2016年3月18日、京都大学情報環境機構は、研究データ保存サービスの試行を開始しました。
京都大学では、教職員・学生等で研究活動を行うすべての者は、研究データの根拠となる研究資料等の保存が求められています。
研究データ保存サービスの試行について（京都大学情報環境機構，2016/03/18）
http://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/whatsnew/information/detail/160318053522.html
参考：
「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」の英訳「Guidelines for Responding to Misconduct in Research」が公開
Posted 2015年7月10日
http://current.ndl.go.jp/node/28886
文部科学省の「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」に関する審議依頼への、日本学術会議からの回答「科学研究における健全性の向上について」が公開
Posted 2015年3月13日
http://current.ndl.go.jp/node/28153
