カレントアウェアネス
No.347 2021年03月20日
CA1991
コロナ禍における米国シカゴ大学図書館の対応と日本研究支援
シカゴ大学図書館：吉村亜弥子（よしむらあやこ）
はじめに
2020年は、数字の並びが良いのと、干支の子年ということで、新年早々新しいサイクルの始まりに胸躍る雰囲気があったものの、結局は新型コロナウイルスに翻弄された一年であった。筆者は、2015年より米国イリノイ州のシカゴ大学図書館で日本研究司書を務めている。米国では、新型コロナウイルスのニュースはしばらく他人事のように流れていたが、2月に入ってから早いペースで感染が広がり出した。3月に入ると日ごとに状況が逼迫し、3月中旬には、シカゴ大学は春学期の全授業をオンラインで実施すると発表した。ちょうど冬学期の期末試験期間中であったが、3月20日で当館も臨時閉館することになり、利用者対応の準備をする余裕もないまま、大学病院以外は閉鎖という状況に至った。
当初、当館は「臨時で2週間閉館」と発表したが、イリノイ州政府の「ステイ・アット・ホーム令」(1)が数か月に渡り更新され続けたことに伴い、キャンパス閉鎖は長期間に及んだ。夏学期の授業も遠隔で行われ、秋学期の授業も、判断は教員各自に委ねられたものの、遠隔授業が推奨された。新学年度に向けて、当館も利用者のニーズに応えるために可能な限りサービスを一部再開できるよう整備し、9月下旬には再開することができた（4学期制のため新学年度開始は9月末にあたる）。その後は、感染者数増加に伴い発令されるイリノイ州やシカゴ市政府のガイドラインに従い、随時調整を行いつつサービスを継続して今日に至る(2)。
このような突然の変動に、学生や教員、そして一般利用者の研究を支援する立場の図書館という機関は、様々な意味でその存在意義を問うことを余儀無くされた。本稿では、シカゴ大学図書館の対応を例に挙げ、コロナ禍での電子資料提供サービスや、筆者が担当する日本研究支援の現状等を報告する(3)。
1. 既存のオンライン資料の活用
当館が閉鎖になり、遠隔授業が開始されて、最初に資料として役に立ったのは既存のオンライン資料ではなかろうか。21世紀に入ってからデジタル化が進み、著作権の保護期間が満了している古典籍などの歴史的資料がオンラインで閲覧可能になり、データベース化されるようになった。人文・社会科学分野では歴史的資料が一次資料となることが多く、大学の授業では、それをどのように解読・分析して論理を構築するかの指導がなされるが、当館が閉鎖されて紙媒体の書籍の閲覧・貸出が不可能になった時、オンラインでアクセスできるもの以外は利用できなくなってしまった。通常であれば、大半の大学図書館は、教員が指定した読書課題（書籍内の特定のページや章）を館内担当者がスキャンし、授業用資料を共用する学習管理システム（LMS）に載せるが（シカゴ大学ではCanvasを利用）(4)、大学閉鎖により、それも不可能であった。米国の日本研究者や司書の間では、遠隔授業に使えるオープンアクセス資料を紹介するメールが頻繁に流れ、筆者が出来たことはそれを教員に転送するくらいであった。
2. 電子書籍とオンライン・コンテンツの積極的な購入
英語圏では電子書籍の発行がほぼ定着していると言ってよく、プラットフォームも簡単で使い易くできている。購入すれば、オンライン閲覧・全文検索はもちろん、ダウンロードやプリントも可能である。しかし電子書籍を積極的に使用するか否かは、まだ利用者の好みが分かれるところである。電子書籍で全文検索をし、ブラウジングをして「品定め」をしてから印刷版を借りる、という研究者もいる。理想は電子版と印刷版の両方を揃えることだが、印刷版と比べると電子書籍の価格は数倍になるため（CA1978参照）、人文・社会科学分野を主に担当する司書は、「電子書籍での購入で」というリクエストがない限り、印刷版を購入する傾向にある。
しかし、コロナ禍で荷物の受け入れが停止したため、印刷版の購入自体が出来なくなってしまった。ロックダウンが開始された時点で、財政年度は既に終盤に差し掛かっており（当館の財政年度は7月から6月まで）、司書によってはもう使えるお金も少なかった。そのうえ、コロナ禍によってシカゴ大学の財政が苦しくなる予兆があったため、当館では蔵書予算残額の15％を返納するよう言い渡された。新しい財政年度が開始されてからも、予算の確定が通常より数か月遅れたため、夏の間の資料購入に金銭的上限が課された。それでも、英語圏の電子書籍制作会社側は「コロナ禍セール」などを実施していたため、当館は英文電子書籍の購入に勤しむこととなった。以前は、Approval plan（自動承認による選書）(5)では印刷版が既定であったが、当然それも全件電子版に切り替わった。
日本研究司書として、コロナ禍になってからの最大の蔵書構築上の変化は、出来るだけ日本研究関連の英文電子書籍を買い揃えるのが優先になったことである。自国に戻った留学生や、シカゴに引っ越してこない新入生がいることを把握していたため、印刷版の所蔵があっても、電子版を積極的に購入した。大学のIDを使えば、学内者が遠隔でアクセス可能だからである。コロナ禍以前は、日本研究関連の英文書籍の選書購入は印刷版が1年に100件から140件程度で、電子書籍はリクエストがあったときのみ購入していた（学生からは年に数件、教員からはほぼ皆無）。しかし、今年度は電子書籍のみ購入するようにし、年度前半だけで既に300件ほどに達した（この間、電子書籍購入依頼は、学生から5件程で、教員からは1件）。高額なことを理由に購入を渋っていたデータベースも、積極的に買い揃えた。
日本研究分野について言えば、英文電子書籍に比べると、日本語の電子書籍はコロナ禍でも不思議と利用数が少ない。後述するように、日本の電子書籍プロバイダーが無料試読サービスを特別処置として提供してくれたが、秋口に利用統計の提供を受けたところ、試読で利用されたのはわずか9件だった。ちなみに、日本語電子書籍の購入依頼はパンデミック以前の5年間に2件、以後は未だ0件である。日本語印刷版書籍の購入依頼はパンデミック以後も通常時と変わらず定期的に入り、合計5件程あった。
3. 学内者向け複写送信サービスの提供
当館では、以前より学内者向けサービスとして、所蔵する雑誌の記事や本の章をスキャンしてPDFにし、利用者個人の図書館利用者アカウントに送信するシステムがあった。利用者は、希望する書籍・雑誌をOPACを通して指定し、巻番号やページ番号等の詳細を入力すればオンラインで申請できる。もとは、夏期休暇中にシカゴを離れて調査をしている学内者を支援するために開始されたサービスだが、自分でスキャンする手間が省けるうえに無料なので人気があり、シカゴ滞在の学内者も頻繁に利用する。ロックダウン中はこのサービスも停止されたが、図書館職員の仕事上の安全確保の準備が整うと、6月15日から再開した。
4. HathiTrust緊急一時アクセスサービス
コロナ禍の非常事態に素早く対応したのが、HathiTrust（CA1760参照）だ。様々な研究図書館の蔵書をスキャンし、オンラインでの閲覧・プリントその他の活用を可能にしてきた団体である。2020年4月、HathiTrustはメンバー館を対象とした「緊急一時アクセスサービス」（Emergency Temporary Access Service：ETAS）を開始した(6)。膨大なHathiTrustコレクションの中から、自館に印刷版の所蔵がある書籍に限り、著作権保護期間内であっても学内者の本文画像閲覧を可能とするサービスである。印刷版の貸出という図書館の中核サービスが提供不能になっていたさなか、非常にありがたい処置であった。タイトルごとの照合の結果、当館所蔵の印刷版599万1,296タイトル中175万5,139タイトルが、日本語書籍に関しては12万7,093タイトル中4万9,127タイトルがETASによって閲覧可能になった(7)。当館のデータ管理課が、OCLC番号やISBNを使い自動的に所蔵データと照合し、HathiTrustへのリンクを当館のOPACに取り込み、利用者が簡単にアクセスできるようにした。
当初は数か月という期間限定の処置であったが、コロナ禍が長引くにつれて延長され、結局は一年近く継続されるようである。しかし問題が伴わないわけではなく、当館内部の設備が整い、書籍の貸借が再開されると、「HathiTrustのスキャンが見にくいから印刷版が欲しい」、「必要な雑誌が、OPAC上ではETASでアクセス可能と表示されるが、自分が必要な特定の巻は載っていない」などの苦情が届くようになった。ETASの恩恵を受ける条件として、ETASによりHathiTrustコレクションへのアクセスが可能となった書籍に関しては、図書館所蔵の印刷版の貸し出しは禁止である。そのため、印刷版を希望する利用者には、ILLサービスを利用し他機関から借りるよう案内する、という少々皮肉な事態になった。筆者に届く質問の半分程度は、以前にはなかったETAS利用に関しての質問になり、上記利用条件とILL利用の説明で対処している。これらの質問を通じて、印刷版の需要がある事実も明らかになった。利用者によっては、オンラインで閲覧できるのはありがたいが、研究のために何度も読み返す・読み込むには印刷版の方が良い、という意見があったのだ。
HathiTrustコレクションに収録されていた日本研究関連の書籍は、主にカリフォルニア大学バークレー校とミシガン大学の蔵書である。もとは両大学の学内者のみが遠隔閲覧できるようにしたサービスだが、コロナ禍で他大学所属の研究者らはその恩恵を受けるかたちとなった。オンライン資料の作成や普及を各機関が進めるなかで、大学図書館間の学内サービス内容の違いが浮き彫りになったように思う。
5. 日本からの支援
日本からの支援はというと、皓星社『雑誌記事索引データベース ざっさくプラス』やJ-DAC（ジャパンデジタルアーカイブズセンター）『都道府県統計書データベース』の期間限定無償公開が挙げられる。また、丸善雄松堂と紀伊国屋書店の電子書籍ポータル上では、出版社の厚意で承諾が得られた書籍に限り、未購入のタイトルでも5分間試読できるサービスが利用可能になった。これらの特別処置は、いち早く情報を得た司書がリストサーブで連絡した。北米日本研究資料調整協議会（North American Coordinating Council on Japanese Library Resources：NCC）のデジタル資料委員会（Digital Resources Committee：DRC）でベンダー・コミュニケーションを担う筆者も、日本のベンダーからの連絡を随時リストサーブで共有した。
このような状況下なら、国立国会図書館（NDL）もデジタル化資料送信サービスの臨時アクセスサービスを提供するのではと淡い期待を抱いたが、叶わなかった(8)。海外はもちろん、日本国内の教育機関にもきっと大いに役立ったであろうが、残念である。運用や法整備に関する議論が進んでいれば、検討出来なくもなかっただろう。今後に期待したい。
むすびに代えて：エリア・スタディーズ・ライブラリアン団体の共同声明
米国では、様々な地域を対象とした研究を専門に支援する司書（エリア・スタディーズ・ライブラリアン）が大学図書館に勤務し、研究者へのサポートを担っている。専門地域により銘々職能団体も構成し、機関の枠を超えてのコミュニケーションを図り、互いに協力する。コロナ禍では他機関の同僚からの情報共有に救われ、多忙な時も心の支えになった。もちろん、これは筆者が携わる日本研究支援に限らない。コロナ禍の非常事態において、機関間の協力が如何に重要であるかが改めて浮き彫りになったと言える。しかし近年、エリア・スタディーズ・ライブラリアンに退職者が出た後、予算削減・人員削減などの理由から後継者を雇わず、既存の司書に退職者の業務を割り当てる、という対処が目立ってきていた。コロナ禍の影響は、そのような状況への更なる打撃であった。大学図書館を運営する上層部は、エリア・スタディーズ・ライブラリアンの業務の詳細を知らないのが悲しい現状である。そのため、夏の間に、エリア・スタディーズ・ライブラリアン各団体が銘々声明文を公表した(9)。
コロナ禍に因り、大学図書館の電子資料重視に更に拍車がかかることや、海外から書籍を印刷版で購入する司書の継続的な雇用が行われず、今後更に厳しい立場におかれることで、蔵書構築が困難になることなどに対しての抗議表明のようなものである。地域研究への充実した支援を継続するには専門職の確保が必要であること、地域研究資料の蔵書構築には、一次資料の中心を占める印刷版にまだ需要があることを踏まえ印刷物収集への継続的サポートが重要であること、などが明記してある。人文・社会科学分野では印刷版の利用がまだ多く、大学にそのような学問が存在する限り支援の継続は不可欠だ。
オンライン化が可能なのも、原本の保存があってこそである。蔵書構築を担うエリア・スタディーズ・ライブラリアンの責務は、そのような原本の収集と保存にある。原本の収集が出来なくなると、そこで次世代のための蔵書構築がストップしてしまう。貴重資料のデジタル化やデータベース化による活用が可能なのは、先人が原本を大事に保管していた、蔵書に残していたからである。現在の研究者はもちろん、ライブラリアンもその任務を背負っていることを忘れてはいけない。
(1) “Executive Order 2020-10”. Illinois.gov. 2020-03-20.
https://www2.illinois.gov/pages/executive-orders/executiveorder2020-10.aspx, （accessed 2021-02-05）.
(2) ミシガン大学図書館の日本研究司書である横田 カーター 啓子氏が、ミシガン大学での状況に関して言及している。
横田 カーター 啓子. 特集, コロナと生きる: 米国ミシガン大学のITシフト 遅れる日本の学術基盤強化. Journalism, 2020, (362), p. 72-77.
http://hdl.handle.net/2027.42/156101, （参照 2020-12-15）.
ハーバード大学の状況は、ハーバード大学ハーバード・イェンチン図書館の日本研究司書であるマクヴェイ山田久仁子氏の記事を参照。
マクヴェイ山田久仁子. 特集, 教育現場における電子書籍の活用: 海外大学図書館における電子書籍の動向 ： パンデミック下のハーバードでの教育と研究の支援. 情報の科学と技術, 2021, vol. 71, no. 1, p. 28-33.
https://doi.org/10.18919/jkg.71.1_28, （参照 2021-01-07）.
(3) シカゴ大学図書館ウェブサイトには、コロナ禍対応特設ページにサービス内容一覧が載せられており、随時更新している。
“The Library is Ready to Help During COVID-19”. The University of Chicago Library.
https://www.lib.uchicago.edu/research/help/infofor/the-library-is-onlinewere-here-and-ready-to-help-you/, （accessed 2020-12-20）.
(4) シラバス・読書課題・参考資料等、授業で必要な資料を共用するため、通常クラスごとにLMSのアカウントが作成される。担当教員と受講者のみアクセス可能で、学期中は、情報交換の場として利用され、宿題提出もこのツールが利用されることが珍しくない。学期修了と同時にアカウントは閉鎖され、受講者のアクセス権も停止するが、教員はいつでもアクセスでき、次回利用する際に編集可能である。読書課題としての利用であれば、「学術支援のため」という理由から、著作権保護期間内の資料でも現時点では違法とはならない。書籍全部分を載せることは無く、課題となる章のみや指定ページのみを、図書館担当者もしくは教員がアップロードする。学期中であれば、受講生は私用コンピューターからいつでもアクセスでき、プリント・ダウンロード可能である。
(5) 米国の大学図書館では選書の一環として、“Approval Plan”というEBSCO等の大手図書館リソース取引企業が提供する自動選書システムを導入している。企業側が作成した選書条件項目から、大学図書館や担当司書が条件を選択・設定し、条件が合致する書籍は自動的に企業から納品される。条件項目には、地域・時代・出版社・米国議会図書館件名標目・米国議会図書館分類等が含まれる。
(6) ETASの詳細は以下のウェブページを参照。
“Emergency Temporary Access Service”. HathiTrust Digital Library.
https://www.hathitrust.org/ETAS-Description, （accessed 2021-02-04）.
(7) この統計は、当館のデータ管理課が自動算出したものを引用した。あくまで参考として捉えていただきたい。
(8) ここ数年、海外研究機関所属のライブラリアンはもちろん、研究者が大なる関心を持ち、話題になる件が、国立国会図書館による海外機関向けの「デジタル化資料送信サービス」である。日本の機関とは異なり、海外の研究機関では、一台のコンピューターを特定のデータベース利用のために設置するという概念が無い。データベースへのアクセス等のセキュリティ管理は、大学等の機関が所属者用に発行・管理する個人用IDで行う。所属機関のIDとパスワードを使えば、キャンパス内はもちろん学外で利用する個人所有の媒体からでもアクセス可能である。利用者管理・アクセス管理は、大学のIT管理部が行う。サイバー・セキュリティに対する基本概念が日本と北米で異なるのであろうが、海外の事情にあわせることで海外在住の研究者にとっては日本研究関連資料へのアクセスが各段に向上する。グローバルな視点で日本研究の今後の発展も考慮すると、「デジタル化資料送信サービス」の利用規定見直しは不可欠ではなかろうか。
“Digitized Contents Transmission Service for Libraries （For Librarians）”. NDL.
https://www.ndl.go.jp/en/library/dcts/index.html, （accessed 2021-02-04）.
(9) 先頭に立ったのは、ラテンアメリカ図書館資料収集セミナー（Seminar on the Acquisition of Latin American Library Materials：SALALM）で、6月10日に声明文を発表した。
“SALALM Resolution: Collection Development in the Time of Covid-19”. SALALM. 2020-06-11.
https://salalm.org/salalm-resolution-collection-development-in-the-time-of-covid-19/, （accessed 2021-02-05）.
続 いて中東司書協会（Middle East Librarians Association：MELA）が6月22日に、北米中東学会（Middle East Studies Association ：MESA）が6月23日にSALALMの声明を支持する声明を発表した。
“MELA Statement On Collection Development, Access, And Equity In The Time Of COVID-19”. MELA. 2020-06-22.
https://www.mela.us/2020/06/22/mela-statement-on-collection-development-access-and-equity-in-the-time-of-covid-19/, （accessed 2021-02-12）.
“Statement on Collection Development, Access, and Equity in the time of COVID-19”. MESA. 2020-06-23.
https://mesana.org/advocacy/letters-from-the-board/2020/06/23/statement-on-collection-development-access-and-equity-in-the-time-of-covid-19, （accessed 2021-02-05）.
その後、ユダヤ系図書館協会（Association of Jewish Libraries：AJL）、アフリカ研究司書協会（Africana Librarians Council：ALC）、スラブ・東欧・ユーラシア学会（Association for Slavic, East European, & Eurasian Studies：ASEEES）、南アジア図書館資料委員会（Committee on South Asian Libraries and Documentation：CONSALD）、東南アジア研究資料委員会（Committee on Research Materials on Southeast Asia of the Association for Asian Studies：CORMOSEA）などが銘々自身のエリア・スタディーズの事情に基づいた声明文を発表した。東亜図書館協会（Council on East Asian Libraries：CEAL）の声明文は9月1日に公表となった。
“AAS endorsement：CEAL Statement on Collection Development and Acquisition Amid the COVID-19 Pandemic（in collaboration with the NCC and the SCSL）”. CEAL. 2020-09-01.
https://www.eastasianlib.org/newsite/aas-endorsement/, （accessed 2021-02-05）.
［受理：2021-02-16］
吉村亜弥子. コロナ禍における米国シカゴ大学図書館の対応と日本研究支援. カレントアウェアネス. 2021, (347), CA1991, p. 2-5.
https://current.ndl.go.jp/ca1991
DOI:
https://doi.org/10.11501/11648992
Yoshimura Ayako
University of Chicago Library Services during the COVID-19 Pandemic: The View from Japanese Studies
