し，それぞれの状況を説明するものである。しかし，本稿では「新しい潮流」に焦点を合わせることから，研究手法ではなく研究テーマや研究トピックを明確にすることを試みた。

　この試みにおいては，レファレンスサービスとはどのような活動であるのか，また，どこまでの活動がレファレンスサービスとなるのかといった，概念ないし定義が問題となる。本稿では，『図書館情報学用語辞典』（第2版）の解説⁽²⁾に基づく理解を行い，関係文献を渉猟し，取捨選択した。ただし，利用者教育や情報リテラシー育成支援については，本誌においてすでに対象となっているので取り上げない⁽³⁾。また，ビジネス支援，医療支援といった表現で扱われるサービスは，特定主題のレファレンスサービスとしての性質を持つが，これについても除外した。さらに，他の諸サービスの説明の中で関係する記載を読み取れたとしても，その活動を執筆者がレファレンスサービス（読書案内を含む）と明確に意識していると解釈できる論考だけを残した。

2.　サービス実態の考究

　レファレンスサービスに関する調査が多数行われ，サービス実態の把握が進められている。公共図書館に関しては，全国公共図書館協議会による公立図書館対象の質問紙調査が行われた⁽⁴⁾。全国規模の詳細な調査は，過去十数年に遡っても実施された形跡はなく，基礎データの提示という点で特筆すべきである。また，図書館および図書館司書にかかわる全国規模の質問紙調査において，レファレンスサービスに関係する項目を多数確認することができる⁽⁵⁾。大学図書館に関しては，東洋大学におけるプロジェクトとして，全国の大学図書館を対象に調査が行われ，集計ならびに分析結果が公表されている⁽⁶⁾。

　また，調査対象を限定して行われた調査も少なからずあり，このサービスに対する関心の高まりを表している。公共図書館に関しては，図書館サービスの先進地域として滋賀県と東京都多摩地域を位置づけた上で，それぞれの特性を解明しようとした杉江の調査がある⁽⁷⁾。また，東京に関しては，都立中央図書館の事例調査⁽⁸⁾や区立図書館を対象にした質問紙調査⁽⁹⁾がある。さらに，調査手法はやや粗いものの，任意抽出した全国の24館を対象にした調査も行われている⁽¹⁰⁾。大学図書館に関しては，東京大学附属図書館を対象にした実態調査⁽¹¹⁾や，レファレンスサービスにおけるデータベース利用に焦点を合わせて実施された調査⁽¹²⁾がある。

3.　レファレンスサービスのモデル

　公共図書館におけるレファレンスサービスの位置づけや設計にかかわる検討も続けられている。2000年度および2002年度の全国公共図書館研究集会参考事務分科会研究集会では，基調講演ならびに研究協議の中で，サービスの構造の問題が話題となっている⁽¹³⁾。また，貸出サービスと対比した新たな議論が生まれていることは興味深い。根本は，これまでの貸出サービス論を批判した上で，レファレンスサービスを図書館サービスの核に据えることの意義を強調している⁽¹⁴⁾。糸賀は，レファレンスサービスは貸出サービスの延長上にあるとする従来からの認識に対して，問題点を提示している⁽¹⁵⁾。その一方で，貸出サービスを進展させればレファレンスサービスも伸びるという捉え方を前提とした主張も，相変わらず見受けられる⁽¹⁶⁾。

　また，サービスの構造の点では，公共図書館が設置自治体の行政各部門に対して，問い合わせに基づいて情報提供を行うことの可能性が検討され⁽¹⁷⁾，今後の実践活動が期待される。また，読書案内は，公共図書館の貸出部門におけるレファレンスサービスと認識すべきであり，レファレンスサービスの性質に関する議論の一部として，見逃してはならない⁽¹⁸⁾。

　レファレンスライブラリアンの養成や研修に関しては，単なる報告にとどまらず，能力開発という視点からの考察が現れており，同時に，技能を効果的に育成するための方法が検討されている。とりわけ，公共図書館の専門研修に関しては，都立中央図書館での実践事例から，多様な問題意識を得ることができる⁽¹⁹⁾。また，地域の図書館員有志が，レファレンス質問を互いに出し合い，それを解決することを通して，情報源に関する知識を広げるとともに，検索方法に関する技術を高めていく「レファレンス探検隊」の活動は，図書館員の自己研修と捉えることができるが，名古屋と神奈川における実施の様相が報告されている⁽²⁰⁾。図書館員養成教育との関係では，レファレンスサービスの能力が図書館員に必須であることを，カリキュラム改訂に基づいて明示した小田の考察があるほか，教育実践の様相を報告した論考がある⁽²¹⁾。

　レファレンスサービスの技法に関係するものとしては，レファレンスプロセスの研究が進展している。浅野は，神奈川レファレンス探検隊の取り組みに基づいて，検索プロセスに対する考察を行なっているし⁽²²⁾，渡邊は，検索プロセスに関する調査を実施している⁽²³⁾。また，これらの論考に関連して興味深いのは，利用者の情報検索行動や認知行動に関する考察である⁽²⁴⁾。さらに，プロセスの諸段階の中では，レファレンスインタビューに対する関心が高く，とりわけ専門図書館からの報告が特徴的である⁽²⁵⁾。

4.　ネットワーク環境下でのレファレンスサービス

　ネットワーク環境のもとで，デジタル技術を活用したレファレンスサービスに対する研究は，今回レビューの対象とした期間における最大の関心事である。しかも，DRS（Digital Reference Service），VRD（Virtual Reference Desk），e-reference serviceなど，このテーマを表す多様な語が使用され，時間の経過とともに，論考のテーマも変化している。すなわち，初期には概念や概要を考察することに主眼を置いていたものが⁽²⁶⁾，やがて，問題設定を明確にした議論となり⁽²⁷⁾，現状分析に至るようになっている⁽²⁸⁾。そして，こうした研究を基盤にして，さらなる細分化がなされる。

　第一に，技術や方法に関する研究がある。福田は，デジタル技術をレファレンスサービスに適用した場合のサービスの変容に対する考察を行なっている⁽²⁹⁾。阿部は，デジタル環境下でのレファレンスインタビューの技術的な面を考察している⁽³⁰⁾。また，比較的早い時期から，電子メールを利用したレファレンスサービスの方法の問題が指摘されている⁽³¹⁾。

　第二に，ネットワーク上で協同してレファレンスサービスを行う可能性の追究が行われている。日本においては，専門図書館協議会の「共同レファレンスサービス」に対する取り組みが先行しているが⁽³²⁾，他の館種における実験的な試みもある⁽³³⁾。海外の事例については，国際文化会館におけるワークショップ報告が記録として公刊されており，スウェーデン，韓国，米国の事例を確認することができる⁽³⁴⁾。また，米国議会図書館が中心となり開発が行われた代表的な先進的事例のQuestionPointや，その他の類似のシステムの動向については，紹介記事から確認することができる⁽³⁵⁾。

　第三に，レファレンス質問およびその処理にかかわる事例のデータベース化が進み，さらに，そうした事例をネットワーク上で共有し，サービスの質や図書館員の能力向上に役立てようとする試みが，公共図書館や大学図書館で開始された⁽³⁶⁾。また，国立国会図書館では，レファレンス協同データベース実験事業を2002年度に開始し，館種を問わず全国から参加館を募り，その有効性を検証している⁽³⁷⁾。この実験事業は2004年度で終了し，2005年度からは同館の事業の一環として展開することが予定されているが，日本における極めて貴重な取り組みであり，その重要性は強調してし過ぎることはない。さらに，レファレンス事例に基づいてナレッジベースシステムや自動回答システムを構築するための研究が行われている⁽³⁸⁾。

　第四に，インターネット上の情報源を活用したレファレンスサービスの有効性や限界に対する考察が，活発となっている⁽³⁹⁾。ただし，情報源の構造にまで踏み込んで議論しているものは少なく，その点で，福田の論考は貴重である⁽⁴⁰⁾。なお，本稿では割愛したが，有用な情報源の紹介や基本的な使い方までを含めると，数十の文献を数えることができる。

　第五に，レファレンスサービスの一環として，ネットワーク上への情報発信について扱った論考がある。ただし，東京都立中央図書館における「ニュースレファレンス」⁽⁴¹⁾，北海道北広島市におけるSDI（選択的情報提供）⁽⁴²⁾，東京学芸大学附属図書館における「パスファインダー」⁽⁴³⁾といったように，事例報告としての性格が強い。

5.　レファレンスサービスの歴史・図書館事情

　基礎的な研究として，歴史研究の進展も見られる。田村は，日本図書館文化史研究会の2003年度研究集会のシンポジウムにおいて基調講演を行い，連続と断絶という二面からこのサービスの日本における経緯を考察した⁽⁴⁴⁾。また，戦前におけるレファレンスサービスについては，北原をはじめとする一連の論考⁽⁴⁵⁾がすでに存在するが，金津は，先行研究で対象とされなかった新たな資料（史料）に基づき，このサービスの導入期の様相を分析している⁽⁴⁶⁾。さらに，国立国会図書館の立法レファレンスサービスに関しては，春山の論考が，創始期の状況を扱っている⁽⁴⁷⁾。医学図書館に関しては，戦前からの変遷の歴史を，奈良岡が簡潔に整理している⁽⁴⁸⁾。

　最後に，図書館事情という観点から，これまで取り上げなかった文献を眺めると，公共図書館における協力レファレンスについての実践事例が目立つ⁽⁴⁹⁾。ただし，このテーマは，今後はネットワーク環境下での議論として展開するものと予測される。このほか，本格的な研究ではなく，書きぶりも多様であるが，レファレンスサービスに関係する様々な課題を，各図書館固有の事情に沿って指摘したり，具体的に整理した文献が，公共図書館⁽⁵⁰⁾，専門図書館⁽⁵¹⁾，国立国会図書館⁽⁵²⁾，その他⁽⁵³⁾と多数存在する。

6.　潮流の方向

　以上，過去5年間の文献を展望し，レファレンスサービスの研究における動向を，テーマに焦点を合わせて整理した。最後に，こうした「新しい潮流」が，これから先にどのような展開を見せるか，あるいは，今後の研究においていかなる可能性を秘めているか，私見を記すこととしたい。

　第一に，レファレンスサービスの実態に関しては，現在のところ，公立図書館と大学図書館に関しては基礎データの収集が進んだ。すなわち，レファレンスサービスの実際をさらに追究するための側面や着眼点が明確になり，多様な問題意識を生み出す土壌が形成できたことになる。したがって，レファレンスサービスについて，研究が深化することは大いに期待される。

　第二に，レファレンスサービスのモデルとの関係では，図書館サービスの構造と図書館員の能力に関する議論や考察が増加する可能性が高い。現在，図書館業務の外部委託や経営形態の変容が急速に進みつつあり，関係者の間には，専門的能力を持つ図書館員の役割や存在意義に関する危機意識が強くなっている。この危機意識を背景に，専門的業務の充実に対する期待が高まり，レファレンスサービスの位置づけに対する検討，ならびに，サービスを実践する図書館員の能力に関する研究が進むものと予想される。

　第三に，ネットワーク環境下でのレファレンスサービスに関しては，試行や模索の段階を終了し，実際的なシステムが構築され，事業化が進むものと考えられる。そうした状況をもとにして，技術開発にかかわる研究の深まりが予想される。また，現実的な仮説を提示した実証研究や提案型の理論研究が進むことが大いに望まれる。

　ただし，上記のいずれの方向においても，図書館のレファレンスサービスを有効に実践することだけを目指すのでは，研究の基盤は強化できない。今後は，レファレンスサービスにかかわる知識や技術が，他の領域にも確実に応用できることを明らかにするための研究が必要であり，また，このサービスに特徴的な知見や技能を，広く社会に普及させるためのしくみを作り上げる努力が，関係者に求められる。そのためには，図書館界での閉鎖的な意見交換にとどまるのではなく，異なる分野の研究者との交流ないし協同を活発にし，さらに新たな潮流を生み出すことが重要である。

青山学院大学文学部：小田　光宏（おだ　みつひろ）

小田光宏. レファレンスサービスの新しい潮流<. カレントアウェアネス. 2005, (283), p.21-26.
http://current.ndl.go.jp/ca1555