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船橋市西図書館（千葉県）、「ツイッターで！図書館DEゲーム部」を実施中

Posted 2021年7月28日

2021年19日から8月31日まで、千葉県の船橋市西図書館が「ツイッターで！図書館DEゲーム部」を実施しています。

種目は手元の本の中からお題に合ったフレーズを抜き出す「BringYourOwnBook」です。今回のお題である「#崖に追い詰められた犯人の一言」と、「#図書館DEゲーム部」のハッシュタグをつけて、本のフレーズとタイトル・作者名をTwitterに投稿することで参加できます。電子書籍は可ですが、マンガは不可とあります。

「いいね」が一番多い人がチャンプとなり、チャンプ作品は船橋市図書館のウェブページで紹介されます。

@nishi_library（Twitter, 2021/7/19）
https://twitter.com/nishi_library/status/1416945527837446146

【イベント】ビジネス支援図書館推進協議会グローバルグループ主催オンライン・トークイベント「のぞいてみよう！世界の図書館」（7/5・オンライン）

Posted 2021年6月23日

2021年7月5日、ビジネス支援図書館推進協議会グローバルグループ主催のオンライン・トークイベント「のぞいてみよう！世界の図書館」がZoomを用いて開催されます。

参加費は無料ですが、事前の申し込みが必要で、定員は30人です。

内容は以下の通りです。

・ご挨拶　今井つかさ氏

・トーク1「ツイッターにみるブルックリン公共図書館」
高橋真太郎氏（境港市民図書館）

・トーク2「アメリカの図書館HPに見るMission＆Vision～シンシナティ公共図書館（映画「The Public」の舞台）ほか～」
桂まに子氏（京都女子大学）

・トーク3「2000年以降のPLA(アメリカ公共図書館協会)戦略指針の特徴」
伍井結花氏（慶応義塾大学図書館・情報学修士課程）

・トーク4：「2021年アメリカ公共図書館年次大会参加報告」
豊田恭子氏（ビジネス支援図書館推進協議会副理事）

E2385 - 米国NARAでのトランプ前大統領のツイート等の保存について

米国のトランプ前大統領は，2017年1月から4年間の任期において，自身の信条や活動について頻繁にTwitterでの発信を行ってきた一方，その内容の誤りや偏りも度々批判されてきた。トランプ氏は2020年11月の大統領選挙での敗北についても，根拠を示さず選挙の不正を自身のTwitterアカウントから訴え続けた。最終的に，2021年1月6日に生じた自身の支持者らによる米国連邦議会への集団襲撃事件を契機として，規約違反を理由にトランプ氏の個人Twitterアカウントは永久停止に至った。同年1月11日，トランプ政権における大統領関連の公式ソーシャルメディアのすべてのコンテンツにつき，ツイートとして削除されたものや閲覧不可能になったものを含め，米国国立公文書館（NARA）が収集・保存しアクセス可能とする旨，告知が成された。対象は，トランプ氏の個人アカウント（@realdonaldtrump），および，トランプ政権期の米国大統領の公式アカウント（@POTUS。現在はバイデン現大統領の公式アカウント）等である。この点の概要や背景についてはNARAのウェブページに集約されているが，以下，簡単に解説してみたい。なお，本稿の内容は2021年5月5日時点のものである。

E2380 - 水害の記録・記憶をつくる市民参加型プロジェクト

東北大学災害科学国際研究所は，2020年11月6日に，水害の地域を特定して分析する目的に加えて内水氾濫の記録をアーカイブとして残すことも目標に「みんなでSNSマッピングプロジェクト」を立ち上げた。本稿ではこのプロジェクトについて紹介する。

横浜市立図書館と横浜市営交通、100周年を記念し企画展示を実施中

Posted 2021年4月27日

2021年4月1日から5月5日まで、横浜市立図書館と横浜市交通局の連携による企画展示が、横浜市中央図書館で開催されています。

横浜市立図書館と横浜市営交通がともに100周年を迎えることを記念した展示です。

また、同館は、100周年記念事業として、展示のほかにも、ロゴマークの作成、「100周年カウントダウン！」や「100ページ目のことばたち」といったTwitter上での企画等を行っています。

横浜市立図書館100周年記念サイト（横浜市）
https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kyodo-manabi/library/100th/100th.html
※「100周年！図書館×市営交通関連展示」が掲載されています。

@yokohama_lib（Twitter）
https://twitter.com/yokohama_lib

saveMLAK、「公共図書館でのSNS活用状況の調査（Twitter編）」を公開

Posted 2021年4月23日

2021年4月22日、saveMLAKが、「公共図書館でのSNS活用状況の調査（Twitter編）」を公開しました。

同調査は、非来館サービスとしてのSNS活用状況を可視化するため、4月9日から4月11日にかけて行われた「COVID-19の影響による図書館の動向調査（2021/04/11）」の付帯調査として実施されました。

調査対象の全国の公共図書館・公民館図書室等1,723館中、197館がTwitterアカウントを運用していると述べられています。また、次回はFacebookアカウントの運用状況の調査を行う予定としています。

調査データは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスのCC0で公開され、saveMLAKのウェブページからダウンロードできます。

saveMLAK:プレス（saveMLAK）
https://savemlak.jp/wiki/saveMLAK:%E3%83%97%E3%83%AC%E3%82%B9
※2021年4月22日付で、「公共図書館でのSNS活用状況の調査（Twitter編）」が掲載されています。

E2355 - アマビエでつながる地域と図書館：信頼性のある情報発信

くまもと森都心プラザ図書館は，新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため2020年2月29日から5月20日までの82日間，休館を余儀なくされた。来館者サービスが実施できない中，「アマビエという妖怪について詳しく知りたい」という問い合わせの電話をきっかけに様々なサービスを開始した。これらのサービスは，当館の所蔵資料から得られる情報等に基づいたサービスという点等が評価され，2020年11月4日に第6回図書館レファレンス大賞文部科学大臣賞を受賞した。以下では，コロナ禍に当館で行った取り組みを紹介する。

E2352 - 米国国立公文書館（NARA）のソーシャルメディア新戦略

2020年9月，米国国立公文書館（NARA）は2021年度から2025年度までのソーシャルメディア戦略を公表した。この戦略はNARAの使命「高い価値をもつ政府記録への市民のアクセスを通じ，開放性を向上させ，市民参加を促進し，国の民主主義を強化する」を達成する鍵として位置づけられており，同館が館全体で定める以下4つの戦略目標とも密接に関連している。

米国国立公文書館（NARA）、トランプ政権の公式ソーシャルメディアのすべてのコンテンツを収集・保存・提供すると発表

Posted 2021年1月18日

米国国立公文書館（NARA）が、@realdonaldtrumpや@POTUSから削除された投稿を含む、トランプ政権の公式ソーシャルメディアのすべてのコンテンツを収集・保存・提供すると発表しています。

ホワイトハウスでは、大統領記録法に従い、NARAと相談のうえ、全てのコンテンツを収集・保存するアーカイビングツールを使用しており、これらの記録は2021年1月20日にNARAに引き渡され、NARAが新たに公開するウェブサイト“trumplibrary.gov”で公開されます。

@USNatArchives（Twitter,2021/1/11）
https://twitter.com/USNatArchives/status/1348330024420700160

【イベント】L-INSIGHT/KURA連携プログラム　パブリッシングセミナー「ジャーナルをたちあげる」＆「ジャーナルを可視化する」（第1回1/19、第2回1/28・オンライン）

Posted 2021年1月5日

2021年1月に、京都大学学際融合教育研究推進センター次世代研究創成ユニットの世界視力を備えた次世代トップ研究者育成プログラム（L-INSIGHT）と京都大学学術研究支援室（KURA）の主催により、学術雑誌の新規刊行や効果的な広報・情報発信をテーマとして、ウェブ会議サービスZoomを利用したオンラインセミナーが2回に分けて開催されます。

2021年1月19日の第1回セミナー「ジャーナルをたちあげる」では、近年創刊された雑誌の関係者による刊行の背景や刊行準備、今後の展望と課題などについての講演や、休刊した雑誌の関係者による休刊に至った事情や復活に向けたシナリオについての講演が行われます。

2021年1月28日の第2回セミナー「ジャーナルを可視化する」では、Googleで検索上位になるための対策、国際的なオープンアクセス（OA）ジャーナルデーターベースへの登録、SNSを通じた情報発信など、効果的な広報のテクニックを学ぶための講演等が行われます。

京都大学の学外者を含む研究者・大学院生・職員・図書館員が参加することができますが、事前の申し込みが必要です。なお、同セミナーの開催は「紀要編集者ネットワーク」が協力しており、第3回・第4回紀要編集者ネットワークセミナーを兼ねて行われます。主な内容は次のとおりです。