共同研究

東京大学史料編纂所による「イェール大学所蔵 日本関連資料調査プロジェクト」のウェブサイトで成果が公開

イェール大学をはじめとする米国大学に所蔵されている日本関連資料について、日本、米国両国の研究者が共同で内容的検討を行い、その価値についての認識を深め、再活用する手段を講じることを目的としたプロジェクト「イェール大学をはじめとする米国大学所蔵日本関連資料の再活用による日本研究の推進」について、2016年3月25日付でウェブサイト「イェール大学所蔵 日本関連資料調査プロジェクト」が公開され、2016年5月18日、東京大学史料編纂所がプロジェクト報告を掲載したことを発表しています。

このプロジェクトは、東京大学史料編纂所が人間文化研究機構から委託されたもので、2010年度から2015年度までを研究期間とし、東京大学史料編纂所の近藤成一氏が研究代表者となって実施されました。

2016年3月に発表された米国図書館協会(ALA) のLeab展示賞を受賞した、“Treasures from Japan in the Yale University Library”の展示カタログは、このプロジェクトの協力のもと作成されました。

イェール大学所蔵 日本関連資料調査プロジェクト
http://www.hi.u-tokyo.ac.jp/exchange/yale/top_page/index.html

東京大学史料編纂所

文部科学省 科学技術・学術政策研究所とトムソン・ロイター、論文の謝辞情報に含まれる資金配分機関等の名称記述統一に関し、第一弾となる共同研究成果を発表

2016年4月21日、文部科学省 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)とトムソン・ロイター・プロフェッショナル株式会社は、2015年3月から実施している“Web of Science Core Collection”の論文データの謝辞情報に含まれる資金配分機関等の名称記述を統一するための共同研究について、第一段階となる研究成果を発表しました。

発表によると、頻出度の高い機関について、その統一名称を研究分析ツールである“InCites Benchmarking”に実装したとのことです。また、NISTEPの
ウェブサイトでは、謝辞情報中で出現頻度が高い機関等について「資金配分機関等名英語表記ゆれテーブル」(ver.2016.1)が公開されています。

今後は、“InCites Benchmarking”で機関名の記述統一が進められると同時に、Web of Science Core Collectionへの実装が予定されています。

資金配分機関等名英語表記ゆれテーブル(xlsx形式:63KB)
http://www.nistep.go.jp/wp/wp-content/uploads/Fund_org_name_variations_ver_2016_1.xlsx

資金配分機関名等英語表記ゆれテーブルの公表について(NISTEP, 2016/4/21)

ゲティ研究所、研究者が共同で人文科学研究を行うためのツール“Getty Scholars’ Workspace”を公開

2016年2月25日、ゲティ研究所は、研究者がオンラインで人文学の共同研究を行うためのツール“Getty Scholars’ Workspace”を公開しました。

共同で引用文献を管理できる"Bibliography builder"、画像をアップロードし、比較できる"Comparison tool"、執筆、編集、注記等を行う"Essay tool"、プロジェクトに関係する文書等を記録、蓄積する"Forum"、画像をアップロード、編集する"Image tool"、手書きの文献等を操作する"Manuscript presentation tool"、年代順のリストを作成する"Timeline tool"などのツールが紹介されています。

Getty Research Institute Releases Getty Scholars’ Workspace(Getty Research Institute, 2016/2/25)
http://news.getty.edu/press-materials/press-releases/getty-scholars-workspace.htm

Getty Scholars' Workspace(Getty Research Institute)

株式会社カーリルとNPO法人共同保存図書館・多摩の共同研究の成果として「多摩地域図書館所蔵確認システム(仮称)」が公開

2016年3月21日、株式会社カーリルとNPO法人共同保存図書館・多摩(多摩デポ)との共同研究の成果として、「多摩地域図書館所蔵確認システム(仮称)」が公開されました。

同システムは、多摩地域図書館の図書の所蔵状況を検索するもので、多摩地域全体の図書館で所蔵冊数が残り2冊以下となった、ISBNがある資料を検索することができます。

多摩地域の30自治体が対象となっているようです。

多摩デポ・所蔵確認ツール(多摩地域図書館蔵書確認システム(仮称))
http://lab.calil.jp/tamadepo/

多摩地域図書館蔵書確認システム(仮称)(多摩デポ)
http://www.tamadepo.org/calil.html

過去のニュース(多摩デポ ※2016/3/21付で「(株)カーリルと共同システム 試行始動しました」とあります。)
http://www.tamadepo.org/kakonews.html

参考:
カーリルとNPO法人共同保存図書館・多摩が共同研究の協定を締結
Posted 2014年10月31日
http://current.ndl.go.jp/node/27349

筑波大学とインフォコム株式会社の共同による「デジタルアーカイブシステムの利便性向上のための研究開発」の開始が発表

2015年11月16日、筑波大学の図書館情報メディア系・知の共有基盤リサーチユニットとインフォコム株式会社は、一般利用者向けのデジタルアーカイブシステムの利便性向上と利活用を促進することを目的に、産学共同研究「デジタルアーカイブシステムの利便性向上のための研究開発」を行うことを発表しました。

デジタルアーカイブシステムの利便性を向上し、有用なコンテンツを後世に伝えていくために利活用を促進していくことを目的とした研究であり、国内外のデジタルアーカイブに関する動向調査を実施するとともに、RDFやLinked Open Data等の技術を取り入れた「デジタルアーカイブの利便性向上機能」「他のリソースとの組み合わせによる新しいアーカイブサービス」「メタデータ基盤」などの研究開発を行うものとのことです。

なお、本研究には、筑波大学の杉本重雄教授や永森光晴講師が参画しているようです。

また、メタデータとその提供技術についても研究するものとのことで、その検証には、インフォコムが構築に携わる「東日本大震災アーカイブ」に含まれる個別のアーカイブ情報も対象とする予定であるとのことです。

ニュース(筑波大学 ※2015/11/16付で「インフォコムと筑波大学、 デジタルアーカイブ利活用促進に関する共同研究をスタート」とあります。)

E1673 - 共同保存図書館実現に向けた多摩デポとカーリルの共同研究

E1673 - 共同保存図書館実現に向けた多摩デポとカーリルの共同研究

 東京都多摩地域の市町村立図書館は,住民に積極的な資料提供を行い,暮らしに役立つ図書館をめざしてきた。それぞれの図書館では魅力ある蔵書を構築するため,新しい本を購入するたびに古い本を書庫に移してきたが,書庫に収容しきれない本は除籍せざるをえない。いまやほとんどの図書館の書庫は満架をむかえ,個々の図書館の力だけでは本が日々消え行くという流れを止めることはできない。

物質・材料研究機構(NIMS)が発行するオープンアクセス誌“Science and Technology of Advanced Materials”、最先端研究開発支援プログラム(FIRSTプログラム)による研究成果を公開

2015年5月8日、独立行政法人物質・材料研究機構(NIMS)は、責任編集を行うオープンアクセス材料科学ジャーナル“Science and Technology of Advanced Materials”(STAM;ISSN 1468-6996)に、超伝導について1,000種に及ぶ物質を対象とした,4年にわたる共同研究のレビュー論文を掲載しました。

この研究は、内閣府総合科学技術・イノベーション会議(旧・総合科学技術会議)の最先端研究開発支援プログラム(FIRSTプログラム)で採択されたものであるということです。論文には、新たに発見された超電導体とともに,超電導が認められなかった約700種の物質のリストも収録されています。論文の筆頭著者である細野秀雄東京工業大学教授によると、超伝導の研究者にとって貴重なデータなはずということです。

日本の超伝導の新物質探索のエキスパート 4年間にわたる約1000の物質探索結果を初公開 (May 8 2015 published)(STAM、2015/5/14)
http://www.e-materials.net/stam/pickuppaper/detail.html?pp_id=48

最先端研究開発支援プログラム(内閣府)
http://www8.cao.go.jp/cstp/sentan/index.html

現在の大学図書館員に求められるコンピテンシーとは何か?ARL、CARL、COAR、LIBERが協同プロジェクトを始動

北米研究図書館協会(ARL)、カナダ研究図書館協会(CARL)、オープンアクセスリポジトリ連合(COAR)、欧州研究図書館協会(LIBER)の4組織が、大学図書館員に求められるコンピテンシーを明らかにする協同プロジェクトチームを立ち上げると、協同で発表しています。

このプロジェクトは、研究及び学術コミュニケーションの変化に伴い大学図書館員の役割も大きく変わってきているとの認識により実施されるものとのことです。まず第1段階として、eリサーチ、リポジトリ管理、学術コミュニケーションの文脈における図書館の様々なサービス手段を特定し、その上でこれらのサービスや役割から図書館員に求められるコンピテンシーを明らかにしていく計画のようです。

Library and Repository Communities Join Together to Identify New Competencies for Academic Librarians(2013/8/13付け)
※共同発表
ARL
http://www.arl.org/news/arl-news/2860-library-and-repository-communities-join-together-to-identify-new-competencies-for-academic-librarians
CARL

被引用数上位の論文とそれ以外の論文の違いに見る、日本の科学研究プロジェクトの実態

科学技術政策研究所と一橋大学イノベーション研究センターが共同で実施した、日本の研究者を対象とした科学における知識生産プロセスに関するアンケート調査の報告書『科学における知識生産プロセスの研究 ― 日本の研究者を対象とした大規模調査からの基礎的発見事実 ― 』が公開されています。この調査は、2001年から2006年の論文で、日本が関与しているものから、被引用数が上位1%(トップ1%論文)とそれ以外の論文(通常論文)を抽出し、その著者に対して論文を生み出した研究プロジェクトについてアンケートを行ったものとのことです。なお、調査対象者7,652名のうち、回答数は2,081名(回答率27.2%)とのことです。報告書では、トップ1%論文と通常論文とを比較して、科学研究における多様な人材や研究マネジメントの重要性、科学研究の不確実性の度合い、研究プロジェクトが生み出す特許出願や共同研究・受託研究等がまとめられています。

科学における知識生産プロセスの研究 ― 日本の研究者を対象とした大規模調査からの基礎的発見事実 ― (科学技術政策研究所)
http://www.nistep.go.jp/index-j.html

「日本の研究者を対象とした科学における知識生産プロセス

OCLCとシェフィールド大学、目録のレコメンド機能の開発を計画

OCLCが、英国シェフィールド大学と共同で行う、目録のレコメンド機能の開発研究に対して、英国の芸術・人文科学研究会議(Arts and Humanities Research Council)から資金援助を受けると発表しています。利用者の需要や志向を調査し、WorldCatの書誌データのマイニングを行って、プロトタイプの構築を目指すとのことです。

University of Sheffield and OCLC awarded funding to explore Library Catalogue Recommender System(OCLCのニュースリリース)
http://www.oclc.org/news/releases/2010/201031.htm

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