利用調査

2019年4月12日、米国のITHAKA S+Rが、米国の高等教育機関の研究者の情報行動の変化についての定期調査の2018年版を公開しました。

2000年に開始した同調査は、3年ごとに実施しており、今回はオープンな教育リソース（OER）や学習分析などの新しい設問が加えられ、

・学術文献の検索を始めるにあたって使用するツールが、特定の学術データベースからGoogle Scholarや一般的な検索エンジンに移行していること
・研究データの管理・保存にあたって、Google DriveやDropboxのようなクラウドベースのストレージサービスの利用が増加していること
・オープンアクセス出版モデルへの関心が高まっている一方で、伝統的な学術的動機によって研究者の意思決定が動機づけられ続けていること
・特に若手の教員の間で、指導実践のためのオープンな教育リソース（OER）利用への潜在的な関心が存在すること
・学習分析ツールの利用価値については懐疑的であること
・図書館に対して、資料のアーカイブの場という役割に重きを置く傾向が増加していること

などの調査結果が報告されています。

2019年3月9日・10日に、山形大学東京サテライトにおいて、日本情報教育学会の第1回研究会が開催されます。テーマは「未来を拓く情報教育」とのことです。

同学会は2017年4月に、情報教育と関連分野の進歩普及をはかること等を目的に設立されたものです。初回となる今回の研究会では、1日目に東京大学の橋元良明氏による基調講演「若年層における情報行動の変化」が行われるほか、情報コミュニケーション、ICT活用、情報リテラシーに関する研究発表が行われます。また、2日目にはプログラミング教育に関するワークショップが開催されるとのことです。

日本情報教育学会 第1回研究会
https://sites.google.com/view/jaie

日本情報教育学会 第 1 回研究会のご案内（プログラム付き案内）
https://drive.google.com/file/d/1h4TufknlSQW1B2ZE_pX2VtWxCHNTfYLR/view

化粧品事業を手掛ける株式会社メディプラスを中心とした、ストレスと身体や肌について研究するプロジェクト「オフラボ（ストレスオフラボ）」が、読書とストレスオフの関係を調査したプレスリリースを、読書週間にあわせて公開しています。

これは同プロジェクトが2018年3月7日から17日にかけて行ったインターネット調査の結果のうち、読書とストレスに関する項目を分析したものです。分析対象者はすべて女性となっています。

分析の結果、低ストレス群の方が高ストレス群よりも読書をしている回答者の割合が高く、特に30分以上読書をする者の割合で差が大きかったとのことです。また、低ストレス群は月1回以上図書館を利用する者の割合が高ストレス群の1.49倍になっていたともされています。

20代女性の67.3％が「読書をしない」と回答 低ストレス者は月1回以上「図書館」を利用する傾向 10月27日～11月9日の「読書週間」を“ストレスオフ週間”に（オフラボ、2018/10/18付け）
https://mediplus-lab.jp/news/detail/2658

2018年2月14日付けの英・Libraries Taskforceのブログが、高学年の子ども及び教育図書館員協会（ASCEL）が2017年12月にウェブサイトで公表した、幼児や青少年の図書館満足度に関する調査報告書“Young People's Library Survey”の概要を紹介しています。

同報告書は、図書館の専門家と英国公認会計士協会（CIPFA）が作成したもので、2014年から2017年にかけて、全国の344の図書館において、4万人を超す幼児や青少年及びその家族を対象に実施された調査の結果をまとめたものです。

調査は、0歳から7歳（概ね両親や保護者への調査）、7歳から11歳、11歳から16歳の年齢層に分けて実施されました。

記事では、楽しみのための読書に関するサービスは全年齢層で評価されており、幼児にとって両親・保護者と図書館で本を選ぶことは最も人気があることや、少年の77％は図書館が読書を楽しむことに役立つと回答し、62％の青年が学期の最後に少なくとも1冊は本を借りると回答していること、両親の82％が図書館が子供の就学準備に役立つ、85％が会話やリスニング能力の向上に役立つと回答していることが紹介されています。