ソフトウェア

英・Software Sustainability Institute(SSI)、デジタル人文学に関するSSIへの推奨事項をまとめたレポートを公開:デジタル人文学に携わる実務家らによるワークショップの成果

2020年9月29日、英・Software Sustainability Institute(SSI)は、デジタル人文学に関するレポート“Sustaining Digital Humanities: Important developments in the UK landscape”の公開を発表しました。SSIは、持続可能かつ優れた研究ソフトウェア開発のための活動を行う国立の機関であり、英国のエディンバラ大学・マンチェスター大学・オックスフォード大学・サウサンプトン大学に拠点を置いています。

本レポートでは、人文学分野におけるSSIの使命を推進することを目的として、デジタル人文学に関するSSIへの推奨事項をまとめています。デジタル人文学の進展のための推奨事項を提示するという点で、英・アラン・チューリング研究所が2020年8月に公開したホワイトペーパー“Challenges and prospects of the intersection of humanities and data science: A white paper from The Alan Turing Institute”に続くものと位置付けられています。

オープンソースソフトウェア(OSS)のソフトウェア雑誌“Journal of Open Source Software”が1,000本目の論文を公開

オープンソースソフトウェア(OSS)のソフトウェア雑誌“Journal of Open Source Software”(JOSS)は、2020年8月31日付けのブログ記事において、2016年5月の創刊以降、1,000本目となる論文を公開したことを発表しました。

記事では以下のような内容も紹介されています。

大学図書館問題研究会、第28回大図研オープンカレッジ「オンラインミーティング開催講座」の講演資料等を公開

2020年4月14日、大学図書館問題研究会(大図研)は、4月5日にオンライン会議ツールZOOMを利用して実施した第28回大図研オープンカレッジ「オンラインミーティング開催講座」の開催を報告しました。

第28回大図研オープンカレッジは、新型コロナウイルスの影響により、大学のイベントの中止、図書館の休館、サービス制限などが相次ぎ、感染防止のため、社会全体がソーシャルディスタンシング政策に向かう中、場としてのオンラインミーティング技術に注目が集まっていることを背景に、オンラインセミナーとして開催されました。学会、研究会のようなイベントから日常の会議などに対してどのように向き合っていくかなどをテーマに、大向一輝氏(東京大学大学院人文社会系研究科准教授)と吉本龍司氏(株式会社カーリル代表取締役)による講演が行われています。

大学図書館問題研究会学術基盤整備研究グループのウェブサイト上で、大向氏・吉本氏の講演資料のほか、参加者からチャットで寄せられた参考資料など、オンラインセミナー当日に扱われた資料が公開されています。

Software Preservation Network(SPN)、ソフトウェアの保存に関する文献等の情報を集約・整理したオンライン目録を公開

ソフトウェアへの長期アクセスのための団体Software Preservation Network(SPN)は、2020年2月4日付けのTwitterにおいて、ソフトウェアの保存に関する文献等の情報を集約・整理したオンライン目録“Software Preservation Bibliography”の公開を発表しています。

SPNのTraining & Education Working Groupが作成したものであり、文献管理ツールZotero上で公開されています。

@SoftPresNetwork(Twitter, 2020/2/4)
https://twitter.com/SoftPresNetwork/status/1224349381278695426

国立情報学研究所(NII)、広域データ収集・解析プログラム開発を支援するオープンソースのソフトウェア「SINETStream」を公開

2019年12月25日、国立情報学研究所(NII)は、同研究所が運用する学術情報ネットワーク「SINET5」を介して広域に分散するデータを収集・解析する研究を支援する目的で、オープンソースのソフトウェア「SINETStream」を開発し公開したことを発表しました。

「SINETStream」は、環境測定、生体観測、IoTなど、広域に分散したデータの収集や解析を行う研究者にとって、収集・解析プログラムの作成には、ネットワークに関する高度な知識やプログラミングスキルが必要とされ、容易ではないことを背景に開発されました。センサー等から収集されるデータをクラウドや大学などに設置されたサーバへ書き込む、サーバに収集されたデータを解析プログラムに読み込むといった機能があり、APIを利用することでデータの収集・解析を行うためのプログラムを容易に開発することも可能です。また、通信やデータの暗号化、センサー等のデバイスの認証を行う機能も含んでいるため、機微情報を含む場合でも安全にデータ収集を行うことができる、としています。

科学研究用ソフトウェアに関する米国の科学者向け著作権ガイドが公開される

ソフトウェアへの長期アクセスのための団体Software Preservation Network(SPN)は、2019年12月17日付けのTwitterにおいて、科学研究用ソフトウェアに関する著作権ガイド“Copyright Guide for Scientific Software”が公開されたことを紹介しています。

米・ハーバード大学ロー・スクールのCyberlaw Clinicと、米・ハーバード・スミソニアン天体物理学センターの共同プロジェクトの成果であり、SPNも同プロジェクトに対し協力を行いました。

ガイドはリポジトリZenodo上で公開されています。米国の科学者向けに、米国の著作権法に焦点を当てた内容となっており、著作権と科学研究用ソフトウェアの関係、他者が作成したソフトウェアを使用する上での注意、自らが作成したソフトウェアを他者が使用・引用しやすくするための留意点などが簡潔にまとめられています。

北米研究図書館協会(ARL)、フェアユース/フェアディーリングウィーク2019にあわせ、インフォグラフィック“How Fair Use Helps in Saving Software”を公開

2019年2月25日、北米研究図書館協会(ARL)が、フェアユース/フェアディーリングウィーク2019(2019年2月25日から3月1日まで)にあわせ、インフォグラフィック“How Fair Use Helps in Saving Software”を公開しました。

教育・学習・研究のためにソフトウェアを保存することにフェアユースが如何に役立つかを示したものです。

Infographic Shows How Fair Use Helps in Saving Software(ARL,2019/2/25)
https://www.arl.org/news/arl-news/4731-infographic-shows-how-fair-use-helps-in-saving-software

ソフトウェアに対するDOIの登録数(記事紹介)

2018年5月17日付けでDataCiteのブログに、ソフトウェアのDOI登録数に関する記事が掲載されています。

DataCiteが最近調査したところ、ソフトウェアに対するDOIの新規発行数は急激に増加していました。現在は毎月約2,000件のペースで発行されており、2017年のある月には約4,000件に達したとのことです。

また、5月16日現在、5万8,301件のDOIがソフトウェアに対して発行されています。リポジトリ別では、Zenodoに収録されているソフトウェアに対するものがほとんどだとのことです。

その他、DataCiteにおいて最初にソフトウェアに対してDOIが登録されたのは2011年9月7日であること、2014年のZenodoとGitHubとの統合と、2016年9月のFORCE11によるSoftware Citation Principlesの公開などがDOI登録数の増加率を変化させたと思われること、などが紹介されています。

イェール大学図書館におけるサービスとしてのエミュレーション(emulation as a service)のためのインフラ構築(記事紹介)

イェール大学のウェブサイトで、イェール大学図書館における、サービスとしてのエミュレーション(emulation as a service)のためのインフラ構築が紹介されています。

このインフラでは、旧式のソフトウェアにオンデマンドでアクセスして、そのソフトウェア上の情報、たとえば1980年代にCADシステム上で作成した建築の設計図や、著名な作家が初期のワードプロセッシングソフトウェアで執筆した原稿などの情報が損なわれることなく今後もアクセスすることが可能になるようです。

アンドリュー・W・メロン財団(Andrew W. Mellon Foundation)とアルフレッド・P・スローン財団(Alfred P. Sloan Foundation)からそれぞれ100万ドルの助成を受けて、OS、オフィスソフト、電子メールアプリケーション、ビデオ編集ソフト、作曲ソフトなど3,000以上のソフトウェアへのアクセスを可能にするとのことです。このプロジェクトは、ソフトウェアへの長期アクセスのための団体Software Preservation Networkや、図書館システム関連技術の開発企業OpenSLXなどと共同で実施され、完了は2020年6月を予定しています。

国立情報学研究所、次世代リポジトリソフトウェア開発に着手したことを発表 欧州原子核研究機構、物質・材料研究機構と連携

2017年11月7日、国立情報学研究所(NII)が欧州原子核研究機構(CERN)、物質・材料研究機構(NIMS)と連携し、次世代リポジトリソフトウェア「WEKO3」の開発に着手したことが発表されました。

NIIはWEKOを文献のみならず、研究データを含む幅広い学術成果公開のプラットフォームとするべく、CERNが開発した汎用リポジトリソフトウェア「Invenio」をもとに、WEKO3を開発するとのことです。機能の拡張性・運用性能の向上に加え、大規模データにも対応可能なシステムとなるとされています。

オープンサイエンス時代の次世代リポジトリソフト開発に着手 国立情報学研究所が欧州原子核研究機構と共同で/物質・材料研究機構も連携(NIMS、2017/11/7付け)
http://www.nims.go.jp/news/press/2017/11/201711070.html

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