2018年1月18日、国立大学図書館協会が、プレスリリース「大学における学術雑誌購読の危機的状況が深刻化」を公表しました。
今後の対応として、
（1）各大学は、JUSTICE の活動を通じた価格抑制の努力を続けつつ、短期的にはそれぞれの財政状況や研究分野の特性に応じた学術雑誌購読の見直しを進めることが求められます。
（2） 一方で、学術雑誌の価格上昇は、論文の書き手であり読み手である研究者自身にも関わる問題です。中長期的には、研究成果の流通や研究評価のあり方を見直し、海外の学術出版社に依存した学術情報流通の構造そのものを改革し、学術雑誌の購読によらない学術情報流通モデルであるオープンアクセスへの転換を図っていくことが必要です。本協会はオープンアクセスの推進に積極的に関わっていきます。
と述べられています。
大学における学術雑誌購読の危機的状況が深刻化 [PDF：3ページ] （国立大学図書館協会）
http://www.janul.jp/j/operations/request/janul_press_release_2018_01_18.pdf
