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カレントアウェアネス
No.278　2003.12.20

CA1514

研究文献レビュー

利用者教育
−「情報リテラシー」との関わりを中心に−

はじめに

　本稿では，2001年以降を対象とし，「利用者教育」に関するわが国（日本語）の研究文献（実践報告などを含む）のレビューを行う。雑誌論文・記事のほか，図書や報告書なども取りあげる(1)。

　利用者教育（user education）については(2)，日本図書館協会（JLA）からガイドラインが発表されており，「大学図書館版」「学校図書館（高等学校）版」「公共図書館版」「専門図書館版」と，4つの館種にわたっている(3)。利用者教育に関するものとしては初めてのハンドブックも刊行されている(4)。また，雑誌の特集として取りあげられたり(5)，学協会の年次大会でテーマになったりするなど，利用者教育は，実践のうえでも，研究テーマとしても，その重要性・必要性が広く認識されて，一定の実績や成果が出てきている。レビュー論文･記事が相次いで発表されたことは，一つの表れであろう。この点から，本題に入っていこう。

　なお，利用者教育をめぐっては，近年，情報リテラシー（information literacy）やその教育との関わりで論じられることがほとんどである。本稿でも，情報リテラシー（教育）を視野に入れるが，図書館とは直接関係のない文献は対象としない。

1．国内を対象とするレビューの登場（動向研究）

　海外の利用者教育・情報リテラシー（教育）を対象としたレビューは存在していたが，わが国を主な対象としたものが登場したことは，注目すべき点であろう。赤瀬によるレビューは，「情報リテラシーと利用教育」について，1992年頃から2001年頃までの文献を対象にしている(6)。館種としては，大学図書館と公共図書館を取りあげている。安藤は，これに学校図書館を含め，赤瀬の取りあげなかった文献を中心に，1999年から2001年を対象として，「図書館利用教育・情報リテラシー教育」についてレビューを行なっている(7)。安藤は，そこで漏れのあった文献を含め，2001年から2002年についてもレビューを行なっている(8)。こちらは，大学・大学図書館が中心になっている。これら3つのレビューによって，利用者教育・情報リテラシー（教育）に関する最近の国内文献は，相当程度まで網羅することができる(9)。

　上記のほかにも，市村は，「日本の情報リテラシー教育」について，「教育政策」のレビューを行なっており，公共図書館への言及がある(10)。増田によるレビューは，わが国の「初等教育における情報リテラシー教育」に関する部分が新しい(11)。また，長谷川は，「情報リテラシーと大学図書館」をめぐって，教科「情報」の影響など，最近の動向をまとめている(12)。

　安藤のいうように，わが国の文献については，「館種別でみると，大学図書館における利用教育及び情報リテラシー教育に関する文献が多い。大学図書館の場合，研究面では，調査研究，外国研究，理論研究，実験研究，歴史研究など数多く多種多様であり，実践面においては，国立大学附属図書館を中心とした事例報告が多い。一方，公共図書館と学校図書館の場合，文献が少なく，低調で，研究面では，外国研究（主にアメリカ）が多い」(13)。実践面でも，研究面でも，館種による「温度差」が存在することは，館種ごとの機能，環境，歴史などの違いによって，ある意味で当然ではある。それをどう解釈するかが，今後の課題であろう。動向を多様な観点から分析する必要がある。

2．大規模な実態調査の実施（調査研究）

　大規模な実態調査がしばしば行われ，結果を報告した文献が出されている。中島らは，全国の大学図書館（大規模大学）を対象としたアンケート調査を実施し（2001年実施，悉皆調査），過去の同様の調査との比較を含め，分析を行なっている(14)。橋は，全国の大学・高専図書館を対象としたアンケート調査を実施している（2000年実施，悉皆調査）(15)。地域を限定したものであるが，短期大学図書館（九州地区）を対象としたアンケート調査も行われている（2001年実施）(16)。三浦らは，「大学における教育改革と大学図書館の役割」に関するアンケート調査（2001年実施，悉皆調査）のなかで，利用者教育に関する設問を設けている(17)。これらの調査によれば，（新入生）オリエンテーションや，図書館内や授業での「図書館」「文献」利用法の指導などについては広く行われるようになっているが，「レポート作成（法）」の指導など，「情報リテラシー」として「期待される」内容については，そこまでは至っていない。

　公共図書館については，全国公共図書館協議会が「電子図書館」に関するアンケート調査のなかで，「情報リテラシー支援講座」について尋ねている（2001年実施，公立図書館への悉皆調査）(18)。コンピュータ，インターネット，OPACに限定したためか，実施率は5％に留まる。野末は，公立図書館を含む生涯学習施設を対象とした「情報化に応じたサービス」に関するアンケート調査のなかで，「『情報』に関する講座等」について尋ねている（2000年実施，都道府県立・市区立図書館への悉皆調査）(19)。「情報」を広く捉えたためか，実施率は15％に上る。

　対象や範囲を限定して，より詳細な分析を行う例もある。例えば，石川らは，12大学（図書館）の新入生オリエンテーションについて，指導内容や教授法などを分析している(20)。今後は，利用者を対象とした調査，インタビューなどによる質的な調査，教育の評価（効果）に関わる調査など，「実施状況の数量的な把握」を超える調査が増えることが期待される。

なお，JLA「日本の図書館」の調査（毎年実施）には，大学図書館に対して利用者教育について尋ねる項目がある(21)。また，今年は，同調査において，利用者教育をテーマとする附帯調査が実施されている。大学図書館を対象とした悉皆調査であり，調査項目も詳細であることから，集計結果の公表が待たれる。

3．様々な実践の報告・考察（事例研究）

　実践事例の報告・紹介やその考察・分析を通して得られる示唆は少なくない。ただ，そうした文献はかなりの数に上るため，すべては取りあげられない。まず，わが国の大学図書館・学校図書館について，「授業」に関わるものに絞ってみていこう。

　大学において，図書館が「情報リテラシー」の授業に対して，計画から実施にわたり，教員と連携，協力しながら積極的に関わった例としては，京都大学や慶應義塾大学がよく知られているが(22)，ほかにも実践がある。例えば，明治大学については，実施上の課題や「生の声」を記した報告がある(23)。伝統的に利用者教育が積極的に展開されてきた医学（系）図書館からの実践報告にも目を向けたい(24)。また，授業の「全体」ではなく，「一部」を図書館が「借りて」実施される形式（いわゆる「ゼミガイダンス」など）は，専門分野の授業内容や課題と連動して指導されるため，強い動機づけが期待されるが，引き続き，盛んな実践が展開されている(25)。

　なお，大学では，図書館とは独立したかたちで実施される「情報リテラシー」の授業もある。本稿の文脈では，特に図書館情報学担当教員による授業実践を指摘するに留める(26)。

授業に関連して，「教材」の研究も一つの流れとして押さえておきたい。例えば，原田によるデータベースに関する調査や(27)，横塚らによるウェブページを使った教材開発(28)などがある。さらに，CAIやパスファインダなども，教材あるいは「ツール」として捉えることができる(29)。ウェブ上で展開する「電子パスファインダ」の開発も進んでおり(30)(31)，今後が注目される。

　学校図書館では，「調べ学習」に関するものなど，「授業」に関わる様々な文献を見出すことができる。ここでは，新学習指導要領で全面的に実施された「総合的な学習の時間」と図書館との関わりをめぐる事例報告を挙げるに留める(32)。また，公共図書館による実践の報告も出てきている(33)。大学図書館が地域住民向けに講座を開催する，という試みもある(34)。今後も各館種からの実践の成果を待ちたい。

　海外の実践や動向を紹介，分析した文献も少なくないので，ここで触れておく。大学図書館を対象としたものが多いが(35)，公共図書館を対象としたものもある(36)。ウェブなどを利用した試み（いわゆるeラーニング）についても注視しておきたい(37)。

　学校図書館については，米国の新しい基準である 『インフォメーション・パワー：学習のためのパートナーシップの構築』（アメリカ・スクール・ライブラリアン協会ほか編，渡辺信一監訳，同志社大学，2000）に関する研究文献のレビューを行った岩崎らの論考を挙げておく(38)。米国では，『インフォメーション・パワー』に含まれる「児童・生徒の学習のための情報リテラシー基準」（アメリカ・スクール・ライブラリアン協会ほか，1998年）のような基準や指針が策定，活用されるなど，学校図書館や大学図書館を中心に，「情報リテラシー」をキー概念として利用者教育が組み立てられようとしている(39)。海外については，今後，米国以外の実践・動向についても研究が待たれる。

4．理論的基盤の模索（理論研究）

　理論的な研究にも目を向けておきたい。瀬戸口は，「情報リテラシー概念」について，米国およびわが国における変遷を整理したうえで，メディアリテラシーなどの類似概念との関係を分析している(40)。また，野末も，図書館における利用者教育にも触れながら，同様の論考を示している(41)。中村は，学校・学校図書館を念頭に，米国における「インフォメーション・リテラシー」概念について，「図書館関係団体の文書」を対象にしたレビューを行なっている(42)。大城は，米国の大学・大学図書館を対象に「情報リテラシーとは何か」を整理している(43)。しばしば「コンピュータの操作能力」と同義にすら用いられる「情報リテラシー」に対して，「図書館情報学」として理論的な枠組みを模索するこれらの試みには意義があろう(44)。

　今後の展開として，瀬戸口の論考には注目したい(45)。瀬戸口は，C．Bruceの「関係的アプローチ」に注目し，先行・関連研究のレビューを踏まえて，分析を加えている。単なる「言葉」上の規定に留まらず，教育・学習に展開できる情報リテラシー概念をめぐる研究の方向を示したものとして期待したい。

　ほかにも，学校教育課程（学習指導）における「図書館的方法」の位置づけを整理した室伏(46)，情報の評価技能の育成における学校図書館の役割を論じた平久江(47)，組織における情報共有化（ナレッジマネジメント）の必要性の点から利用者教育に言及した戸田(48)などの論考のように，図書館が「教育」に果たす意義や役割を裏づける試みは，今後も求められていこう。

　なお，小山による歴史的な研究も見逃してはならない(49)(50)。「情報リテラシー（教育）」という「理念」のもとで，ややもすると無制限，無方針に「拡大」を続ける利用者教育に対して，その「源流」を辿ることは意味を持つだろう。

おわりに

　以上，利用者教育をめぐる研究動向を概観してきた。今回は，館種ごとではなく，研究手法に基づき，4つの観点からまとめた。旧来から利用者教育が目標としてきた「図書館（図書館を介して利用できる資料や情報）を利用する知識や技能」，すなわち「図書館リテラシー」が，情報リテラシーの重要な一部であるという認識に基づき，情報リテラシー教育という社会的文脈に図書館を位置づけるという意識が，館種を超えて，大きな流れを作っている様子が感じられた。

　今後の課題は様々に指摘できるが，とりわけ，情報通信環境の進展に伴って変わってきた利用者のニーズ（潜在的なものを含む）や(51)，情報探索・利用行動の様式に対応するために(52)，利用者研究（user study）との連携を深めていくことが鍵となろう。また，指導にあたる図書館員の技能・知識やその育成（養成・研修）をめぐる問題も重要であることも強調しておきたい。

　誌面の制約もあり，文献については選択的に取りあげた場合がある。個々の紹介も簡略に留めた。不足する部分は，文中で紹介した文献（特にレビュー）に譲りたい。なお，今回は，専門図書館はほとんど取りあげられなかった。また，主に学校図書館に関わる読書教育・指導や，マスメディアの文脈を重視したメディアリテラシー（教育）などは，対象としていない。文中，敬称は省略した。

青山学院大学文学部：野末　俊比古（のずえとしひこ）

野末俊比古. 利用者教育−「情報リテラシー」との関わりを中心に−. カレントアウェアネス. 2003, (278), p.15-18.
http://current.ndl.go.jp/ca1514