学術コミュニケーション

2020年2月13日、東京都千代田区のJST東京本部別館において、J-STAGEの運用開始20周年を記念したシンポジウムとして、J-STAGE20周年記念シンポジウム｢学術コミュニケーションの展望｣が開催されます。

シンポジウムは、海外の有識者を含めた様々な立場からの講演を通して、学術コミュニケーションのランドスケープを描きだし、デジタル時代・オープンサイエンス時代において期待される学術コミュニケーションの役割、ジャーナル出版に関する戦略を考えるという趣旨の下で開催されます。

米国ユタ大学J.ウィラード・マリオット図書館のRick Anderson氏による、学術コミュニケーションの変遷や現状の課題などについて様々な観点から俯瞰的に解説を内容とした基調講演、大学改革支援・学位授与機構の土屋俊特任教授による、デジタル時代の学術コミュニケーションで重要な役割を担うプラットフォームの歴史的側面、トレンド、期待される役割などについての講演などが行われます。また、Anderson氏と土屋特任教授による今後の学術コミュニケーションのあり方に関する対談も予定されています。

シンポジウムでは英日の同時通訳が用意されています。参加無料ですが事前申込が必要で、定員に達し次第申込は締め切られます。

2019年6月18日、独・Max Planck Digital Library（MPDL）は、学術コミュニケーションにおけるブロックチェーンプラットフォームの利用拡大のため、ブロックチェーン技術を活用した学術研究向けプラットフォームの提供を行うARTiFACTSと提携すると発表しました。

記事中でははじめに、今日の学術コミュニケーションのプロセスにおいて、科学的成果の大部分にはそれらを共有、発見、帰属させるためのシステムが提供されていないとし、成果の共有を遅らせることは、成果の引用という形式での評価の獲得、ひいては資金調達の機会とキャリアの向上を妨げることになると指摘しています。

MPDLはARTiFACTSと協力し、MPDLが主導する分散型台帳プラットフォーム“bloxberg Blockchain”上でスマートコントラクト及び自律分散型アプリケーション（dAPPs）の開発を行います。これらを利用することで、マックスプランク協会（MPG）の科学者は、作成する全ての研究資料に対して評価を受けることができるようになるとあります。

2019年1月29日、オープンアクセスリポジトリ連合（COAR）とSPARCは、共同で開発した実務指針“Good Practice Principles for Scholarly Communication Services”を公表しました

学術コミュニケーションに関するサービスの透明性開放性や、学術支援を保証することが目的とされており、利用者がどのサービスを採用するかであったり、サービス提供者が業務を改善するにあたって利用できるとしています。

Good Practice Principles for Scholarly Communication Services（COAR，2019/1/29）
https://www.coar-repositories.org/news-media/good-practice-principles-for-scholarly-communication-services/

2018年3月7日、Digital Science社は、オランダのスタートアップKatalysis、Springer Nature社、ORCIDと共同で、ブロックチェーン技術によるピアレビュー支援を検証するパイロットプロジェクトを開始することを発表しました。

プロジェクトの初期段階では、研究の再現性が低い、レビュアーが正しく評価されない、などといったピアレビューに関する課題を、分散型台帳やスマートコントラクトなどのブロックチェーン技術を活用して解決することを目的としています。プロジェクト後半の段階では、ピアレビューを中心とした学術コミュニケーションの課題解決を目的とするコンソーシアムの結成を目指します。

Digital Science社がプロジェクト管理、Katalysisがブロックチェーン技術のノウハウの提供、Springer Nature社が出版者とピアレビューのワークフローに関する情報の提供、ORCIDが個人の識別子や認証に関する知見やノウハウの提供を、それぞれ行います。