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獨協大学 経済学部 井上 靖代（いのうえ やすよ）
はじめに――現状および将来的な課題
アメリカでは2004年段階で、librarianが15万9千人、para-professionalとよばれるlibrary technicianが12万2千人、library assistantが10万9千人働いている(1)。
librarianはアメリカ図書館協会（ALA）認定の図書館情報学大学院で修士号を取得した者を指し、図書館現場では地域館レベル管理職のlibrarian managerさらに中央館の館長library directorの地位で働くことが多い。para-professionalは多くはコミュニティ・カレッジなどで開講されている図書館関係科目を取得するlibrary associate’s degreeをもつ者をさすことが多い(2)。これらpara-professionalの図書館員の下で雇用されるのはpageとよばれ、図書館内での単純労働をおこなう(3)。
労働局統計（Bureau of Labor Statistics）によれば、2014年にはlibrarianは16万7千人、library technicianは13万8千人、library assistantは12万2千人になるだろうと予測されている。つまり、librarianは4.9％増加するのに対し、library technicianは13.4％増、library assistantは12.5％増が見込まれている。現在、すでに第一線現場では、本来修士号を取得したlibrarianがおこなっていた業務を、library technician あるいはlibrary assistantがおこなうことが多くなってきている。つまり図書館業務の「非専門職化」が進行しているのである(4)。
都市部以外の小規模図書館では図書館情報学分野の修士号を取得した専門職であるlibrarianを雇用することが困難になっており、para-professionalを雇用し、その代替にしている例が増加している。さらに2005年から2019年にかけて、現在働いている58％のlibrarianが65歳の退職年齢に達すると予測されており、この傾向に拍車がかかるとみられている。
こういった現状の下でALA認定の図書館情報学大学院の登録者が増加し、学校によっては遠隔地教育が拡大し、さらに図書館をめぐる一般的な技術変革の衝撃といったなかで、現在の1992年に決定された図書館情報学大学院カリキュラム認定基準の見直しがすすんでいる。
(1) 図書館情報学大学院での養成
歴史的成立経緯の説明は省略するが、アメリカではALAがそのカリキュラムなどを5年ごとに審査し、認定する図書館情報学大学院で修士号を取得したものを専門職のlibrarianとして、図書館での必須雇用条件としている。現在、カナダ7校、プエリトリコ1校を含む56校が認定されている(5)。そのうち47校で学校図書館メディアスペシャリスト（学校図書館司書）の資格授与の課程をも提供しているが、学校図書館メディアスペシャリスト（学校図書館司書）は各州の認定基準が異なるため、ALA認定以外にNCATE（National Council for Accreditation of Teacher Education）が認定したプログラムなど多数ある(6)。また、2004年にイギリスの図書館・情報専門家協会（CILIP）との協定により、ALAはイギリスやオーストラリア、ニュージーランドなどとの相互認定をおこなっている。
現在のALA認定基準は1992年に決定されたものであるが、1999年のFirst Congress on Professional EducationでALAに対して、この専門職としての核となる能力（core competencies）を明確にし、将来、ジェネラリストとしての能力を説明することが求められた(7)。これを機にALA会長はタスクフォースを組織し、2000年以降のALA大会で議論を重ね、2005年7月にドラフトを理事会に提出した(8)。
このドラフトでは、当該基準初任者ジェネラリスト・ライブラリアン（beginning generalist librarian）としての知識と技術を反映するものであり、個々の分野で訓練されたスペシャリストの能力を示すものではないことを明言している(9)。スペシャリストの教育基準等については各専門分野の図書館協会や部会が公表している(10)。
このドラフトでは8つの基礎能力を求めている。すなわち、
（1） 専門職としての倫理（Professional Ethics）
（2） 資料構築に関する知識（Resource Building）
（3） 知識の組織化に関しての理解（Knowledge Organization）
（4） 技術面での知識と理解･実技（Technological Knowledge）
（5） 図書館サービス活動を通じての知識の普及（Knowledge Dissemination: Service）
（6） 教育と生涯学習を通じての知識の蓄積（Knowledge Accumulation : Education and Lifelong Learning）
（7） 調査研究を通じての知識の探求（Knowledge Inquiry : Research）
（8） 図書館経営能力（Institution Management）
である。このドラフトを基にして、ALAは2006年2月10日に現認定校および認定をもとめていた候補校を審査した。必修科目と選択科目という面も配慮して審査されたが、この報告に対してパブリック・コメントが求められた。当時の会長であるマイケル・ゴーマン（Gorman, Michael）氏(11)のように現場からは批判的な内容のものが多く、2007年1月の冬季大会では公開討議フォーラムが開催されている。大学院ではカリキュラムを審査し、専任教員が図書館プロパーでなく非常勤教員が図書館学分野を担当しているなどの実態に疑問が呈されている。こういった現場からの批判を受ける形で、ALAはpara-professionalの養成について言及したり、また修士号を取得したあとの再認定制度を発足させている。
(2) para-professionalの教育・訓練
上記のようにlibrary technician やlibrary assistantという支援職レベルの教育や養成についての審査認定制度は実施されていないものの、将来librarianにキャリアアップしてもらう人材確保のため、ALAではこのレベルの養成の基準を定め、学部段階での図書館情報学の科目開講大学の紹介や図書館情報学以外の分野で図書館に関連ある大学院の紹介などもおこなっている。
これは第三回目のCongress on Professional Education（2003） において、Library Support Staffについて、討議されたことを受けたものである。これを受け、2004年のALA年次大会で、教育委員会（Committee on Education）は評議会（Council）に対して、報告書 (“ALA Committee on Education Report to Council” 2004 Annual Conference Orland, Florida) を提出し、そのなかでLibrary Technical Assistant（LTA） 教育の基準を示した(12)。
すなわち、7つの分野について教育をおこなうことを勧めている。
（1） 図書館と情報産業についての概論
Introduction to libraries and the Information Industry
（2） 資料受け入れのプロセスについての概論
Introduction to technical Services Acquisition Processes
（3） 資料組織化のプロセスについての概論
Introduction to technical Services Cataloging Process
（4） 対利用者への貸出業務のプロセスについての概論
Introduction to Public Services circulation services Processes
（5） 情報源とサービスについての概論
Introduction to Information Sources and Services
（6） 職場でのサバイバル技術
Workplace Survival Skills
（7） 実習 Practicum and Seminar
となっており、それぞれの分野で細かい具体的学習内容やプレゼンテーションなどが示されている。大学学部レベルでの図書館情報学教育のガイドラインである。
(3) 研修・リカレント
図書館現場では、ジェネラリストからスペシャリストへの専門訓練や、新しい技術や知識の登場に対応する図書館員研修を積極的に実施している。連邦図書館･博物館サービス法にはこういった研修教育への補助が組み込まれているため、この補助金を申請して教育訓練をおこなう図書館が増加している。
1) 各図書館での研修
OJT（On the Job Training）形態の訓練、あるいは日程を設定しての図書館システムや図書館ネットワーク単位での研修は頻繁におこなわれる。ここでの講師は経験あるlibrarianや、外部の図書館コンサルタントが担当する。例えばシカゴ図書館では年1回、すべての地域館を休業して、全職員300人強が中央館で研修を実施している。そのための財源としてシカゴ図書館財団や地域の企業などから寄付金を獲得している。専門職のlibrarianからpageまでの人事交流をかねた研修となっている。職制がはっきりしているアメリカの図書館では、すべての職員が参加する研修は少ない。分野を特定した形の研修が多いアメリカではメリットもあるが、異なる職域との交流が少ない面では膠着した人事体制となりやすい。したがって、こういった研修はpara-professionalやpageに対して図書館員としての労働刺激を与え、キャリアアップを図る目的としては効果が高いと期待されている。
2) 地域ネットワークや州立図書館での研修
イリノイ州内では、地域ネットワークでの研修も年になんども実施される。これは州立図書館（State Library）が主体となって実施する研修であるが、州図書館協会が実施する場合もある。これは州立図書館が補助金を申請して、上述の図書館・博物館サービス法に示された研修費用を獲得しておこなうものである。2006年度は「多様性（Diversity）」をテーマに、ヒスパニック系など外国人利用者への対応について2日間の研修を実施している。
3) ALAの研修・リカレントプログラム
ALA主催の年次大会や総会など、あるいは各部会が主催する大会やワークショップやシンポジウムはリカレント教育としての意味をもつ。特に大会の前後に別会費で開催される1～3日程度のワークショップは貴重な研修となる。学校図書館員部会（AASL）のように継続教育の単位として認めている場合もある。教員資格を要求する学校図書館図書館員の場合には、7～8年ごとに継続教育科目を受講して、単位を新規認定してもらわないと資格が消滅する州が多いからである。
現場の図書館員のあいだで不十分と批判がある大学院修士号取得後のリカレント教育について、上記のようにALAがALA-APA（Allied Professional Association）と共同で新規認定研修制度（CPLA: Certified Public Library Administrator program）を発足させた(13)。これは主に、公共図書館での図書館長など、公共図書館での管理職部門へのキャリア養成プログラムを目的としている(14)。公共図書館部会（PLA：Public Library Association）や図書館経営部会（LAMA: Library Administration and Management Association）、専門企業図書館部会（ASCLA: Association of Specialized and Cooperative Library Agencies）との共同事業であり、認定委員会（CPLA CRC: Certification Review Committee）が授業内容を認定する。応募資格は大学院で図書館情報学修士号を取得済みであること、図書館現場で５年以上の勤務経験があることなどである。
内容は、核となる必修科目と選択科目からなっており、５年の有効期間が定められている。必修科目は、
（1） 予算と財政（Budget and Finance）
（2） 技術管理（Management of Technology）
（3） 組織化と人事管理（Organization and Personnel Administration）
（4） 計画立案と施設管理（Planning and Management of Buildings）
また、選択科目は下の5科目のなかから3科目を取得することとなっている。
（1） 現状の課題(Current Issues)
（2） 基金獲得(Fundraising/Grantsmanship)
（3） マーケティング(Marketing)
（4） 政治とネットワーク(Politics and Networking)
（5） 多様な人々へのサービス活動(Service to Diverse Populations)
4) 大学院でのリカレント教育
継続教育・生涯学習の単位として認定、特に学校司書教諭の場合、教育職員免許が期間限定なので、教職免許再申請のため継続教育受講が求められている。したがって、いずれの州においても、州内および通信教育課程のある図書館情報学分野の大学院では社会人を積極的に受け入れて、再教育を実施している。受講者は継続教育の単位を取得できる場合が多い。
5) 通信教育・通信研修（e-education, e-learningなど）
ALA認定の大学院56校中13校で大学院修士課程の全課程をオンラインでおこなっていることに加え、ALAの各部会でもリカレント教育をオンラインで実施するところが増加してきている。例えば、 AASLでは2006年10月に定員20名で、AASLオンライン継続教育講座e-Academyを実施している。「教室と学校図書館における著作権問題（Copyright Issues in the Classroom and School Library）」「学校図書館ウェブ講座（Creating and Maintaining engaging School Library Websites）」のコースがそれである。都市中心部から離れた学校図書館に勤務している学校図書館員に好評なようである。インターネットが確実に図書館で利用されるにともない、図書館員研修もインターネット利用が増加する一方である。
(4) 採用
専門職としてのlibrarianは大学院を修了して、すぐに雇用されることは少ない。多くはpara-professional として数年間勤務経験を積んだ上で、別の図書館に就職していく。学歴だけでは希望どおりの職場に就職できない。勤務歴や研究業績、企画実績、補助金獲得などの実績をもとめられるのが一般的である。
学校図書館や公共図書館は地域に密着しているが、給与が低い場合が多い。一方、大学図書館や専門図書館は比較的給与や待遇がよいが、図書館情報学修士号以外に別の専門分野の修士号以上、時には博士号をもっていることを求められることが多い。投資信託会社や投資コンサルタント会社などの企業図書館がもっとも給与が高いが、企業図書館への就職率は東海岸に位置する図書館情報学大学院のほうが高い傾向がある。それぞれの図書館情報学大学院によって、就職率が異なり、また就職する館種が異なる場合がほとんどである。概して地方の小規模な図書館情報学大学院では地元の公共図書館か学校図書館への就職が多く、東海岸にある大学院では大学図書館や専門図書館への就職が多い。
就職情報は各大学院や地域の図書館協会などにもたらされる。また、ALAやその地域支部やその発行されている雑誌やメーリングリストなどで求人募集される。ALAや各地各種の図書館協会や部会の年次大会などでは、その場で求人者と求職者の面接がおこなわれることも多い。
館長など管理職に就くためには、図書館情報学分野の博士号を取得しているか、最近の傾向では経営学（MBA）や情報学分野の修士号を取得していることが望まれる。児童やヤングアダルト分野では図書館情報学以外に教育学や心理学などの分野での学歴があったほうが有利に働くが、給与が高くない割りには仕事の負担が大きい分野とみなされ、常に求人はあるものの応募は少ない。また、給与など待遇のよいところを求めて、図書館以外の、図書館関連分野の企業やコンピュータシステム開発会社などへの就職も多い。
(1) Hecker, Daniel E. “Occupational employment Projections to 2014”. Monthly Labor Review. 2005, 128(11), p.70-101. http://www.bls.gov/opub/mlr/2005/11/art5full.pdf, (accessed 2007-02-26).
(2) American Library Association. “Do I need a library science associate’s degree?”. LibraryCareers.org. http://www.ala.org/ala/hrdr/librarycareerssite/whatyouneedassociate.htm, (accessed 2007-02-26).
(3) American Library Association. “Types of library jobs”. LibraryCareers.org. http://www.ala.org/ala/hrdr/librarycareerssite/typesofjobs.htm, (accessed 2007-02-26).
(4) American Library Association. “Types of library jobs”. LibraryCareers.org. http://www.ala.org/ala/hrdr/librarycareerssite/typesofjobs.htm, (accessed 2007-02-26).
(5) “2006-2007 Directory of Institutions Offering ALA-Accredited Master’s Programs in Library and Information Studies”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/accreditation/lisdirb/lisdirectory.htm, (accessed 2007-02-26).
(6) American Association of School Libraries. “Recognized School Library Media Education Programs”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/aasl/aasleducation/schoollibrarymed/recognizedslm.htm, （accessed 2007-02-26).
(7) American Library Association. “Congress on Professional Education：Focus on Education for the First Professional Degree”. http://www.ala.org/ala/hrdrbuket/1stcongressonpro/1stcongressteeringcommittee.htm , （accessed 2007-02-26).
(8) “Draft Statement of Core Competencies. July 2005” American Library Association. http://www.ala.org/ala/accreditationb/Draft_Core_Competencies_07_05.pdf, （accessed 2007-02-26).
(9) “Draft Statement of Core Competencies. July 2005” American Library Association. http://www.ala.org/ala/accreditationb/Draft_Core_Competencies_07_05.pdf, （accessed 2007-02-26）.
(10) 法律図書館員（ロー・ライブラリアン）については、“AALL Guidelines for Graduate Programs in Law Librarianship”. American Association of Law Libraries. http://www.aallnet.org/about/graduate_guidelines.asp, （accessed 2007-02-26).
学校図書館図書館員については、American Association of School Librarians. “ALA/AASL Standards for Initial Programs for School Library Media”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/aasl/aasleducation/schoollibrarymed/ala_aasl_slms2003.pdf, （accessed 2007-02-26).
児童図書館員については、Association for Library Service to Children. “Competencies for Librarians Serving Children in Public Libraries”. Revised Edition, Association for Library Service to Children. http://www.ala.org/ala/alsc/alscresources/forlibrarians/professionaldev/competencies.htm, （accessed 2007-02-26).
医学図書館員（メディカル・ライブラリアン）については、“The educational policy statement of the medical library association”. Medical Library Association. http://mlanet.org/education/platform/index.html, （accessed 2007-02-26).
音楽図書館員については、“Core competencies and Music Librarians”. Music Library Association. http://www.musiclibraryassoc.org/pdf/Core_Competencies.pdf, （accessed 2007-02-26).
アーキビストについては，“Guidelines for a Graduate Program in Archival Studies” Society of American Archivists. http://www.archivists.org/prof-education/ed_guidelines.asp, （accessed 2007-02-26).
ヤングアダルト図書館員については、Young Adult Library Services Association. “Young Adults Deserve the Best: Competencies for Librarians Serving Youth”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/yalsa/profdev/youngadultsdeserve.htm, （accessed 2007-02-26).
専門図書館員については、”Competencies for Information Professionals”. Revised Edition, Special Libraries Association. http://www.sla.org/content/learn/comp2003/index.cfm, （accessed 2007-02-26).
大学図書館員については図書館員の教育のみならず、多くの指針を決めている。Association of College & Research Libraries. “Standards and guidelines”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/acrl/acrlstandards/standardsguidelines.htm, （accessed 2007-02-26).
また、レファレンスといった館種を超えた分野におけるスペシャリスト養成に関する指針も公表されている。Reference and User Services Association. “Professional competencies for Reference and User Services Librarians”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/rusa/rusaprotools/referenceguide/professional.htm, （accessed 2007-02-26).
Reference and User Services Association. “Guidelines for Behavioral Performance of Reference and Information Service Providers”. American Library Association. http://www.ala.org/ala/rusa/rusaprotools/referenceguide/guidelinesbehavioral.htm, （accessed 2007-02-26).
(11) Michael Gorman. Comments on “Updating the 1992 [ALA] Standards for accreditation of masters’ programs in library and information studies. Overview and comments”/ Standard Review Subcommittee [of the COA]. [n.d.]. 15p.. 2006-12. http://www.ala.org/ala/hrdr/abouthrdr/hrdrliaisoncomm/committeeoned/Gorman_ALAaccreditationstandards.pdf, （accessed 2007-02-26).
(12) “Criteria for Programs to Prepare Library Technical Assistant”. ALA Committee on Education Report to Council 2004 Annual Conference Orlando, Florida. 2004-6-26/29. American Library Association. http://www.ala.org/ala/acrl/aboutacrl/acrlsections/cjcls/collaborate/Report_of_the_Committee_on_EducationLRS.pdf, （accessed 2007-02-26).
(13) “Certified Public Library Administrator Program”. American Library Association Allied Professional Association. http://www.ala-apa.org/certification/cplaapplication.html, （accessed 2007-02-26).
(14) “New CPLA online courses and candidates approved”. American Library Association. 2007-02-16. http://www.ala.org/ala/pressreleases2007/february2007/NewCPLAonlinecourses.htm, （accessed 2007-02-26).
