カレントアウェアネス
No.356 2023年6月20日
CA2042
北米におけるデジタル・ヒューマニティーズと日本研究の現状：発展、協働、そして課題
カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）アジア言語・文化学部：ポーラ R. カーティス
国立歴史民俗博物館：後藤 真（ごとうまこと）（翻訳）
国立歴史民俗博物館：川邊咲子（かわべさきこ）（翻訳）
The Original (Written in English)
1. はじめに
世界中で、デジタル技術は、あらゆる学問分野の教育や研究に、かつてないほど組み込まれている。北米の日本研究の専門家である学者や図書館員にとって、デジタル・ヒューマニティーズ（DH）に関与すべきかどうか、関与すべきであればどのようにするべきか、というのは難しい問題となっている。私たちが地域研究や語学研修への評価の低下という非常に不安定な時期に面しているだけでなく、デジタル・スタディーズ分野の繁栄に反し、非西洋のDHに対するより広範な制度的支援が不足している。本稿では、最近の発展、英語圏と日本の研究者の協働、DHと日本研究における研究者や情報専門家が直面する課題などについて考察しながら、北米におけるDHと日本研究の現状について概観する。
2. 北米の学術機関におけるDH
DHは、この20年の間、北米の学界内で隆盛を極めてきた。DHが、本質的には多様であったとしても、独自の分野として発展する過程で、学術機関は多くの協力組織、学術センターまたは学部、および教育プログラムの設立を通じて、DHへの正式な（そして財政的な）投資を行ってきた。
この成長が特に表れている一例として、カナダのビクトリア大学で毎年開催されている“Digital Humanities Summer Institute”（DH夏期講習会：DHSI）の成功が挙げられる(1)。このDH講習会は2001年に始まり、現在では6月に1週間のコースを2度行う形で、約60の入門および上級のDH研修の短期コースを提供している。DHSIは毎年約800～900人の参加者を集め、同時期にDHの学会も開催している。現在、DHSIは49の機関スポンサーとパートナー、8のプロジェクトスポンサーとパートナー、および17の組織パートナーとスポンサーを持っており、大学院生、教員、およびその他の人々のためのDH教育の主要な場となっている。DHSIの成功は他の教育プログラムのつながり（DH研修ネットワークとして広く知られる）を、北米とそれ以外の地域の間で生み出した。例えば、カナダ東部のDHSI-EastやアイルランドのDHSI Atlanticがそうしたプログラムである(2)。
北米の学術機関は、DHに関連するさまざまな学位や資格を得る機会を提供しているが、“DH”という一貫した分類はない。むしろ、プログラムには“humanities computing”“public digital humanities”“digital arts”“cultural analytics”“digital technology”やその他のトピックの名前が付けられ、DHとの明確な関連性を示し、かつ広義の解釈が可能になっている。米・コロンビア大学のGroup for Experimental Methods in the Humanities（人文学の実験方法研究グループ）が受け皿になっているGitHubリポジトリ“Digital Humanities Notes”には、北米の学校に帰属するDHの学位と資格のクラウドソースカタログ（2022年9月最終更新）が掲載されており、2つの博士課程、13の学部専攻、53の学部副専攻・専門分野・資格、11の修士課程、44の大学院専門分野・資格がある(3)。ただし、このリストには、DH関連のセンターや専門家（通常は図書館システムに組み込まれているが、必ずしもそうではない）は含まれていない。これらのセンターや専門家は、大規模な研究志向の機関で開発または育成されていることが多いが、最近では小規模なリベラルアーツカレッジでも見られるようになっている。
言うまでもなく、分野としてのDHは北米で成長を続けており、デジタル・スタディーズ関連のセンターや学位、資格を開設する幅広い教育機関において熱烈に受け入れられている。
3. DHと日本研究
DHと日本研究の交わりについては、ここ数年、関心を持つ仲間たちの間で、将来有望な国際協働の動きが見られる。しかし、より一般的なDHとは対照的に、この専門分野への制度的支援はまだ広く普及していない。
「デジタル・ヒューマニティーズ・ジャパン」（DHJ）イニシアティブは、2016年からいくつかのイベントやワークショップを主催しており、「デジタルが日本研究に与える影響」というテーマのシンポジウムを2回（2017年、2018年）、日本語テキストマイニングに関するワークショップを2回（2019年、2021/2022年）開催している。DHJのワークショップは現在、ホイット・ロング氏（米・シカゴ大学）、マース・ラヴィナ氏（米・テキサス大学オースティン校）、そして筆者によって企画・運営されている(4)。
2019年には、日本から6人の研究者がDHSIの講師を務め、“Digital Humanities for Japanese Culture : Resources & Methods”（日本文化のためのDH：リソースと方法）と題した、海外研究者対象のコースを開催した。永崎研宣氏（人文情報学研究所）、山田太造氏（東京大学史料編纂所）、関野樹氏（国際日本文化研究センター）、北本朝展氏（ROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センター）、橋本雄太氏（国立歴史民俗博物館）、中村覚氏（東京大学情報基盤センター（2019年当時。2023年現在は東京大学史料編纂所））が自身の研究所や最近のプロジェクトについて紹介した。このコースの開催により、日本と北米の学者の間で重要なネットワーク構築および情報交換を行うことができた。大学院生、正規教員、図書館員を含む11人がコースに参加した。
2020年以降、橋本氏はラウラ・モレッティ氏（英・ケンブリッジ大学）とともに日本近世古文書学サマースクールに参画し、「みんなで翻刻」プロジェクトから得られた手書き文字の翻刻に関する専門技術を生かし、くずし字の研修にデジタル技術を取り入れている(5)。このパートナーシップは、2022年12月に開催されたオンライン会議“The Digital Turn in Early Modern Japanese Studies”（近世日本研究におけるデジタル転換）にもつながった。そこでは、国立国会図書館（NDL）、東京大学史料編纂所、立命館大学アートリサーチセンター（ARC）、国立情報学研究所（NII）、国立国語研究所などからの代表を含め、世界中の日本研究とそれ以外の分野からDHの専門家が集まり、デジタルツールの開発、応用、その限界について議論した(6)。永崎氏は、このようなイベントで定期的に発表を行うだけでなく、近年、北米日本研究資料調整協議会（NCC）の取組である“Comprehensive Digitization and Discoverability Program”（包括的デジタル化と発見プログラム：CDDP）のアドバイザーとして活躍している。CDDPは、入手困難な研究資料が特にデジタル手段を通じてより容易に発見・アクセスできるようにするための取組である(7)。
COVID-19パンデミックによる困難にも関わらず、より多くの日本の研究者が容易に北米のオーディエンスに接触できるようになってきているのは、まさにオンラインイベントの開催が増えているからである。「DHにおけるアジアの多様性」をテーマとした会議DH2022は、多くの日本のDH研究者の参加を促した。アジア学会（AAS）のオンライン開催への移行によって、アジアからの参加者が増加した(8)。2022年には、例えば、日本のデジタルリソースへのアクセス促進に焦点を当てた二つのパネルが開催された。“Passions and Realities: Prospects and Challenges for Global Access to Japanese Historical Information”（情熱と現実： 日本の歴史情報へのグローバルなアクセスの展望と課題。東京大学から3人が登壇）と“Digital Technologies for Co-Creation and Collaboration: Overcoming Barriers in the Use of Asian Studies Resources”（デジタル技術による共創と協働： アジア研究資料の利用における障壁の克服。国立歴史民俗博物館から3人、琉球大学から1人が登壇）である(9)。これらのオンラインの場は、日本を拠点とするプロジェクトや研究者の認知度を高める重要な機会を提供している。DHJイニシアティブは、過去3年間、AASでオンラインの連携ミーティングを開催し、DHJのネットワークを強化するために多くの参加者を集めているが、日本の研究者による参加は少なく、おそらくこれは、日本と北米のコミュニティ間でのコミュニケーションのギャップが依然として課題であることを示唆している(10)。
2023年3月に、米・ハーバード大学が会議“Tools of the Trade: The Way Forward”（やりとりのツール：今後に向けて）を主催した。これは、“DH Asia”のイベントシリーズが2018年に米・スタンフォード大学で開催されて以来、初の対面形式の大規模なアジアのDH会議となる(11)。同会議には、日本で活動する約10人の日本人研究者と、多数の英語圏の研究者が参加した。近年、最新のデジタル研究やツールをつなぎ共有する方法の多様性は増し、参加者の構成も変化しているが、これらの多くのイベントが一度限りの開催であったり、年に一度の開催であったりするため、定期的な協働関係を作り上げ維持することが難しくなっている。
この困難さはまた、北米でのデジタル日本研究の研究・教育への制度的な支援が限られていることが一因となっている。ハーバード大学の日本デジタルリサーチセンター（JDRC）（2017年設立）は、デジタルの方法と日本研究に焦点を当てた初の組織であった(12)。JDRCは、二つの大規模なデジタルプロジェクト（「日本憲法改正プロジェクト」と「日本災害DIGITALアーカイブプロジェクト」）の運営に加えて、ジャパンデジタルフェロー（博士研究員）を2度受け入れているが、このプログラムが継続するかどうかは明らかではない。最近では、マーク・ラヴィナ氏、アダム・クルーロー氏、カーステン・キャザー氏の3人がテキサス大学オースティン校において国際交流基金の支援による2022年から2025年のパイロットプログラム“Japan Lab”を立ち上げた。Japan Labは、ゲーム開発を通じた日本研究のデジタル教育法に焦点を当てており、毎年二つの博士研究員のポジションを提供している。教員、ポスドク、学部生との協働を通じて、Japan Labは、他機関においても再現可能な、日本の歴史と文化に関するデジタル教材の作成を目指している(13)。彼らは、忠臣蔵の世界での日常生活に関するビデオゲーム、バーチャルすごろくゲーム、19世紀横浜のバーチャル再現など、いくつかのプロジェクトを完了・進行させている。Japan Labが長期的な資金提供を受けることができれば、日本研究における学部教育に重要な貢献をすると同時に、この分野の初期キャリア研究者によるデジタル・スカラシップを支援することになるだろう。
DHと日本研究に関する研修やプログラムへの関心が広がっている一方、定期的な支援は行われていないことから、その将来はやや不透明である。北米の多くの研究者は、（大部分において非公式な）DHJイニシアティブが、日本のDHに関する国際交流や定期的なワークショップ、コースを支援する公式なコンソーシアムに変わることを望んでいるが、このような大規模プロジェクトを支えるための人材や複数の機関による支援が十分にあるかどうかは明らかではない。
4. 北米における図書館員の役割
北米の図書館員や情報専門家は、日本研究の分野を含め、学者や学生にとって、デジタルリテラシーやDH研究の向上に大きな貢献をしてくれている。しかし、図書館員にDHの専門家にもなるように求めるとなると、議論を呼ぶこととなるであろう。北米の高等教育への支援が減少する中で、地域研究や言語への制度的（そして財政的）支援は、最初の打ち切り対象となることが多い。同時に、多くの図書館では、東アジア研究専門の図書館員や目録担当者、または、デジタル研究専門図書館員を雇うための資金が提供されていない。その結果、日本研究専門の図書館員は、学生や教員をサポートするために、本来の職務内容を超えてDHの追加業務を行わなければならないことが多い。特に小規模で資金不足の大学では、一人の図書館員が中国、日本、韓国、その他のアジア地域をカバーしなければならず、デジタルプロジェクトのための資金もなく、さらに自分の時間を使ってDHの勉強をすることが求められることがある。筆者は最近、オンラインDH入門コース「東アジア研究とデジタル・ヒューマニティーズ」の共同講師を務めた。24人の参加があったが、そのうちの半数は図書館員やアーキビスト、図書館や文書館で働くその他の情報専門家であった(14)。
これらの障害にも関わらず、図書館員は日本研究におけるデジタル・スカラシップの、特に既存のアーカイブをデジタル化したり、それらの資料をアクセス可能なかたちで公開したりするために、しばしば教員や学生と共同で行う取組において、最前線に立っている。例えば、米・南カリフォルニア大学図書館東アジア図書館のレベッカ・コーベット氏（特別プロジェクト担当ディレクター兼日本研究図書館員）は、“Japanese Book History: A View from USC Libraries”（日本の書籍の歴史：南カリフォルニア大学図書館の視点）や“Unpinning History: Japanese Posters in the Age of Commercialism, Imperialism, and Modernism”(15)（歴史を紐解く： 商業主義、帝国主義、モダニズムの時代における日本のポスター）など、DH出版プラットフォームScalarでいくつかのプロジェクトを創起している。カナダ・ロイヤルオンタリオ博物館の武末明子氏（ビショップホワイト委員会日本美術・文化準キュレーター）は、Google Arts＆Cultureプラットフォーム上で“Aftershocks: Japanese Earthquake Prints”を立ち上げた(16)。米・メリーランド大学の巽由佳子氏（元ゴードン・W・プランゲ文庫学芸員、東アジア研究図書館員）は、StoryMapsの展示“Life of U.S. Military Families in Tokyo”(17)（東京における米国軍人家族の生活）を作成した。米・オハイオ州立大学のアン・マリー・デイビス氏（日本研究図書館員）は、Scalarで“Atomic Gameboard（原子双六）”を作成した(18)。また、カナダ・トロント大学のファビアーノ・タカシ・ロシャ氏（日本研究図書館員）も、データベース“Japanese Canadian Researchers Directory & Bibliography”(19)を開発している。言うまでもなく、研究者として、また図書館員として、多くの日本研究の専門家は、比較的目立たないやり方ながらもDHの研究と教育を促進するための活動も行っているのである。
米国やカナダの機関の日本研究図書館員は、1991年に設立された非営利団体「北米日本研究資料調整協議会（NCC）」においても活発に活動している。NCCは、主に日本研究図書館員によって構成される多数の小さな委員会を運営している。彼らは進んで自分たちの時間を提供し、日本の機関との関係強化や、北米の図書館資料の発展の手助けをしている。NCCの評議会には「日本リエゾン」がおり、現在は佐藤翔氏（同志社大学）が就任している。“Comprehensive Digitization and Discoverability Program”（包括的なデジタル化および発見可能性プログラム）では、米・プリンストン大学、イェール大学、カリフォルニア大学バークレー校、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校の図書館と協力して、日本の貴重な資料をデジタル化しIIIFで公開した。2020年からは、世界各地の機関のデジタル資源を紹介するビデオシリーズの受け入れを開始し、これまでに国立歴史民俗博物館、立命館大学ARC、人文学オープンデータ共同利用センター、国文学研究資料館、“Cultural Japan”プロジェクト、NII、NDLなどの研究者によるガイドを含む20本のビデオを特集している(20)。また、NCCは、世界中の様々な機関が保有するデジタル化された画像を紹介する、日本語と英語で利用可能なバイリンガルデータベース“Japanese Digital Image Gateway”を提供している(21)。NCCは、2015年、2017年、2018年に、日本研究図書館員に対しデジタル・スカラシップの研修を行うワークショップを開催した。
DH関連の研修や資料（東アジアに特化したものを含む）に対する明らかな需要があるにも関わらず、デジタル・スカラシップの仕事では、たとえそうした仕事が少しは作られているとしても、東アジアや他の非西洋地域の専門知識を持つ応募者を指定したり優先したりすることは非常に稀である。そのため、多くの日本研究図書館員は、利用者のニーズに応じるのは難しく、通常のフルタイムの仕事に加えてDHの学習やプロジェクトに従事するという追加の負担に直面している。それにも関わらず、彼らはDHに積極的に関与し、研究者にとってDHリソースがより利用しやすくなるための方法を模索している。
5. 今後の方向性
日本研究のDHが発展するには、より多くの個人や機関が持続可能な研修や協働のための国際的・学際的な機会を築く意識的な努力をすることが重要である。DHは、教員、図書館員、学生、およびその他の研究者がネットワークを構築し、アクセスしやすいデジタルツールやプロジェクトを創造するための生産的な空間を作り出す分野である。しかし、北米のデジタル日本研究においては、個々の研究機関や研究者のプロジェクトにとどまらない年次イベントやワークショップ、共同プロジェクトを企画・運営していく後ろ盾となる、中心的で公式な資金提供を受けている組織が存在しない。日本では、実質的には日本デジタル・ヒューマニティーズ学会（JADH）とその機関誌が、この機能を果たしている。もし研究機関が北米における日本のDHに共同投資したら、どのような協働が可能になるだろうか。さらに多様な研究者のまとまりを定期的に集めてワークショップを運営しイベントを開催することができたら、日本関連のDHはどのような姿になるだろうか。デジタルプロジェクトに特化した学者や学生の交流ができたらどうだろうか。
地域研究や高等教育が危機に瀕している今こそ、機関が自らのコミュニティの枠を超えて考え、この分野全体が強固なものとなるよう投資を検討することが重要である。そうすれば、新世代の日本研究専門家のDHスキルの向上、研究資料のアクセシビリティの向上、そしてより多くのデジタル日本専門家によるより多くの交流が保証されるであろう。JADHのFacebookページ、DHJのメーリングリスト、DHJDiscordサーバーなど、交流の場は十分にあるにも関わらず、未だコミュニケーションのギャップがあるように感じられる(22)。日本や北米で日本関連情報資料が今後も成長し向上していくためには、私たちはDHや日本研究のコミュニティに積極的に参加し、その支援体制を意識的に開発していかなければならない。
※本稿はポーラ R. カーティス氏による“The State of Digital Humanities and Japanese Studies in North America: Developments, Collaborations, and Challenges”の全訳である。原文は以下を参照のこと。
https://current.ndl.go.jp/en/ca2042_en
(1)Digital Humanities Summer Institute (DHSI).
https://dhsi.org/, (accessed 2023-03-01).
(2)“DH Training Network”. DHSI.
https://dhsi.org/dh-training-network/, (accessed 2023-03-01).
(3)Digital Humanities Notes. “Advanced Degrees in Digital Humanities”. GitHub.
https://github.com/dh-notes/dhnotes/blob/master/pages/dh-programs.md, (accessed 2023-03-01).
(4)Digital Humanities Japan.
https://dhjapan.org/, (accessed 2023-03-01).
(5)Japanese Early Modern Palaeography.
https://wakancambridge.com/, (accessed 2023-03-01).
(6)The Digital Turn in Early Modern Japanese Studies: A Conference.
https://japanesedhconference.co.uk/, (accessed 2023-03-01).
(7)“Comprehensive Digitization and Discoverability Program”. NCC.
https://guides.nccjapan.org/cddp, (accessed 2023-03-01).
(8)Digital Humanities 2022.
https://dh2022.adho.org/home, (accessed 2023-03-01).
(9)Association for Asian Studies Conference Program. Honolulu, 2022-03-24/27, Association for Asian Studies.
https://www.asianstudies.org/wp-content/uploads/AAS-AC-2022-Conference-Booklet-Web-FINAL-R2.pdf, (accessed 2023-03-01).
(10)これらのコミュニケーションのギャップについては、以下を参照のこと。
Curtis, Paula R. デジタル・シフトとデジタル日本研究の未来. 人文情報学月報. 2021, no. 115-1.
https://www.dhii.jp/DHM/dhm115-1, (参照 2023-03-01).
(11)“Tools of the Trade: The Way Forward”. Harvard University.
https://sites.harvard.edu/tools-of-the-trade/, (accessed 2023-03-01).
(12)“Japan Digital Research Center”. Reischauer Institute of Japanese Studies.
https://projects.iq.harvard.edu/jdrc, (accessed 2023-03-01).
(13)Japan Lab.
https://www.utjapanlab.com/, (accessed 2023-03-01).
(14)“Dream Lab Plus”. Dream Lab.
https://web.sas.upenn.edu/dream-lab/dream-lab-plus/, (accessed 2023-03-01).
(15)Corbett, Rebecca. “Japanese Book History: A View from USC Libraries”. USC Libraries.
https://scalar.usc.edu/works/japanese-rare-books-at-usc-libraries/index, (accessed 2023-03-01).
“Unpinning History: Japanese Posters in the Age of Commercialism, Imperialism, and Modernism”. USC Libraries.
https://scalar.usc.edu/works/unpinning-history-japanese-posters-in-the-age-of-commercialism-imperialism-and-modernism/index, (accessed 2023-03-01).
(16)“Aftershocks: Japanese Earthquake Prints”. ROM.
https://www.rom.on.ca/en/exhibitions-galleries/exhibitions/aftershocks-japanese-earthquake-prints, (accessed 2023-03-01).
(17)“Life of U.S. Military Families in Tokyo”. University of Maryland Libraries.
https://uofmd.maps.arcgis.com/apps/MapJournal/index.html?appid=6eb9077e3025434dab81b0eadbf4ca29, (accessed 2023-03-01).
(18)Davis, Ann Marie L.; Embree, Jordan. Atomic Gameboard 原子双六.
http://amdavis.org/AtomicSugoroku/home/index, (accessed 2023-03-01).
(19)Japanese Canadian Researchers Directory & Bibliography.
https://www.librarycat.org/lib/jpncdnresdirectory, (accessed 2023-03-01).
(20)“Comprehensive Digitization and Discoverability Program: CDDP Video Series”. NCC.
https://guides.nccjapan.org/cddp/video-series, (accessed 2023-03-01).
(21)“NCC Japanese Digital Image Gateway”. NCC.
https://guides.nccjapan.org/db, (accessed 2023-03-01).
(22)“JADH (Japanese Association for Digital Humanities)”. Facebook.
https://www.facebook.com/groups/758758500904522, (accessed 2023-03-01).
“Mailing List”. Digital Humanities Japan.
https://dhjapan.org/mailing-list/, (accessed 2023-03-01).
［受理：2023-05-18］
ポーラ R. カーティス, 後藤 真（翻訳）, 川邊咲子（翻訳）. 北米におけるデジタル・ヒューマニティーズと日本研究の現状：発展、協働、そして課題. カレントアウェアネス. 2023, (356), CA2042, p. 6-10.
https://current.ndl.go.jp/ca2042
DOI:
https://doi.org/10.11501/12894518
Paula R. Curtis
Translation: Goto Makoto, Kawabe Sakiko
The State of Digital Humanities and Japanese Studies in North America: Developments, Collaborations, and Challenges
