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カレントアウェアネス
No.307 2011年3月20日
CA1742
動向レビュー
ライブラリー・グッズの可能性－ミュージアム、米・英の国立図書館の事例を通して
1. はじめに：日本におけるライブラリー・グッズの歴史と現状
このところ、大学図書館を中心にライブラリー・グッズへの関心が高まっている(1)。図書館における広報活動へ関心が寄せられると同時に、広報の一手段としてのグッズも徐々に注目を集めるようになってきたということが一因として考えられる。しかしながら、米国及び英国を中心として、図書館内の店舗でのグッズ販売やオンライン・ショップへの展開など活発な動きが見られるのに対し、日本の図書館でのグッズ制作・販売は、比較にならないほど小規模にとどまっている。
日本でのライブラリー・グッズへの関心は、少なくとも1980年代に遡ることができる。個々の図書館で行われてきたグッズ制作の歴史を遡るのは実質的には不可能であるが、比較的早い例としては、1983年、図書館サービス研究分科会（私立大学図書館協会東海地区部会研究部企画広報研究分科会の前身）の広報グループで始められたグッズの共同制作が挙げられる(2)。この共同制作は、複数の図書館で同一デザインのグッズを制作し、コストを抑えることを目的としていた。1983年に呼びかけを始め、翌年15館でポスターを作成したのが第一回となる。以降も同グループでの共同制作は続けられ、年ごとに掲示用紙、本のしおりやブックカバーを作成した。1992年度には日本図書館協会（JLA）の協賛へ、そして1995年度にはJLA主催の事業へと移管され、同年度には私立大学図書館協会、全国公共図書館協議会、専門図書館協議会、全国学校図書館協議会などが協賛し、紀伊國屋書店が後援となるが、1999年度を最後に、JLAの主催による共同制作は終了した。2005年度、2007年度には前述の分科会による共同制作が行われた(3)が、継続的な事業とはなっていない。
個々の館の活動としては、大谷大学図書館(4)、早稲田大学図書館(5)で、無料でダウンロードできる建物の写真や蔵書の画像を利用したブックカバーやカレンダーなどを用意しているほか、横浜市立図書館が2009年に横浜開港150周年を記念し、期間限定で同じく無料でダウンロードできるオリジナルブックカバーを作成していた例が挙げられる(6)。
有料販売については事例が少なく、東北大学附属図書館が2007年に東北大学創立100周年を記念して、同館の漱石文庫にちなんだ羊羹「漱石の愉しみ」を(7)販売していたほか、2008年から同館の狩野文庫と漱石文庫を題材にした絵はがきやクリアケースなどを販売している例(8)、慶應義塾大学三田メディアセンターによる図書館の建物や貴重書をモチーフとした絵はがきの販売や(9)、国立国会図書館が1995年から東京本館の売店で蔵書と建物をモチーフとした二種類の絵はがきセットを販売している例などが散見される程度である。
図書館サービス・ツール研究会が2008年12月に行ったグッズ制作の現況調査「ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発」によると、153の公共・大学図書館のうち、グッズを「作成している」のは26館、「過去に作成していた」のは31館である(10)。この数字から、グッズ制作は一部の図書館にとどまっていることが確認できる。また、「作成している」あるいは「作成していた」図書館でも、平均するとそれぞれ約2種類のグッズを扱うのみで、多数のグッズをそろえるという規模ではない。作成の目的は、利用促進の景品、イベントに一定回数参加した人へのプレゼント、アンケート回答者へのお礼、オープンキャンパスのお土産などのように、無料配布とするものが大部分であった。
一方、図書館と同じく公共的な文化機関であるミュージアム（以下、博物館・美術館をあわせてミュージアムと呼ぶ）では、それぞれの施設のロゴをつけた文房具や、所蔵品の画像を利用した絵はがきなどのグッズの販売に力を入れており、こうしたミュージアム・ショップに関心を持つ愛好家や研究者も多い。このようなミュージアム・ショップの状況に比して、ライブラリー・ショップが日本で普及しない理由として、グッズ制作の目的が明確でないということ、また、「なぜグッズが必要か」「グッズを通じて利用者に何を伝えられるのか」が十分に検討されていない点が挙げられることがある(11)。そこで本稿では、ライブラリー・グッズの意義を考えることを目的に、まずミュージアムにおけるグッズの役割を先行研究などから整理する。次に、ライブラリー・ショップの運営がすでに盛んな米国議会図書館（Library of Congress；以下LC）と英国図書館（British Library；以下BL）の事例を紹介し、これら二館ではどのような目的からショップを運営しているのかを探る。これらを通じて、日本の図書館がグッズ制作を行う際に検討すべき点、応用できる点を指摘し、ライブラリー・グッズ制作の可能性を考えたい。
2. ミュージアム・グッズの役割
日本においてミュージアム・ショップの運営に力を入れて先駆的に取り組み始めたのは、1977年に開館した国立民族学博物館である。1990年に東京国立博物館の地下に広いショップができたことがミュージアム・ショップのブームのきっかけとなり、現在でも新設のミュージアムにはショップが併設されることが多い(12)。
それではミュージアム・グッズの販売にはどういった意味があるとされているのだろうか。1997年に行われた日本のミュージアム・ショップ経営の調査によると、グッズ販売を明確に「収益事業」と位置付けているのは一部のミュージアムにとどまり、多くのミュージアムにおいては「利用者サービス」「普及事業」が主な目的とされていた(13)。
まず「収益事業」としてのグッズ販売は、入館料徴収と同じく、資金調達の方法の一つとなる。ショップの運営方法は、大きく分けると直営、テナント経営、そして業務委託・業務提携の三つの方法があり、収益の扱いはそれぞれのミュージアム・ショップの運営方法による。
次に「利用者サービス」としてのグッズには、消費者の所有欲を満たすものとしての役割が期待される。来館者はミュージアムの展示品を持ち帰ることはもちろん、多くの場合は手を触れることも写真を撮ることもできない。そのため、来館したことの証となるもの、そして、感動をその場限りのものとせず、持ち帰り、思い出すための契機としてのグッズの存在が求められる。
最後に、「普及事業」としてのグッズには、展示品を鑑賞する以外の方法で、来館者に知識を提供することが求められる。たとえば展示品の情報を記したカタログなどを販売することで、来館者あるいは来館者からグッズをもらった人へ、展示品の情報などを伝えるという方法である。
上記の三点は、米国のミュージアムでも同じく考慮されている。フィリップ・コトラー、ニール・コトラー著『ミュージアム・マーケティング』では、来館者からの記念品購入の需要に応えるため、昔から多くのミュージアムにはギフト・ショップが設置されていたが、1970年頃にメトロポリタン美術館を初めとして、各ミュージアムはショップを財源の一つとする可能性に気づき、ショップ運営がミュージアムにおいて重要な活動となってきたことが指摘されている(14)。
また、教育普及事業という点も重視されていることは、米国ミュージアム・ストア協会（Museum Store Association；以下MSA）のコア・バリューにうかがえる。MSAはそれぞれのミュージアム・ショップの運営上の課題を共有する場として、1955年にショップのマネージャーやグッズ製造業者らによって設立された。ショップ運営の倫理規定を定めるなど、ショップの質を保つための活動を行っている。この団体のコア・バリュー7項目のうちの一つとして「文化的組織が教育的経験を通じて生活の質を高めることに貢献しているという信念(15)」が掲げられており、教育効果が米国のミュージアム・グッズにおいて重要な要素であると認識されていることが分かる。
なお、『ミュージアム・マーケティング』では組織イメージを伝えるツールの一つとしてミュージアム・グッズが挙げられ、ロゴをあしらった製品が紹介されている(16)。このような組織イメージを伝えるというグッズの機能は、日本のミュージアムにおける調査では明確に事業の中に位置付けされてはいない(17)。しかしながら、最近では、国立新美術館がロゴをつけたオリジナル商品を「国立新美術館ブランド」と表現しているように(18)、日本のミュージアムでも意識されるようになってきている。
3. 米・英の国立図書館のライブラリー・グッズの役割
話を図書館に戻し、海外の状況に目を向けてみると、グッズ販売を積極的に行っている図書館の例は少なくない。国立の図書館では米国議会図書館や英国図書館、オーストラリア国立図書館(19)、公共図書館では米国ニューヨーク公共図書館(20)、また大学図書館では英国オックスフォード大学のボードリアン図書館(21)などでのグッズ販売の例がある。その他、米国図書館協会（ALA）もオンラインでグッズ販売を行っている(22)。ここでは、米英の国立図書館でのグッズ販売の実例を紹介し、図書館でグッズを販売することの意義を考察する。
3-1. 米国議会図書館
LCのライブラリー・ショップは、トマス・ジェファーソン・ビルディングの1階にある。手荷物と身体の検査を済ませたのち、誰でも訪れることができるスペースだ。月～土曜日の午前9時半から午後5時まで、休日は午前8時半から午後4時までオープンしている。1977年に創設された基金によって、ライブラリー・ショップの運営は開始された。
LCの公式ウェブサイトでは、ショップは次のように紹介されている。「LCショップは、図書館の幅広いコレクションから、展示会関連のアイテム、複製、お土産、印刷物や写真、家族の方々への本など独創的なアイテムを提供します。知識豊かな贈り物を共有して、保存と教育という図書館の役割をサポートしてください！ 」(23)。
最後の一文に「図書館の役割をサポートしてください」とあるように、この紹介文は商品を購入することで、図書館の活動を支えることを求めている。しかし、どれだけの売り上げをライブラリー・ショップは出しているのだろうか。2009年度会計報告書の“Gift shop”の項目を見てみると、歳出156万4,000ドル（約1億2,700万円）、歳入155万2,000ドル（約1億2,600万円）で、1万2,000ドル（約97万円）の赤字となっている(24)（2011年2月2日現在のレートによる）。このような運営が可能であるのは、合衆国法典第2編第182条により、LCはショップ運営のために、年度で区切られない回転資金を持つことが認められているためであるが、いずれにせよ図書館全体を運営するための資金調達手段としての役割は果たせていないようである。
しかしながら、ショップの紹介文にある「知識豊かな贈り物」という言葉から、LCでは、ショップで販売されるグッズに教育効果を求めていることがうかがえる。オンライン・ショップのウェブサイトを見てみると、それぞれの商品には、解説がつけられている。アクセサリー一つとっても、モチーフとなったデザインの由来が記されており、単なる装飾品では終わらないよう工夫がされている。ショップの担当者は、前章で挙げたMSAにもメンバーとして参加しており、ミュージアム・ショップとグッズ販売の課題を共有していることが推測される(25)。
また、グッズのもう一つの側面は、ショップの案内が掲載されているウェブサイト上の場所からうかがえる。LCのウェブサイトは、サイトの閲覧者ごとに入口が分けられている。「子ども・家族／図書館員／出版社／研究者／教師／ビジター」のうち、ショップの案内は、ビジター向けのサイトに見学ツアーの案内などと一緒に掲載されている。そこには、「贈り物や記念品、本やCD。首都への次の旅の際には、ぜひ私たちのところを訪れてください 」(26)との文言がある。LCのグッズには、観光客へのお土産としての役割も与えられ、世界中から訪れる観光客へアピールするツールともなっている。
3-2. 英国図書館
BLのショップは、図書館が大英博物館内に存在していた1986年に、博物館のショップとは別にオープンした。1997年にセント・パンクラスに新館が建てられるとそちらに移転し、2007年には拡張されて現在の2,100平方フィートの広さになった。LCと同様、入館手続きを不要とする1階の入り口左手に位置する。クリスマスや年始の休館日を除いて、閲覧室が閉鎖する日曜日も営業している。
2010年10月に、BLへ筆者がメールを通じて行ったインタビューによると、館内に店舗を持つ理由は三つ挙げられるという。まず図書館の刊行物を販売すること、収入を確保すること、そして来館の記念となるような幅広いグッズをそろえて、来館者の経験を豊かなものとすることである。
2009-2010年期の年間売上高は135万ポンド（約1億7,800万円）、うち7万5,000ポンド（約990万円）はオンライン・ショップによる（2011年2月2日現在のレートによる）。ショップの売り上げの30パーセントは、図書館の刊行物によって生みだされている。収支は黒字で、毎年売り上げの約20パーセントの利益を見込んでいる。
BLでは大規模な展示会が随時行われており、ショップは、展示会のための来館者へのサービスという点も重視されている。図書館全体の来館者のうち、50パーセント程度が図書館の利用者であり、残りの多くが展示会への参加者であるが、ショップの売り上げの大部分は、このような展示会の鑑賞者からもたらされる。つまり、グッズの売り上げは、展示会の成否に影響され、展示会の集客率が高ければ、売り上げも上がるということである。
しかしながら、BLのグッズには展示会参加者へのサービスに留まらない戦略が背後にあり、それはオリジナル商品に必ずBLのロゴが付されていることに表れている(27)。2000年から始まったリ・ブランディング（rebranding）のプロジェクトにより、ロゴのデザインと使用規定の刷新が図られ、このロゴは、ショップで販売されているカードホルダーや、アドレス帳などのオリジナル商品やショップで使われる紙袋のみならず、BLのウェブサイト、図書館の刊行物、便箋などにも付されるようになった。
戦略マーケティング・コミュニケーション局長としてBLのリ・ブランディングのプロジェクトを率いた、ジル・フィニー（Jill Finney）氏は、図書館は多様な背景を持つユーザーへサービスするため、他の多くの企業に比べてコミュニケーションをとることが非常に難しく、強い一貫性の維持が必要だと指摘している(28)。閲覧室の利用者や展示会のみの参加者など、さまざまな目的を持つ人が混在するBLにおいて、図書館として統一したイメージを示すことは困難である。しかしながら、グッズに図書館全体で使用されるロゴを付与することで、展示会に参加しショップへ足を運んだ訪問者にも、図書館全体とのつながりを感じることができる仕組みになっている。このようにBLのグッズは、一貫した図書館のイメージを伝えるツールとしての役割も与えられている。
4. ミュージアム、米英の国立図書館の事例から浮かんでくる視点
ミュージアム、米英の国立図書館の事例を通じて、グッズを公共機関で販売することの意義を見てきた。図書館とミュージアムでは、公共性、文化性という点は共通しているが、当然ながら異なる機能を持っている。またLC、BLともに、大規模な展示会を催し、観光客も来館する場ということもあり、そのまま参考にできるわけではない。しかしながら、これまでの分析を踏まえ、次の4つの視点から、日本においてもライブラリー・グッズを検討することができるのではないだろうか。
第一は、資金調達という点だ。この点についてはすでに日本においても一部で関心が寄せられてはいる(29)。ただし、LCの事例のように必ずしも黒字とはならないことを考慮する必要がある。また特に無料サービスを中心としてきた日本の公共図書館においては、収益を上げることを目的とした事業を起こすことには課題も多い。この点については、今回は考察を深めることはできないが、ミュージアムの例を参考に今後考えていく必要がある。
二つ目は、グッズ販売は利用者サービスであるという点である。来館したことの記念として商品を購入したいという需要の可能性は検討に値する。展示会を開催した場合はもちろん、建築的に注目される図書館も多く、本を借りることを唯一の目的とするわけではない来館者もいるだろう。来館者の所有欲を満たす存在としてのショップについて、マチルド・ゴーティエ（Mathilde Gautier）はミュージアム内の書店の機能を論じる中で、「（書店は）商業スペースを通じて、来館者にミュージアムを自分のものとすることを可能にする」と表している(30)。図書館と観光が結びつく可能性も指摘されているが（CA1729参照）、グッズは、多様化する来館者へのサービスの一つとなる。
第三は教育効果である。図書館が教育機関であることは言うまでもない。イベントや展示会の開催などに力を入れる図書館が増えてきているが、教育普及の一つの手段としてグッズを位置づける可能性は大いに検討すべきである。すでに一部の図書館では行われているが、特色ある資料の絵はがきを、その詳細な情報を記して販売するという方法は今後も拡充しても良いかもしれない。
そして、第四にブランディングという視点を挙げたい。グッズに組織のブランド・イメージを高める機能があることは指摘されており(31)、日本の図書館においてもブランディング戦略について注目されるようになってきたところである（CA1728参照）(32)。BLの事例に見られたように、戦略的に作成されたグッズには、単なる「もの」として以上の効果を上げる可能性がある。近年では非営利組織、公的機関においてもブランディングの重要性が指摘されている(33)。国家ブランドを作り上げたデンマークでは王冠のロゴを、王立図書館を含めた公的機関で共有しているが(34)、大学図書館なら大学と、公共図書館であれば自治体と、ブランド・イメージを共有するなどの方法が考えられる。そういった際に、イメージを伝えるツールとしてグッズを活用することができる。
今までのところ、図書館における広報戦略が未熟であり、またグッズ制作にお金を費やす余裕がないために、ライブラリー・グッズを取り上げた論考でも、限られた予算でいかに安く制作し、無料配布するかが議論の中心となってきた(35)。資金難に悩む大学図書館、公共図書館の事情を考えればやむをえないことではあるが、重要なのは費用に対する効果ではないだろうか。
以上4つの視点は、すでにライブラリー・グッズを制作している図書館においても、今後新しいグッズを開発する際の参照点になるであろう。折しも、LCでは“Library Of Congress – Virtual Tour”(36)、BLでは“Treasures”(37)というスマートフォン向けのアプリの公開・販売を開始したところであるが、このような製品も、これらの視点から照らし合わせると、図書館に関心を抱く人が手にすることのできる「グッズ」として捉えられるのではないだろうか。
図書館は、新しい技術を取り入れながら有機的に成長を続けているが、その技術を応用するのであれば、ライブラリー・グッズの可能性も一層広がっていくであろう。
総務部総務課：渡辺由利子（わたなべ ゆりこ）
(1) 最近では、『大学の図書館』2009, 28(5)がライブラリー・グッズを特集しているほか、『大学図書館研究』2009, (85)に「共同制作からはじめる図書館広報グッズの作成 創造的な活用と共有をめざして」という論稿が取り上げられている。また2009年、東京都図書館協会の助成を受けて図書館サービス・ツール研究会により次の調査が行われた。「ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発」（平成21年東京都図書館協会研究助成報告書）。この報告は『図書館雑誌』2010, 104(4)「図書館を見せる」特集内でも概要が紹介されている。
特集, ライブラリー・グッズ. 大学の図書館. 2009, 28(5), p. 69-80.
武尾亮ほか. 特集, 図書館サービスを知ってもらうために : 効果的な広報とは: 共同制作からはじめる図書館広報グッズの作成 創造的な活用と共有をめざして. 大学図書館研究. 2009, (85), p. 12-22.
図書館サービス・ツール研究会. ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発 （平成21年東京都図書館協会研究助成報告書）. 2010, p. 1-33.
http://library-tools.blogspot.com/2010/02/21.html, (参照 2011-01-21).
石川敬史. 特集, 図書館を見せる: 図書館グッズに関するツクル・ツカウの調査. 図書館雑誌. 2010, 104(4), p. 205-207.
(2) 図書館サービス・ツール研究会. ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発 （平成21年東京都図書館協会研究助成報告書）. 2010, p. 9.
http://library-tools.blogspot.com/2010/02/21.html, (参照 2011-01-21).
(3) グッズの共同制作の歴史については、次の資料に詳しい。
私立大学図書館協会東地区部会研究部企画広報研究分科会編. 図書館広報実践ハンドブック : 広報戦略の全面展開を目指して. 2002, p. 203-207, (企画広報研究分科会活動報告書, 4).
(4) “大谷大学オリジナルブックカバー”. 大谷大学.
http://www.otani.ac.jp/kyo_kikan/library/nab3mq00000017ng.html, (参照2011-01-21).
(5) “古典籍総合データベースグッズ”. 早稲田大学図書館. 2009-01-13.
http://www.wul.waseda.ac.jp/PUBS/hambai/kotenseki-goods/index.html, (参照2011-01-21).
(6) “横浜市立図書館オリジナルブックカバー”. 横浜市. 2009-02-18.
http://www.city.yokohama.jp/me/kyoiku/library/kaikou150/kaikou150_bookcover.html, (参照2011-01-21).
(7) “漱石の愉しみ販売”. 東北大学附属図書館.
http://www.library.tohoku.ac.jp/info/soseki-yokan.html, (参照 2011-01-21).
(8) “東北大学附属図書館オリジナルグッズ”. 東北大学附属図書館.
http://www.library.tohoku.ac.jp/pub/goods/goods.html, (参照 2011-01-21).
(9) “絵葉書”. 慶應義塾図書館.
http://www.mita.lib.keio.ac.jp/guide/publication/cards, (参照 2011-01-21).
(10) 図書館サービス・ツール研究会. ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発 （平成21年東京都図書館協会研究助成報告書）. 2010, p. 15-16.
http://library-tools.blogspot.com/2010/02/21.html, (参照 2011-01-21).
(11) 武尾亮ほか. 特集, 図書館サービスを知ってもらうために : 効果的な広報とは: 共同制作からはじめる図書館広報グッズの作成 創造的な活用と共有をめざして. 大学図書館研究. 2009, (85), p. 12-22.
武尾亮. 特集, ライブラリー・グッズ: グッズ幼年期の終わり（に向けて）. 大学の図書館. 2009, 28(5), p. 78-79.
(12) 山下治子. “博物館と物販・飲食サービス”. 新しい博物館学. 全国大学博物館学講座協議会西日本部会編. 芙蓉書房出版, 2008, p. 189-192.
(13) 東京都歴史文化財団総務課編. 博物館・美術館運営に関する調査報告書 Vol. 2. 財団法人東京都歴史文化財団, 1997, p. 162-180.
(14) コトラー, フィリップほか. ミュージアム・マーケティング. 井関利明ほか訳. 第一法規, 2006, p. 380-382.
(15) “The MSA Strategic Plan”. Museum Store Association. 2010-09.
http://www.museumdistrict.com/MSAnews/StrategicPlan.cfm, (accessed 2011-01-06).
(16) コトラー, フィリップほか. ミュージアム・マーケティング. 井関利明ほか訳. 第一法規, 2006, p. 185.
(17) 東京都歴史文化財団総務課編. 博物館・美術館運営に関する調査報告書 Vol.2. 財団法人東京都歴史文化財団, 1997, p. 162-180.
(18) “ミュージアムショップ”. 国立新美術館.
http://www.nact.jp/museumshop/index.html , (accessed 2011-01-21).
(19) “Book Shop”. National Library of Australia.
http://shop.nla.gov.au/, (accessed 2011-01-21).
(20) “Library Shop”. New York Public Library.
http://shop.nypl.org/, (accessed 2011-01-21).
(21) “Bodleian Library Shop Online”. Bodleian Library.
http://shop.bodley.ox.ac.uk/, (accessed 2011-01-21).
(22) “ALA Store”. American Library Association.
http://www.alastore.ala.org/, (accessed 2011-01-21）.
(23) “Shop, Eat – Visitors”. Library of Congress. 2010-09-02.
http://www.loc.gov/visit/shop.html, (accessed 2011-01-21).
(24) “Financial Statement (FY2009)”. Library of Congress.
http://www.loc.gov/about/reports/financials/loc/fy09.pdf, (accessed 2011-01-21).
(25) ショップ運営以外にも、LCが教育普及事業を重視していることは、2008年から開始した“Library of Congress Experience”というプロジェクトからもうかがえる。図書館の歴史的・文化的財産をインターネットなどを通じて来館者へ提供するというもので、2009年からその一環として“Passport to Knowledge”というカードを作成した。来館者は入館時にこのカードを受け取り、建物の各場所に設置された専用の機器に差し込むと、建物や展覧会で展示されている資料の解説をカードに保存することができる。退館後も、ウェブサイト上でカードの記録を見返すことができる。
“Passport to Knowledge”. Library of Congress.
http://www.loc.gov/loc/lcib/09012/passport.html, (accessed 2011-01-21).
(26) “For Visitors”. Library of Congress. 2011-01-27.
http://www.loc.gov/visit/, (accessed 2011-01-21).
(27) このロゴは、たとえばBLのウェブサイト左上に見ることができる。
British Library. http://www.bl.uk/, (accessed 2011-1-21).
(28) Finney, Jill. Brand values at the BL. Update. 2(2), 2003, p. 54-55.
(29) 仁上幸治. 特集, ライブラリー・グッズ: グッズが図書館を元気にする！－暗い状況でも楽しめる最強秘密兵器―. 大学の図書館. 2009, 28(5), p. 70-75.
(30) Gautier, Mathilde. La librairie de musée en tant que médium. Culture et Musées. 2008, (11), p. 37-57.
(31) 図書館サービス・ツール研究会. ライブラリー・グッズの調査・研究と企画・開発（平成21年東京都図書館協会研究助成報告書）. 2010, p. 6-7.
http://library-tools.blogspot.com/2010/02/21.html, (参照 2011-01-21).
(32) 2010年図書館総合展において、図書館のブランディングをテーマにした次のフォーラムが開催された。
図書館サービス計画研究所.“今日から使える図書館ブランディングセミナー－図書館魅力再発見計画－”. 第12回図書館総合展.
http://www.j-c-c.co.jp/li_forum/index.html, (参照2011-01-21).
(33) コトラー, フィリップほか. 非営利組織のマーケティング戦略. 第一法規, 2005, p. 242-249.
(34) ワールドブランディング委員会編. 世界のブランド戦略 : そのコンセプトとデザイン. グラフィック社, 2006, p. 133.
(35) 矢内美どり. 特集, ライブラリー・グッズ: キーワードは「手作り感」 : 茨城大学図書館におけるライブラリー・グッズの展開. 大学の図書館. 2009, 28(5), p. 76-78.
(36) 2010年8月に公開された。図書館で開催されている展示会の資料や、建物の各所を、写真や専門家の音声による解説で楽しむことができる。職員の手で作成され、今後も新しい製品が提供される可能性もあるようだ。
“Shiny, Appy People : Library Gets iPhone App”. Library of Congress. 2010-08-03.
http://blogs.loc.gov/loc/2010/08/shiny-appy-people-library-gets-iphone-app/, (accessed 2011-02-02).
(37) 2011年1月に販売開始。『不思議の国のアリス』の初版本や、ガリレオの書簡など、BLの特色ある資料約100点を詳細な画像で見ることができる。
“British Library Launches First Smartphone App”. British Library. 2011-01-11.
http://pressandpolicy.bl.uk/Press-Releases/British-Library-Launches-First-Smartphone-App-483.aspx, (accessed 2011-02-02).
渡辺由利子. ライブラリー・グッズの可能性－ミュージアム、米・英の国立図書館の事例を通して. カレントアウェアネス. 2011, (307), CA1742, p. 23-28.
http://current.ndl.go.jp/ca1742
