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全国科学博物館協議会、『全科協ニュース』Vol49. no.6をウェブサイトに掲載:SNSの活用を特集

2019年12月1日、全国科学博物館協議会(JCSM)が、『全科協ニュース』Vol49. no.6(2019年11月)をウェブサイトに掲載しました。SNSの活用を特集しています。

内容は以下の通りです。

金尾滋史氏(滋賀県立琵琶湖博物館)「博物館をとりまくSNS事情」

石田 惣氏(大阪市立自然史博物館)「市民科学にTwitterを用いる利点と課題 ー #カキ調査を例として」

村上寛之氏(海遊館)「試行錯誤からよい事例の積み重ね」

岡本 真氏(アカデミック・リソース・ガイド株式会社)「SNSフレンドリーなミュージアム環境の構築に向けて」

全科協ニュース Vol49. no.6を掲載しました(JCSM, 2019/12/1)
http://jcsm.jp/news/%e5%85%a8%e7%a7%91%e5%8d%94%e3%83%8b%e3%83%a5%e3%83%bc%e3%82%b9-vol49-no-6/

E2190 - 三角コーンが結ぶふたつのまち:小樽・渋川コラボ展示の経緯

2019年6月19日,「日本のまんなか」に位置する渋川市立図書館(群馬県)の広報担当は,受話器を耳に当てたまま土下座をするという器用なポーズを取っていた。見守る館員の目は点。館長の表情は蒼白。三者が息を殺して互いに身動きの取れないこの状況は,本来の意味は違うが「三すくみ」に似ていた。広報担当の電話の相手は市立小樽図書館(北海道)の館長さんである。なぜ,このような事態が発生したのか。

国際博物館会議(ICOM)、“Social Media Guidelines”を公表

2019年10月25日、国際博物館会議(ICOM)が、“Social Media Guidelines”を公表しました。

同ガイドラインは、ICOMの京都大会のワークショップで発表されたもので、ICOMの活動が十分に周知されていないとの課題認識のもと、コミュニケーションキャンペーンを実施し、ソーシャルメディアのアカウントを効果的に管理するためのグッドプラクティスやヒントを共有することを目的に、ICOMのコミュニケーションチームが策定したものです。

ガイドラインには、事例、実用的なヒント、ICOMのソーシャルメディアポリシー等が含まれています。

New publication for ICOM Members: The ICOM Social Media Guidelines(ICOM,2019/10/25)
https://icom.museum/en/news/new-publication-for-icom-members-the-icom-social-media-guidelines/

琉球大学附属図書館、Twitter・Instagram・ブクログのアカウントを開設

2019年10月24日、琉球大学附属図書館は、Twitter・Instagram・ブクログのアカウントを開設したことを発表しました。

同館は広報活動の一環としてこれらのアカウントを開設し、お知らせや利用案内、さまざまな資料の紹介などを発信していく予定である、としています。

Twitter・Instagram・ブクログのアカウントを開設しました。(琉球大学附属図書館,2019/10/24)
http://www.lib.u-ryukyu.ac.jp/?p=23729

Twitter(ryukyus_lib)
https://twitter.com/ryukyus_lib

Instagram(ryukyus_lib)
https://www.instagram.com/ryukyus_lib

宮城県図書館、台風19号による被害で臨時閉館中の公立図書館の情報をTwitterで発信

2019年10月16日、宮城県図書館が、台風19号による被害で臨時閉館中の県内の公立図書館の情報をTwitterで発信しています。

情報が入り次第、追加で発信するとしています。

@Miyagi_pref_Lib(Twitter,2019/10/16)
https://twitter.com/Miyagi_pref_Lib/status/1184387050893500416

参考:
栃木県立図書館、同館ウェブサイトに台風19号接近による県内市町立図書館等の臨時休館・開館時間変更等の情報を掲載
Posted 2019年10月11日
https://current.ndl.go.jp/node/39249

神奈川県博物館協会、台風15号関連の加盟館園情報をTwitterで発信中

神奈川県博物館協会は、台風15号関連の加盟館園情報をTwitterで発信しています。

9月13日に実施した幹事会議において台風15号の被害状況について情報共有されたとのことで、博物館資料に直接かかわる被害は今のところ確認されていないものの、屋外の館園では倒木等による一部封鎖の対応がなされている館園もあるとしています。

@KNGW_kenpakukyo(Twitter,2019/9/13)
https://twitter.com/KNGW_kenpakukyo/status/1172428752971649026

@KNGW_kenpakukyo
https://twitter.com/KNGW_kenpakukyo

岡山大学附属図書館、同館のTwitterアカウントで「夏休み特別企画!Twitterでめぐる!図書館ツアー」を実施中

2019年8月19日から、岡山大学附属図書館が、同館のTwitterアカウントで「夏休み特別企画!Twitterでめぐる!図書館ツアー」を実施しています。

夏休み期間の2019年9月30日まで、館内写真とともに岡山大学附属図書館中央図書館紹介のツイートを連日投稿し、一連のツイートを見ればバーチャル図書館ツアーが体験できるという趣向の企画です。

2019年8月30日までに、中央図書館の正面玄関・ゲート・貸出返却カウンター・参考調査カウンター・自動貸出装置・蔵書検索用パソコン等について、写真とともに使い方やサービス内容を案内するツイートが9件投稿されています。

@OkayamaUnivLib(Twitter,2019/8/19)
https://twitter.com/OkayamaUnivLib/status/1163326874207977472

日本図書普及株式会社、Twitterを使ってつぶやき感覚で読書感想文を応募する「'19夏 #つぶやき読書感想文」を実施中

図書カードNEXTを発行する日本図書普及株式会社が、2019年8月1日から8月30日まで、「'19夏 #つぶやき読書感想文」を実施中です。

つぶやき感覚で読書感想文を作成するもので、「'19夏 #つぶやき読書感想文」ウェブサイトにある読書感想文ジェネレーターに、読書感想文(最大60文字)・本の著者名(最大20文字)・作品名(最大18文字)を入力して感想文画像を生成し、投稿するものです。

特別審査員は、作家の羽田圭介氏が務め、グランプリ、入選等の受賞者には図書カードNEXTが授与されます。

'19夏 #つぶやき読書感想文
https://toshocard-kanso.jp/index.html

参考:
江津市図書館(島根県)、「ツイッターで読書会」を実施中:課題本は、星野源『そして生活はつづく』
Posted 2016年12月16日
http://current.ndl.go.jp/node/33118

若者の半数はソーシャルメディアやYouTubeからニュースを入手している:米国の調査

2019年8月13日、米国の非営利団体Common Senseは、オンラインアンケートサービスを提供するSurveyMonkey社と連携して実施した、若者のニュースの入手方法に関する調査の結果を発表しています。

調査は6月14日から25日にかけて、米国の13歳から17歳の若者1,005人を対象に行なわれました。

主要な調査結果として、

1.大多数の若者(78%)が現在の出来事に関心を持つことは彼らにとって重要だと回答。

2.若者は、報道機関から直接よりも、ソーシャルメディア(54%)やYouTube(50%)から頻繁にニュースを入手している。

3.YouTubeのレコメンド機能が若者のニュースの入手を促進している。

4.YouTubeからニュースを入手する若者の60%が、報道機関からよりも有名人・インフルエンサー等から入手していると回答。

5.ニュースを報道機関から入手している若者の65%が、そうすることで現在の出来事をより良く理解できると回答。

6.若者はニュースについて学ぶにあたり、明らかに視覚メディアを好む。

7.若者の45%は自身の意見と異なるメディアからもニュースを入手するが、異なる意見を持つ人と政治問題について議論する人は少ない。

米国デジタル公共図書館(DPLA)の「サービスハブ」におけるソーシャルメディアの活用傾向(文献紹介)

米・イリノイ大学の機関リポジトリIDEALSに、同大学の図書館員であるLynch, Joshua D氏による文献“Digital Public Library of America Service Hub Social Media Usage Analysis”が2019年7月22日付で搭載されています。

米国デジタル公共図書館(DPLA)やDPLAの「サービスハブ」(州単位で複数機関のデータを集約する連携先)のソーシャルメディアを調査し、ソーシャルメディアの利用方法やデジタルコンテンツの利用促進・アウトリーチ活動において共通する戦略・傾向がないかを検証したものです。

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