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カレントアウェアネス
No.295 2008年3月20日
CA1657
研究文献レビュー
看護図書館
1. はじめに
看護図書館は、看護大学、看護短期大学、大学の看護学部・学科等の図書館と看護学校図書室などの「保健師助産師看護師学校養成所指定規則」第4条7項(1)に設置根拠が規定されている、看護基礎教育機関図書室を指すことが多いが、本稿では、看護継続教育機関である看護協会の図書室、医療機関看護部図書室などを含むものとして扱う。
菅(2)のまとめた1967～1993年以降の、看護図書館に関する研究文献を中心にレビューする。
病院図書室や医学図書館でも多くの看護資料を扱うが、『カレントアウェアネス』本号において城山が論じていることから、本稿のレビュー対象からは除外した。
2. 看護学と情報科学
看護教育環境を取り巻く状況について、簡単に紹介したい。
看護教育は基礎、専門基礎、専門の3分野で構成されている。かつては基礎分野の「科学的思考の基盤」の科目例示として情報科学が存在したものの、現在では記述はない(3)。看護大学の情報教育もコンピュータリテラシーが中心であった。看護における情報学としては、文献検索など図書館情報学的なアプローチはほとんどイメージされていない。医療情報システムなど看護におけるコンピュータ活用に関した研究が大半である。看護の臨床研究で「根拠に基づく看護（Evidence Based Nursing：EBN）」への関心が高まっている影響もあり、近年では文献検索の概略に触れている教科書も見られる(4)(5)(6)。このような潮流のなか、藤崎(7)は学習のための資料や環境を提供し、基礎看護学の学びを深める場としての図書館の役割に期待を示している。また中山(8)は「過去の論文の所産を連結し、その上に新たな知を生み出していく作業が、看護学の知の蓄積には重要となる。」とし、「看護の知の体系化においても図書館の果たす役割は大きい」と指摘している。
1998年以降継続して情報科学教育に関する調査を行っている中野の2002年調査(9)によれば、421校の看護教育機関の90.7％が情報科学教育を行い、82.9％が情報処理教育施設を有するものの、CAI教育に利用している学校は13.1％、遠隔授業を実施しているものは4％にすぎないと報告している。
日本医療情報学会やその看護部会では、臨床看護師による、医療情報システムや看護業務の電子化や標準化の発表が多く見られる。また看護教員からも、情報リテラシー教育やビデオ、CD、DVDと時代に応じた電子教材開発や遠隔教育に関する報告が行なわれている。渡邊(10)は情報科学教育の実際と今後の課題を、真嶋(11)はｅラーニングコンテンツ開発の取り組みを、看護図書館に向け紹介している。看護基礎教育を実施するにあたっては、図書館員と教員の連携による、情報教育進展への取り組みが必要であろう。
3. 看護図書館の実態
看護婦学校養成所の図書室は、厚生省（当時）による1996年の通知「看護婦養成所等の運営に関する指導要領について」において、「図書室の効果を確保するためには、他施設と兼用とすることは望ましくない」とされ、はじめて独立した図書室の必要性が記述された(12)。看護図書室の資料数値基準は1970年の「看護婦養成所の運営に関する指導要領」に「図書は１課程に基礎科目関係500冊以上、専門教育科目1,000冊以上、学術雑誌10種以上（抜粋）」と記載され(13)、1989年には｢図書は１課程に基礎科目関係1,000冊以上、専門基礎及び専門科目関係1,500冊以上、学術雑誌20種以上、（抜粋）｣と修正された(14)。しかしこれらは看護学校図書室の基準であり、４年制大学教育を想定したものではない。看護大学等は1991年の大学設置基準大綱化による量的基準が緩和されて以降の新設が大半で、蔵書数、専門雑誌のタイトル数も大学間で大きな格差が存在する。
1991年12月の「看護図書館協議会」（2003年4月に「日本看護図書館協会」に名称変更、以下、「看図協」と略）設立は、看護大学新設に呼応したもので、看護図書館を専門領域として認識させる契機となり、看護情報学専門誌『看護と情報』の刊行も開始された(15)。
やや古い調査ではあるが、日本看護協会の2000年基礎教育調査(16)や、日本看護教育学会調査(17)などからも、資料整備や司書配置が不十分な状況が読み取れる。また「看護学校図書室指導プログラム」で筆者が訪問した経験からも、全ての看護図書室が資料基準を満たしているとは、必ずしもいえない。1993年に実施された看図協の実態調査報告(18)は、より具体的な看護図書館像を明らかにしているが、看図協参加館は、司書など図書担当者が配置されている、図書室としては条件がよいというバイアスがかかっている点に留意する必要がある。看図協の実態調査は現在も継続されており、看図協参加館にはその結果が報告されているものの、一般にはほとんど公表されておらず、分析もほとんどなされていない(19)。阪野は2002年度までの看図協の実態調査の変遷と各時期の特徴について整理するとともに、参加各館に配布されている調査結果データの活用について提言している(20)。また今田は1998年に看図協調査と日本医学図書館協会調査から、医学図書館との比較をおこない、看護図書館との大きな隔たりを指摘している(21)。
大学設置基準で専門的職員配置が示されている大学図書館でも、常勤司書数は少ない上、公共図書館との異動も含め平均勤務年数が短いため、職員は専門知識の蓄積も十分行えない。類縁機関である医学図書館と比較して、現在でも知識やスキルの落差は決して小さくないことは、容易に想像できる。今田の研究以降の変化について、実証的な調査報告が求められているといえよう。
4. 図書館運営と資料管理
看護図書館は職員が少なく、経験の共有や継承が困難な側面もあるためか、業務に直結した事例報告が多くみられる。
4.1. 分類
かつて日本十進分類法（NDC）8版では、492.9（看護学、各種看護法、看護婦試験）以下の下位分類は展開されておらず、各看護図書館は独自展開を余儀なくされていた。その影響もあり、看護図書館界では分類に対する関心が高い。赤十字関係資料分類表(22)やNDC、米国国立医学図書館分類表（NLMC）など既存分類を適用することの検討(23)(24)(25)の一方、日本看護協会図書室独自の分類を基に、看護界全体で利用できる看護図書分類の作成に、日本看護協会が取り組み、日本看護協会看護学図書分類表を編纂発表し、2007年には改訂版が編纂された(26)(27)。今田(28)は看護図書館で採用する分類検討や分類変更作業、分類配架と利用について述べている。
4.2. 目録とシステム化
蔵書目録作成と図書館システム導入は新設図書館では大きな課題であり、館種を問わない問題でもある。『看護と情報』でも図書館システム導入のためのパッケージソフト紹介(29)を掲載したり、看護図書館へのシステム導入事例の報告(30)もされたが、図書館システムパッケージソフトの導入が困難な図書室も、看護図書館界では少なくない。市販データベースソフトを利用した図書館システムが、看護図書館界では未だ現実的な選択肢の一つであり、2006年にも事例が紹介されている(31)。小規模な看護図書館は資料数も多くないので、検索システムを必要とせず、かつ専任の担当者もいないところも多くあり、蔵書目録がコンピュータ化されているのは当たり前とは言い切れない状況である。しかし新規導入に際しては、近隣の図書室などに協力を求めるためであろうか、記事としては多くない。
目録に対する看図協の取り組みとしては、看護雑誌総合目録編纂(32)やビデオ目録編纂(33)について報告がある。いずれも編纂者のボランティア的活動に依存する部分が多く、ビデオ目録は１回限り、看護雑誌総合目録は第3版（2000年）以降改訂されていないのが現状である。
4.3 資料構築
前述の通り、看護図書館の大半は歴史が浅く、十分な資料と知識の蓄積を有していない。また図書館としての基準も、4年制大学を念頭に置いたものではなかったため、多くの4年制看護大学や大学院が誕生した1990年代以降、資料構築に対する関心が高まった。
学生の研究論文の引用文献を分析し自館の未所蔵資料の検討と所蔵雑誌の評価を行った望月(34)、貸出率が高い本の実態を分析し、複本整備について検討をおこなった佐野(35)、資料の選書と廃棄について看図協加盟館を対象とした調査結果を報告している高橋(36)、索引誌採録文献データから購読雑誌を選定する妥当性を議論した宇野(37)の研究は、看護図書館界の貴重な蓄積となっている。
視聴覚資料の選定や管理については、安藤(38)と加賀野井(39)による論考がある。看護教育で視聴覚資料は今でも重要な役割を持ち、一部の電子化教材以上に利用されているが、図書館が管理していない場合も多く、彼らの考察は重要な意義を有する。
看護図書館のマルチメディア化や情報化に関しては、2000年に実施された看図協のマルチメディア調査で取り上げられている(40)。報告によると、図書館が扱うメディアはビデオなどの視聴覚資料が多く、情報化は蔵書検索（OPAC）や『医学中央雑誌』（以下、医中誌と略）CD-ROM版の導入が課題であった。本調査は前述の中野の2002年調査より時期が早いこともあるが、ネットワーク環境が整備されインターネットに接続可能な図書館は50館と回答数の半数弱に留まっている。中野の調査でもインターネットへの接続は全体の65.6％に留まるが、大学、短期大学と比較して、専門学校の接続率の低さが指摘されている(41)。
洋書選定の情報源については、「American Journal of Nursing」、「看護研究」の2誌の推薦洋書リストの有効性を分析した荒井(42)の論考がある。
看護大学は、看護学校や短期大学で出発後、あるいは全く新設で４年制大学となり、大学設置４年後に大半は大学院課程を申請している。看護系大学院数は4年生看護大学の急増と歩調を合わせて増加の一途をたどり、現在では全国で100校を大きく超えている。しかし、大学紀要や学会誌の引用文献においても、雑誌文献や理論書以外の洋書の記載は多くなく、現状の看護大学院教育で洋書はどの程度必要とされ、活用されているのか、疑問である。必要性を示す根拠データの収集も困難で、選書に迷うことが多いことから、荒井の研究は、蔵書構築時の参考となるだろう。
看護図書館の歴史の浅さは、所蔵資料の蓄積の面からも窺い知ることができる。多くの学問分野と同様に、看護研究においても過去の研究業績の検討が必要不可欠である。だが看護図書館の大半は、過去の研究史を追跡するために十分な史料を所蔵していない。看護史は史料に依拠することから、看護図書館が蔵書構築により貢献すべき分野であろう。初期の看護書籍については、平尾(43)や吉川(44)が紹介している。六本木(45)は海外の歴史的文献検索のための二次資料を紹介している。典拠となる資料の収集を図るために、情報収集の努力を忘れてはならない。
4.4. 相互貸借と著作権
看護図書館間における資料の相互貸借は、看図協設立の目的の１つでもある。資料の相互貸借について登坂(46)は、自館の複写提供データの分析、2次資料の収載分析のほか、相互貸借利用拡大の要因として、『看護雑誌総合目録』の出版や利用教育ビデオの効果などに言及している。また医科大学図書館、看護大学図書館、看護協会図書館、病院図書室における相互貸借の実際と、看図協の相互貸借の課題をテーマに、1996年には『看護と情報』に特集記事が掲載されている(47)。その後、看護系大学図書館の増加で、相互貸借全体はもちろん、個々の図書館での文献複写件数も増加の一途を辿っている。
2007年には千葉大学附属図書館で、大学図書館の相互貸借の実態分析と看護文献提供環境に関する検討会が開催された。看護文献を供給する相互貸借システムの課題や、十分とは言えない病院図書室の文献供給機能機能の状況などが多角的に検討された(48)。佐藤はNACSIS-ILLのログ分析から、ビッグディールにより全体の洋雑誌の利用件数が減少する一方、看護系和雑誌の相互貸借件数が増加しており、全体のILL傾向とは異なる面があることを紹介しており、注目に値する(49)。
看護文献は、看護大学・短大・看護学校など約1,000校に所属する教員・学生の他、病院(約9,000か所)、診療所(約10,000か所)、行政部門に所属する勤務看護師など、総数約130万人の潜在ニーズがあると考えられ、利用件数は更なる増加の可能性さえある。
文献複写と密接な関係がある著作権については、大学図書館の著作権ワークショップに関する報告(50)がある。館内のコイン式複写機対応やFAXによる複写物送信、利用者への著作権の啓発などについて参加者の報告がなされている。しかし看護図書館のうち、看護専門学校図書室や病院図書室は、著作権法第31条適用の図書館として認められていない点が、文献複写の活用に大きな障害となっている。看図協による「著作権問題検討委員会」の活動成果を松本(51)が紹介するとともに、看図協ウェブサイト上で、会長である中木がこの問題への対応は今後の課題の1つであると位置づけている(52)。
4.5. 図書館運営
図書館運営については、看護図書館に特有の問題、その他の館種にも見られる普遍性の高い論点の両者について、多くの研究がある。
他館種にも通じる論点の一つとして、開館時間の問題がある。本来の利用者である学生や教員ばかりでなく、後述する地域開放の観点からも、高い要望が寄せられている。利用に直結する問題であり、人員配置の工夫や外部委託といった各図書館の模索が報告されている(53)。
また資料の紛失という課題も、看護図書館における大きな課題の一つであり、他館種にも共通する問題点であろう。看図協研究会最初のテーマも紛失対策であったことから、看護図書館界における資料紛失問題への危機感がみて取れよう。概して単価が安い看護図書の紛失対策として、ブックディテクションシステム導入は採算が合わないこともあり、さまざまな取り組みが紹介されている(54)(55)。
利用者のニーズの受け止めや掘り起こしのため、音、照明、サイン、レイアウトなど、図書館ごとにさまざまな工夫が行われている。西村らは図書館職員に対するアンケート調査の結果から、魅力ある図書館づくりに大切な要素は、図書館職員そのものであると指摘している(56)。
災害対策は阪神淡路大震災以降、必要性は認識されているものの十分には行なわれていなかった。中越大震災の発生をきっかけに、防災対策を行った看護図書館の事例が報告されている(57)。
次に看護図書館に特有の論点を取り上げる。だが一見看護図書館特有の問題と思われるものが、実は多くの図書館にも共通する課題であることが分かるだろう。
4年制看護大学の多くは1990年代に設立されたが、大学設置当初の図書館で、司書が直面した課題が報告がされている(58)(59)。図書館システムの導入、ILLへの対応、蔵書構築、講読雑誌の選定など、図書館の新規開館にあたり検討すべき事項には、館種を超えた共通性があることを改めて認識させられる。
看護教育の大学化に呼応し90年代以降、看護雑誌に教育支援機能として図書館を充実させようという教員の意見も発表されるようになった。千代(60)は設備や資料の問題に加え「司書は教育スタッフの一員と考えるべきであろう」とし、「図書館職員は事務部に統括されることが多」いが「司書の方々の熱意をいかにサポートするかが図書館長の仕事であろう」と述べている。
近年行政改革の一環として、公立看護単科大学が公立大学の看護学部として統合される事例がみられる。看護学部が医科大学以外の文系大学に設置され文系図書館に併設したり連携する図書館も存在する。状況は異なるが高橋(61)の看護大学と短大の統合事例も、一部は参考になるかと思われる。
4.6 地域開放
地域開放は、看護系大学に公立が多く積極的である。地域開放は利用者ニーズから検討されたり、税金還元として当初から設定されたりすることが多いようだが、中尾(62)は看護大学側から公共図書館に打診し連携を行った報告をしている。鹿児島(63)は学外利用者アンケート結果として、利用頻度が週1-2回までの層が22％であること、利用目的は仕事に役立てるが35％、利用者層は看護関係者が49％で、うち20代の利用者が65％を占めると報告している。学外者から寄せられる最も多い要望は開館日、開館時間の延長であったが、これらは今後の課題であると述べている。図書館運営に必要なコストとしての人員配置が、基本的に少ないにも関わらず、地域の利用者ニーズは医学図書館より極端に多いという特性が看護図書館には存在し、医学図書館の地域連携とはやや異なる傾向が見て取れる。
学外者の文献入手の可能性と所蔵雑誌タイトル数について、五十嵐(64)は学外の臨床看護師が看護図書館を利用可能か調査するとともに、看護学部および看護学科を有する国公立大学図書館を対象に、設置母体ごとの雑誌種類数について調査を行っている。その結果、国立大学よりも公立大学の図書館が、タイトル数が多く、国立大学のほうに蔵書数が多いとする日本図書館協会（JLA）の「日本の図書館統計」とは結果が異なると指摘している。このような結果の背景として、JLAの図書館統計では、調査対象となる公立大学は看護単科大学が多く、所蔵雑誌タイトルも看護雑誌がメインであるが、一方で国立大学は医学部の学科として設置されることが多く、雑誌タイトル数としてカウントされている数値は、看護雑誌を含む医学系雑誌全般の総数である可能性が高いことに起因すると思われる。従って調査対象となった国立大学医学部図書館の看護雑誌所蔵タイトル数は、公立大学の看護学部より少ない可能性も排除できない。看護雑誌の所蔵タイトル数の実態は、より詳細な分析をする必要があろう。
5. 看護雑誌とデータベース
5.1. 看護文献と雑誌
看護雑誌は長らく、少数の商業誌のみが刊行されていたが、1990年代に入り雑誌の創刊が相次ぎ、学会誌の刊行も開始された。これらを契機として、雑誌に関する調査が実施されている(65)(66)。
看護系大学紀要の中で、投稿規定が存在する66誌を対象に分析を試みた川口(67)の調査は、学内査読の問題やレベルなどについて言及している。多くの紀要が国立情報学研究所から電子化公開され、広く流通していることもあり、一読すべき内容である。
看護雑誌について、質の面からは投稿規定、索引誌収載率、原著論文の比率など、流通の面からは入手の容易さや雑誌の継続性など、複数の評価項目を指標として設定し、整備すべき雑誌として入手可能で質の高い雑誌群を評価特定する試みが行われている(68)。円城寺(69)は看護雑誌の英語論文を調査している。
5.2 データベース
日本看護協会看護教育研究センター（旧称：日本看護協会看護研修センター図書館）が作成している日本語看護文献データベース『最新看護索引』について、編纂の経緯を今泉らが報告している(70)。『最新看護索引』や『看護雑誌所蔵目録』の刊行は、相互貸借を通じた研究文献の収集活動に活性化をもたらした。なお、看護技術文献データベース構築の研究(71)も行われたが、エビデンスレベル評価基準設定が課題となり、現実的に編纂はされていない。
外国看護文献データベースの“CINAHL”、“Evidence-Based Nursing”などによる文献検索方法の解説は度々掲載されている(72)(73)(74)(75)。
5.3電子化
電子ジャーナルが看護図書館ではまだ一般的ではない時期に、大学紀要を最初から電子ジャーナルで発刊した事例が紹介された(76)。その後日本看護科学学会による雑誌電子化の取り組みも紹介された(77)。また松本は国内所蔵の外国看護雑誌の電子化状況を調査している(78)。
大学院の研究成果活用に関し、修士論文の公開と電子化について山内は言及している(79)。
日本医療情報学会の看護雑誌電子化に関する2003年ワークショップでは、看護図書館の学会誌所蔵が十分でないことから、臨床看護師が多くの文献にアクセスできるようにするためには、看護学会誌の電子化が現状では不十分であり、看護雑誌の電子化率の向上が課題として取り上げられた(80)。2005年のワークショップでは商業出版社の雑誌電子化や､国立情報学研究所による学会誌等の電子化推進事業（NACSIS-ELS）により、雑誌の電子化率は格段に飛躍したが、臨床で必要な情報入手のためにはまだ課題が残されているとしている(81)。佐々波の調査(82)によると、医中誌収載の看護文献の電子化は、全体として進展しているという。しかしここで看護文献と見なした電子化文献の多くは、看護専門誌に掲載されたものではない場合が多いというひずみが明らかになった。2007年の看護雑誌電子化ワークショップでは、ようやく看護系商業誌電子化への進展が見られるとともに、大学紀要や学会誌は機関リポジトリによるオープンアクセスの可能性が示唆された(83)。
6. 利用教育
各種目録、データベース類の充実による文献環境の整備、臨床看護現場へのEBNの浸透もあり、看護師養成課程における利用教育の重要性は、以前にも増して重要視されている。看護図書館員の関心も高く、多くの事例報告がなされている(84)(85)(86)(87)(88)。日本看護科学学会調査(89)と比較した臨床看護師の文献活用調査(90)は、看護師の情報探索行動についても分析している。阿部(91)は卒業後の臨床看護師の、佐藤(92)は学生の利用指導に関する調査結果を報告している。
近年の看護文献利用をめぐる環境の変化を受けて、図書館利用から文献検索まで看護文献の活用を網羅的にまとめたテキストが伊藤(93)、佐藤(94)、山崎(95)らにより発表されている。また文献検索の方法をまとめたビデオ『看護と図書館』は、看図協が監修した。このビデオは看図協のプロジェクトとして推進されたものであるが、その過程について報告がなされている(96)。
EBNは臨床看護研究に際しては意識を向けられているが、看護図書館とEBNの接点については、未だ文献検索方法の紹介やその必要性が語られている状況である(97)(98)(99)。この現状は、根拠のある医療（EBM）実践に向けて医学図書館の司書が取り組みを進めている、いわゆるコクランレビューの日本語版作成に向けた、雑誌論文の確認作業（ハンドサーチ）への取り組みと比較して、残念な感想を持つのは筆者だけであろうか。
7. 看護図書館の専門性
看護図書館の専門性については、2003年の『看護と情報』に特集として取り上げられている。この中では利用教育を専門性の中心に据え、図書館業務の活動の中で目指していく方向性を述べている(100)。
高山は専門図書館の情報サービスが電子化により変化している点や専門情報サービスに求められる付加価値の付与、情報専門職に求められる資質を紹介している(101)。また公立大学図書館勤務者は公共図書館へ3年程度で異動する場合も多く、専門知識の蓄積や継承が難しい場合も多い。看護司書や保健医療関係図書館員の資質向上のためのさまざまな研修活動(102)はそれを実現する一つの方法であろう。看護図書館の新しい可能性として「るかなび」という市民むけ健康情報サービスは、看護職と司書の協働作業という新しい試みであり注目に値する(103)。
8. おわりに
今回の執筆にあたり、取り上げる文献の対象を調査研究や報告など、一定量の記述がある論文をレビュー対象に構成を検討したところ、看護系大学が急増した1990年代後半に、多くの論文や実践報告が公表されていることに気が付いた。本稿ではこのような状況を反映して、レビュー対象とした文献を1990年代にまで遡った上で、文献の種類はこだわらず、実践の報告なども含め、幅広く取り上げた。また文献の掲載誌についても同様に幅広い目配りを心がけたものの、結果的に『看護と情報』に集中し、同一著者の文献を複数採録することとなってしまった。とりわけ近年では、研究論文が減少傾向にあり、代わって実践報告が主流となりつつある。
看護図書館に限らないが、現在の図書館をとりまく環境は厳しさを増しているためか、論文を発表できる若手の図書館司書は多くない。特定の雑誌や特定の著者の論文にレビューが偏ってしまうことは、著者が少ない実態の反映でもあり、今後は多数の著者に幅が拡がることを期待したい。
国際医療福祉大学：今田敬子（いまだ たかこ）
(1) 昭和26年8月10日文部省・厚生省令第1号（最終改正：平成19年12月25日文部科学省・厚生労働省令第2号）.
(2) 菅利信. 看護情報学の動向1967-1993. 看護と情報. 1994, I1, p.1-9.
(3) 看護婦等養成所の運営に関する指導要領について（平成8年8月26日健政発731号 厚生省健康政策局長発各都道府県知事宛）.
門脇豊子ほか. 看護法令要覧. 平成9年版, 日本看護協会出版会, 1997, p.58-79.
なお2008年3月現在有効な通知は、「看護師等養成所の運営に関する指導要領について（平成18年12月8日医政発1208003号）」である。
看護行政研究会編. 看護六法. 平成19年版, 新日本法規出版, 2007, p.240-270.
(4) 数間恵子ほか. 看護と情報科学. 杏林図書, 2006, 149p.
(5) 太田勝正ほか. エッセンシャル看護情報学. 医歯薬出版, 2006, 210p.
(6) 上泉和子ほか. 看護情報管理論. 日本看護協会出版会, 2004, 189p.
(7) 藤崎郁. 基礎看護学：その概要と学校図書館に期待する役割. 看護と情報. 2007, 14, p.3-7.
(8) 中山洋子. “看護研究と知の体系化：看護系図書館の果たす役割”. 看護と情報. 2003, 10, p.66-71.
(9) 中野正孝ほか. “わが国の看護情報科学教育の現状と課題”. 三重看護学誌. 2005, ７, p.149-158.
(10) 渡邊亮一. “看護教育における情報科学の位置づけ”. 看護と情報. 1999, 6, p.30-36.
(11) 真嶋由貴恵. “ｅ-learningにおける新たな看護教育方法の展開を目指して”. 看護と情報. 2005, 12, p.58-66.
(12) 看護婦等養成所の運営に関する指導要領について（平成8年8月26日健政発第731号 厚生省健康政策局長発各都道府県知事宛）.
門脇豊子ほか. 看護法令要覧. 平成9年版, 日本看護協会出版会, 1997, p.58-79.
なお2008年3月現在有効な通知は、「看護師等養成所の運営に関する指導要領について（平成18年12月8日医政発1208003号）」である。
看護行政研究会編. 看護六法. 平成19年版, 新日本法規出版, 2007, p.240-270.
(13) 昭和45年6月2日厚生省医務局通知第629号. 井上幸子ほか. 看護法令要覧. 昭和63年版, 日本看護協会出版会, 1988, p.53-62.
(14) 平成元年5月17日健政発第283号 厚生省健康政策局長発各都道府県知事宛. 井上幸子ほか. 看護法令要覧. 平成元年版, 日本看護協会出版会, 1989, p.53-58.
(15) 今田敬子. 看護文献情報の現状分析と看護図書館協議会の課題. 看護と情報. 1994, 1, 10-17p.
(16) 日本看護協会調査研究課. 2000年看護教育調査. 日本看護協会, 2002, 120p, （日本看護協会調査研究報告, 62）.
(17) 日本看護教育学会調査研究プロジェクト. 看護教師の資質の発展に関する研究：日本看護学教育学会研究報告書. 2000, p.88-89.
(18) 六本木淑恵. 看護図書館協議会の実態調査. 看護と情報. 1994, 1, p.18-23.
(19) 看護図書館協議会調査委員会. 2007年会員実態調査報告. 2008, 11p.
この概要は、下記のとおり看図協ウェブサイトで公開されている。
“[2007年度会員実態調査報告]＊＊＊気になる数字＊＊＊”. 日本看護図書館協会. [2007]. http://wwwsoc.nii.ac.jp/kantokyo/member/chosa2007.pdf, (参照 2008-02-29）.
(20) 阪野康弘. 看護図書館協議会会員実態調査の概要とその実務への活用可能性. 看護と情報. 2003, 10, p.56-61.
(21) 今田敬子ほか. “看護学図書館と文献情報流通の現状と課題”. 第18回医療情報学連合大会論文集. 神戸, 1998-11-19/21, 日本医療情報学会. 1998, p.550-551,（医療情報学連合大会論文集, 18）.
(22) 神戸恵子. 赤十字関係資料分類表の統一化の提案とその資料管理. 看護と情報. 1994, 1, p.48-54.
(23) 高橋あき子. 看護図書館における看護分類表の基礎研究：NDC492. 9の細分試案. 看護と情報. 1994, 1, p.55-60.
(24) 塩沢千文. 飯田女子短期大学の看護図書分類について. 看護と情報. 1996, 3, p.62-68.
(25) 和田佳代子. NLMCを中心とした看護分類の問題点. 看護と情報. 1996, 3, p.69-74.
(26) 日本看護協会看護研修センター図書館編. 看護学図書分類マニュアル：日本看護協会看護学図書分類表. 日本看護協会出版会. 1996. 78ｐ.
(27) 日本看護協会看護教育研究センター図書館編. “日本看護協会看護学図書分類表”. 第2版, 日本看護学会, 2006. http://www.nurse.or.jp/nursing/education/library/pdf/bunruihyou.pdf, （参照 2008-01-15）.
(28) 今田敬子. 看護図書と分類配架と司書の役割への期待. 看護と情報. 2005. 12, p.7-11.
(29) 雨宮正恵ほか. 特集, 図書館システム. 看護と情報. 1995. 2, p.36-62.
(30) 櫻本とも子. 帝京山梨看護専門学校図書室コンピュータシステム導入経緯及びその後の展開について. 看護と情報. 2003. 10, p.110-114.
(31) 黒沢俊典. Microsoft Accessを利用した看護図書館目録管理. 看護と情報. 2006. 13, p.84-89.
(32) 宇野彰男. 看護雑誌総合目録の作成：パソコンを利用したDTPを試みて. 看護と情報. 1994, 1, p.61-69.
(33) 石川道子ほか. 看護図書館における視聴覚資料収集の情報提供に向けて：看護分野ビデオ目録の企画・試作から. 看護と情報. 2003. 12, p.73-77.
(34) 望月整子. 所蔵資料の看護研究への利用実績と課題：山梨県立看護大学・山梨県立鹿野大学短期大学部図書館の例. 看護と情報. 2003,10, p.104-109.
(35) 佐野博. 利用頻度からみた複本の揃え方. 看護と情報. 2003,10, p.10-19.
(36) 高橋由佳ほか. 資料の選書と廃棄：看護図書館協議会加盟館調査. 看護と情報. 1999, 6, p.12-20.
(37) 宇野彰男. ２次文献資料掲載論文数による雑誌構築. 看護と情報. 1997, 4, p.65-72.
(38) 安藤宣子. 視聴覚メディアと図書館の役割：宗像看護専門学校における取り組み事例. 看護と情報. 2003, 10, p.23-31.
(39) 加賀野井恵. 東京衛生学園専門学校図書室における視聴覚資料の取扱い. 看護と情報. 2003, 10, p.32-35.
(40) マルチメディア環境における看護図書館を考える会. マルチメディア実態調査（報告）. 看護と情報. 2001, 8, p.117-126.
(41) 中野正孝ほか. わが国の看護情報科学教育の現状と課題. 三重看護学誌. 2005, ７, p.149-158.
(42) 荒井邦子. 看護系雑誌に掲載された推薦図書リストの比較：東京慈恵会医科大学学術情報センター図書館国領分館における看護系洋図書の選定のために. 医学図書館. 2007, 54(2), p.126-131.
(43) 平尾真智子. 看護歴史研究入門, 2：看護研究の意義. 看護実践の科学. 2004, 29(９), p.78-80. 平尾真智子. 看護歴史研究入門, 6：歴史研究の方法(2). 29(12), p.77-79.
(44) 吉川龍子. 赤十字看護教育における初期の教科書. 看護と情報. 2002, 9, p.92-95.
(45) 六本木淑江. 海外の歴史的な看護雑誌文献をさがすための索引誌. 看護と情報. 2003, 10, p.124-131.
(46) 登坂善四郎. 看護情報ネットワーク：現状と展望. 看護と情報. 1994, 1, p.24-32.
(47) 登坂善四郎ほか. 特集, 相互貸借. 看護と情報. 1996, 3, p.44-61.
(48) 吉本照子ほか. 日本における看護文献提供環境の改善に関する検討会. 千葉大学看護学部紀要. 2007, 29, p.73-74.
(49) 佐藤義則. 近年のNACSIS-ILLにおける看護文献の需要と供給：ログ分析の結果から. 看護と情報. 2007, 14, p.65-72.
(50) 棚橋是之ほか. 「国公私立大学図書館協力委員会主催大学図書館著作権問題ワークショップ」報告. 看護と情報. 2002, 9, p.15-26.
(51) 松本玲子ほか. 著作権問題検討委員会２年間の歩み. 看護と情報. 2007, 14, p.109-113.
(52) 中木高夫. “会長あいさつ”. 日本看護図書館協会, 2007. http://wwwsoc.nii.ac.jp/kantokyo/about/greeting.html, （参照 2008-01-15）.
(53) 馬渡淳子ほか. 特集, 開館時間と図書館サービス. 看護と情報. 2002, 9, p.38-59.
(54) 安藤宣子ほか. 看護学生の図書及び図書室に対する意識：当校における紛失図書対策から. 看護展望. 1997, 22(8), p.938-944.
(55) 西村志保ほか. “資料の紛失対策からみた図書室運営：パンフレットを作成して”. 第13回日本看護学校協議会学会集録. 東京, 2001-07-26/27. 日本看護学校協議会, 2001, p.82-83.
(56) 西村志保ほか. 魅力ある図書館づくり調査報告. 看護と情報. 2007, 14, p.15-64.
(57) 吉原貴子. 地震で喚起された防災対策とサービス. 看護と情報. 2007, 14, p.98-101.
(58) 尾内里吉. 新設の石川県立看護大学附属図書館に赴任して. 看護と情報. 2002. 9, p.81-86.
(59) 山崎由紀子. 設立認可にかかわる司書の役割. 看護と情報. 2002. 9, p.87-91.
(60) 千代豪昭. 大学における専門図書館充実と方向性. 看護教育. 1995. 36(10), p.866-871.
(61) 高橋あき子. 日本赤十字看護大学と日本赤十字武蔵野短期大学の統合報告. 看護と情報. 2007. 14, p.79-84.
(62) 中尾明子. 看護大学の公共図書館連携の試み. 看護と情報. 2006, 13, p.67-69.
(63) 鹿児島琴美ほか. 地域開放の現状と課題：長崎シーボルト大学附属図書館における実践から. 看護と情報. 2004, 11, p.71-73.
(64) 五十嵐稔子ほか. 看護系国公立大学図書館の利用制限の実態について. Quality Nursing. 2001. 7(12), p.1085-1088.
(65) 松本直子ほか. 教員への利用アンケート調査からみた看護雑誌. 看護と情報. 1998, ５, p.35-47.
(66) 今田敬子. 日本の看護雑誌の現状分析. ナーシングトウデイ. 1998, 13(8), p.10-13.
(67) 川口貞親. 看護大学紀要は看護学発展に貢献できているのか？. 看護教育. 1999, 49(1), p.60-63.
(68) 今泉千代ほか. 看護雑誌の評価. 看護. 2003, 55(8), p.105-114.
(69) 円城寺康子ほか. 国内出版看護系雑誌にみる英語論文掲載の調査と分析：『最新看護索引』1999-2003を対象として. 看護と情報. 2006, 13, p.59-66.
(70) 今泉千代ほか. “看護文献データベース「最新看護索引」の作成”. 第13回医療情報学連合大会論文集. 東京, 1993-11-25/27, 日本医療情報学会. 1993, p.657-660,（医療情報学連合大会論文集, 13）.
今泉らの報告は1993年のもので、『最新看護索引』は冊子体による年間累積版や雑誌『看護』の月報など、印刷媒体で提供されていた。印刷媒体よる提供はすでに終了しており、現在では会員制のウェブ版による提供に移行している。
(71) 柏木聖代ほか. 根拠に基づく看護技術のデータベース化がもたらすもの. インターナショナルナーシングレビュー. 2004. 27(5), p.40-44.
(72) 宮下光令ほか. Evidence-Based Nursing誌について. Quality Nursing. 2001, ７(10), p.841-848.
(73) 釜堀千恵ほか. CINAHLを知っていますか？. 看護学雑誌. 2005, 69(5), p.484-489.
(74) 南郷栄秀. 看護に役立つ二次資料の活用法, 6：Evidence-Based Nursingを使ってみよう. EB NURSING. 2005, 5(2), p.248-253.
(75) 阿部信一ほか. 特集, 外国文献データベース. 看護と情報. 2006, 13, p.20-58.
(76) 山口真由美. “インターネットジャーナル「大分看護科学研究」の刊行と今後の課題”. 第20回医療情報学連合大会論文集. 浜松, 2000-11-23/25, 日本医療情報学会. 2000, p.988-989,（医療情報学連合大会論文集, 20）.
(77) 美代賢吾ほか. ワークショップ, EBNを看護情報システムの新たな出発点に：EBNと文献データベース：看護文献データベースの構築. 看護展望. 2001, 26(4), p.64-66.
(78) 松本直子ほか. 「看護雑誌総合目録」所収の外国雑誌200誌におけるオンラインジャーナル化の調査. 看護と情報. 2002, 9, p.27-37.
(79) 山内一史. “看護系大学院が生み出す修士・博士論文のオンラインフルテキストデータベースの実現の課題”. 第22回医療情報学連合大会論文集. 福岡, 2002-11-14/16, 日本医療情報学会. 2002, p.466-467,（医療情報学連合大会論文集, 22）.
(80) 今田敬子ほか. “看護領域オンラインジャーナルの利用と展望”. 第23回医療情報学連合大会論文集. 千葉, 2003-11-22/24, 日本医療情報学会. 2003, p.134-137,（医療情報学連合大会論文集, 23）.
(81) 今田敬子ほか. “看護オンライン雑誌の可能性”. 第25回医療情報学連合大会論文集. 横浜, 2005-11-24/26, 日本医療情報学会. 2005, p.162-175, （医療情報学連合大会論文集, 25）.
(82) 佐々波裕子ほか. 「看護文献」と「看護雑誌」の電子化調査. 看護と情報. 2007. 14, p.73-78.
(83) 今田敬子ほか. “看護学術情報の電子化の進展と展望”. 第27回医療情報学連合大会論文集. 神戸, 2007-11-23/25, 日本医療情報学会. 2007, p231-232. （医療情報学連合大会論文集, 27）.
(84) 亀岡智美ほか. 特集, 看護図書館の活用へ. 看護と情報. 2000, ７, p.64-88.
(85) 岩下愛ほか. 教員と学生による看護学校図書室運営への支援を試みて」：図書館フェイスシート試作を通じて. 看護と情報. 2003, 10, p.78-89.
(86) 松本直子. 聖路加看護大学図書館における利用教育サービスの展開. 看護と情報. 2003, 10, p.90-103.
(87) 内藤みよ子ほか. 文献管理ソフトを使った利用教育. 看護と情報. 2004, 11, p.67-70.
(88) 横山道子ほか. 関西看護専門学校図書室における図書館利用教育の計画・実施・評価の試み. 看護と情報. 2007, 14, p.85-93.
(89) 南沢汎美ほか. 臨床看護研究実施上の困難と克服課題：第一次調査報告. 日本看護科学会誌. 1998, 18(1), p.52-59.
(90) 今田敬子ほか. “臨床看護研究と支援に関する実態調査”. 第７回看護情報研究会論文集. 神戸, 2006-07-16/17, 日本医療情報学会看護部会. 2006, p.142-145, （看護情報研究会論文集, 7）.
(91) 阿部信一ほか. 看護師の情報ニーズと情報探索行動：慈恵医大医学部看護学科平成12年度卒業生を対象にしたアンケート調査. 看護と情報. 2004, 11, p.42-48.
(92) 佐藤真智子. 看護専門学校の図書利用指導に関する調査報告. 看護教育. 2001, 42(9), p.812-815.
(93) 伊藤敬子. “看護文献の活用と検索の実際, 1”. インターナショナルナーシングレビュー. 1993, 16(1), p.60-68.
伊藤敬子. “看護文献の活用と検索の実際, 2”. インターナショナルナーシングレビュー. 1993, 16(2), p.59-68.
伊藤敬子. “看護文献の活用と検索の実際, 3”. インターナショナルナーシングレビュー. 1993, 16(3), p.55-68.
伊藤敬子. “看護文献の活用と検索の実際, 4”. インターナショナルナーシングレビュー. 1993, 16(4), p.55-64.
(94) 佐藤淑子ほか. 看護文献・情報へのアプローチ. 医学書院, 2000, 146p,（JJNスペシャル, 65）.
(95) 山崎茂明ほか. 看護研究のための文献検索ガイド. 第4版, 日本看護協会出版会, 2005, 210p.
(96) 今田敬子ほか. “看護文献検索指導教材ビデオの作成”. 第15回医療情報学連合大会論文集. 名古屋, 1995-11-21/23, 日本医療情報学会. 1995, p.393-394. （医療情報学連合大会論文集, 15）.
(97) 河合富士美ほか. EBN実践のための文献検索ガイド, 2：エビデンスをどこで探すか. EB NURSING. 2001, １(2), p.184-190.
(98) 操華子. 臨床看護研究の道しるべ：その手順、方法、コツをお教えします, 5：文献を探し、入手し、読む！. 看護. 2004, 56(6), p.91-95.
(99) 松本直子. EBNを実践するナースへの支援. ほすぴたるらいぶらりあん. 2007, 27(2), 115-120ｐ
(100) 渡部満彦ほか. 特集, 看護図書館の専門性. 看護と情報. 2004, 11, p.6-30.
(101) 高山正也. 専門図書館の今後と図書館の資質：看護図書館を念頭に. 看護と情報. 2003, 10, p.72-78.
(102) 和気たか子ほか. 特集, 研修ネットワーク. 看護と情報. 2003. 10, p.36-55.
(103) 菱沼典子ほか. “看護大学から市民への健康情報の提供”. 2003･2004年度聖路加看護大学看護実践開発研究センター報告書. p.54-56.
今田敬子. 看護図書館. カレントアウェアネス. (295), 2008, p.38-44.
http://current.ndl.go.jp/ca1660
