2017年6月20日、Microsoft、Google、百度（Baidu）の各社と米国のAllen Institute for Artificial Intelligence（AI2）がOpen Academic Search（OAS）ワーキンググループを立ち上げたことが報道されています。
AI2のSemantic Scholar、Microsoft社の Microsoft Academic、Google社のGoogle Scholar、百度社の百度学术（Baidu Scholar）などをはじめとする学術文献検索サービスの開発者の参加を想定しています。各社が競合して各サービスを差別化するのではなく、ツールやデータの共有など協調的なプロセスを通じて学術文献検索サービスを発展させ、研究者が急速かつ大量に生産される学術文献やデータを発見して利用できるように支援することを目標としています。
具体的には、関係各社や関係機関が自社、自機関のAIや分析ツールをオープンソースとして公開して自由に利用可能とすることを目指すということです。また、プロジェクトの一環として、百度社が2017年中に百度学术のメタデータや利用者行動のデータの一部を公開するとのことです。
OASのadvisory boardには、ワシントン大学などの学術機関、ArXiv、ACM Digital Library、Wikimediaのほか、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団などの資金助成機関からの代表者が含まれます。
またBloomberg紙の記事は、Microsoft Academicが中国の清華大学と、同姓同名の場合も含めて、各著者がどの学術文献を著しているかの識別を支援するプロジェクトに取り組んでいることに言及しています。
百度社は、検索エンジンサービス「百度」を提供する中国の企業です。AI2は、Microsoft社の共同創業者Paul Allen氏が2014年に設立した、公益のために人工知能やコンピュータ科学を研究する機関です。
Microsoft, Google and Baidu team up with Paul Allen’s AI2 on Open Academic Search（GeekWire, 2017/6/20）
https://www.geekwire.com/2017/microsoft-google-baidu-team-paul-allens-ai2-open-academic-search/
Allen AI Joins Microsoft, Baidu to Help Empower Academic Searches（Bloomberg, 2017/6/20）
https://www.bloomberg.com/news/articles/2017-06-20/allen-ai-joins-microsoft-baidu-to-help-empower-academic-searches
Microsoft, Google, Baidu, and Paul Allen’s AI2 Form Open Academic Search Group（infoDOCKET, 2017/6/20）
http://www.infodocket.com/2017/06/20/microsoft-google-baidu-and-paul-allens-ai2-form-open-academic-search-group/
Open Academic Search
http://open.semanticscholar.org/
参考：
Google Scholar、10年前の論文で各分野で最も引用されているものからなる“Classic Papers”コレクションを公開
Posted 2017年6月15日
http://current.ndl.go.jp/node/34172
Microsoft Academic Search、研究者の師弟関係や論文の引用関係を可視化するツールを公開
Posted 2011年12月27日
http://current.ndl.go.jp/node/19829
CA1606 – Google Scholar，Windows Live Academic Searchと図書館の役割 / 片岡真
カレントアウェアネス No.289 2006年9月20日
http://current.ndl.go.jp/ca1606
E473 – ライバルはGoogle Scholar – マイクロソフト社の新しい検索サービス
カレントアウェアネス-E No.81 2006.04.26
http://current.ndl.go.jp/e473
E273 – Google，学術情報専用の検索エンジンを発表
カレントアウェアネス-E No.49 2004.12.01
http://current.ndl.go.jp/e273
