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利用調査

ProQuest社、2018年9月以来のDRMフリーの電子書籍提供拡大等を経た利用傾向の変化について発表：チャプター単位のダウンロードが大幅に増加

Posted 2019年11月15日

ProQuest社が2019年11月5日付で、2018年9月以来実施しているDRMフリーのタイトルの提供拡大等の効果を報告したブログ記事を投稿しています。

ProQuest社は2018年9月に、ダウンロードや印刷、コピーアンドペースト等に制限のかからないDRMフリーの電子書籍10万点以上を同社の電子書籍プラットフォームEbook Centralで提供することを発表しました。その後も、ブログ記事投稿時点で340出版社の約20万タイトルのDRMフリーの電子書籍を提供し、チャプター単位のダウンロードが可能な電子書籍は約130万タイトルに達するなど、順次拡大を続けています。

こうしたDRMフリーの電子書籍提供拡大等の効果として、Ebook Centralの1年間の利用データに基づいて次のような利用傾向が報告されています。

・DRMフリーへ更新されたタイトルについては、書籍全体のダウンロード数が、前年と比較して93％増加した

・チャプター単位のダウンロード数が、前年と比較して45％増加した

・利用者はチャプター単位のダウンロードと書籍全体のダウンロードを選択できる場合、チャプター単位のダウンロードを書籍全体のダウンロードの3倍の頻度で行っている

国立国会図書館（NDL）、「平成30年度利用者アンケート結果」を公開

Posted 2019年8月30日

2019年8月27日、国立国会図書館（NDL）は、2018（平成30）年度に実施した国立国会図書館のサービス利用者に対するアンケートのうち、一般利用者アンケートと図書館・関係機関へのアンケートについて結果を公表しました。

新着情報（NDL）
https://www.ndl.go.jp/jp/news/index.html
※2019年8月27日付けの新着情報に「平成30年度利用者アンケートの結果を掲載しました」とあります。

平成30年度利用者アンケート結果（NDL）
https://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/enquete/enquete2018_01.html

E2153 - 大学図書館の成果を測る：Project Outcome大学図書館版

2019年4月，米国の大学・研究図書館協会（ACRL）が，大学図書館向けの利用者調査のためのオンラインツール“Project Outcome for Academic Libraries”を正式公開した。同ツールはACRLのウェブサイト上で公開されており，大学図書館員や図書館情報学を学ぶ学生であれば，登録後，無料で利用することができる。

米・ITHAKA S+R、教員の情報行動に関する定期調査報告（2018年版）を公開

Posted 2019年4月18日

2019年4月12日、米国のITHAKA S+Rが、米国の高等教育機関の研究者の情報行動の変化についての定期調査の2018年版を公開しました。

2000年に開始した同調査は、3年ごとに実施しており、今回はオープンな教育リソース（OER）や学習分析などの新しい設問が加えられ、

・学術文献の検索を始めるにあたって使用するツールが、特定の学術データベースからGoogle Scholarや一般的な検索エンジンに移行していること
・研究データの管理・保存にあたって、Google DriveやDropboxのようなクラウドベースのストレージサービスの利用が増加していること
・オープンアクセス出版モデルへの関心が高まっている一方で、伝統的な学術的動機によって研究者の意思決定が動機づけられ続けていること
・特に若手の教員の間で、指導実践のためのオープンな教育リソース（OER）利用への潜在的な関心が存在すること
・学習分析ツールの利用価値については懐疑的であること
・図書館に対して、資料のアーカイブの場という役割に重きを置く傾向が増加していること

などの調査結果が報告されています。

米国の大学・研究図書館協会（ACRL）、大学図書館のための利用者調査ツール “Project Outcome for Academic Libraries” を正式公開

Posted 2019年4月15日

2019年4月10日、米国の大学・研究図書館協会（ACRL）は、大学図書館向けの利用者調査のためのオンラインツール“Project Outcome for Academic Libraries”を正式公開したことを発表しました。

ツールはACRLのウェブサイト上で公開されており、登録を行うと無料で利用することができます。

“Project Outcome”は、米国図書館協会（ALA）の1部門である公共図書館協会（PLA）が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。2018年6月から10月に大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するための実証実験を行った結果、調査項目として7つの領域が定められ、2019年4月に正式公開することが予定されていました。

【イベント】日本情報教育学会第1回研究会「未来を拓く情報教育」（3/9-10・東京）

Posted 2019年2月20日

2019年3月9日・10日に、山形大学東京サテライトにおいて、日本情報教育学会の第1回研究会が開催されます。テーマは「未来を拓く情報教育」とのことです。

同学会は2017年4月に、情報教育と関連分野の進歩普及をはかること等を目的に設立されたものです。初回となる今回の研究会では、1日目に東京大学の橋元良明氏による基調講演「若年層における情報行動の変化」が行われるほか、情報コミュニケーション、ICT活用、情報リテラシーに関する研究発表が行われます。また、2日目にはプログラミング教育に関するワークショップが開催されるとのことです。

日本情報教育学会第1回研究会
https://sites.google.com/view/jaie

日本情報教育学会第 1 回研究会のご案内（プログラム付き案内）
https://drive.google.com/file/d/1h4TufknlSQW1B2ZE_pX2VtWxCHNTfYLR/view

米国の大学・研究図書館協会（ACRL）、大学図書館のための“Project Outcome”実証実験を終了　利用者調査ツールの正式公開へ

Posted 2018年12月25日

2018年12月19日、米国の大学・研究図書館協会（ACRL）は、大学図書館のための“Project Outcome”の実証実験を2018年10月末で終了したことを発表しました。

“Project Outcome”は、ACRLと同様に米国図書館協会（ALA）の1部門である公共図書館協会（PLA）が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。ACRLは、大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するためPLAと連携し、2018年6月から実証実験を行っていました。

実験を通じて、調査の項目として最終的に7つの領域（利用者説明、イベント・プログラム、調査、教員支援、デジタル及び特別コレクション、空間、図書館テクノロジー）が定められました。調査ツールは、2019年4月のACRL会議で正式公開される予定です。

読書とストレスオフの関係低ストレス女性は高ストレス群より読書をし、月1回以上図書館に行く人の割合が高い

Posted 2018年10月30日

化粧品事業を手掛ける株式会社メディプラスを中心とした、ストレスと身体や肌について研究するプロジェクト「オフラボ（ストレスオフラボ）」が、読書とストレスオフの関係を調査したプレスリリースを、読書週間にあわせて公開しています。

これは同プロジェクトが2018年3月7日から17日にかけて行ったインターネット調査の結果のうち、読書とストレスに関する項目を分析したものです。分析対象者はすべて女性となっています。

分析の結果、低ストレス群の方が高ストレス群よりも読書をしている回答者の割合が高く、特に30分以上読書をする者の割合で差が大きかったとのことです。また、低ストレス群は月1回以上図書館を利用する者の割合が高ストレス群の1.49倍になっていたともされています。

20代女性の67.3％が「読書をしない」と回答低ストレス者は月1回以上「図書館」を利用する傾向 10月27日～11月9日の「読書週間」を“ストレスオフ週間”に（オフラボ、2018/10/18付け）
https://mediplus-lab.jp/news/detail/2658

総務省、平成29年通信利用動向調査の結果を公表

Posted 2018年5月28日

2018年5月25日、総務省は、平成29年通信利用動向調査の結果を公表しました。

これは、2017年9月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等について調査したものです。全国を対象に2017年11月から12月にかけて調査しました。世帯（全体・構成員）及び企業を対象としており、世帯調査については、1万6,117世帯（4万1,752人）から回答を得ています。調査結果の主なポイントは次のとおりです。

・個人のインターネット利用機器におけるスマートフォンの割合がパソコンを上回った（スマートフォン54.2％、パソコン48.7％）。
・クラウドサービスを利用している企業の割合が初めて50％を超えた（H28 46.9％ → H29 56.9％）。
・インターネット利用時に「不安を感じる」または「どちらかといえば不安を感じる」と回答した個人の割合が上昇した（H28 61.6％ → H29 68.3％）。

調査結果の詳細は、CSV形式で情報通信統計データベースに掲載される予定とのことです。

英・高学年の子ども及び教育図書館員協会（ASCEL）が発表した幼児や青少年の図書館満足度調査（記事紹介）

Posted 2018年2月15日

2018年2月14日付けの英・Libraries Taskforceのブログが、高学年の子ども及び教育図書館員協会（ASCEL）が2017年12月にウェブサイトで公表した、幼児や青少年の図書館満足度に関する調査報告書“Young People's Library Survey”の概要を紹介しています。

同報告書は、図書館の専門家と英国公認会計士協会（CIPFA）が作成したもので、2014年から2017年にかけて、全国の344の図書館において、4万人を超す幼児や青少年及びその家族を対象に実施された調査の結果をまとめたものです。

調査は、0歳から7歳（概ね両親や保護者への調査）、7歳から11歳、11歳から16歳の年齢層に分けて実施されました。

記事では、楽しみのための読書に関するサービスは全年齢層で評価されており、幼児にとって両親・保護者と図書館で本を選ぶことは最も人気があることや、少年の77％は図書館が読書を楽しむことに役立つと回答し、62％の青年が学期の最後に少なくとも1冊は本を借りると回答していること、両親の82％が図書館が子供の就学準備に役立つ、85％が会話やリスニング能力の向上に役立つと回答していることが紹介されています。