ACRL(大学・研究図書館協会)

情報リテラシーが米国の大学生の学習・発達に与える影響:大規模研究の結果から(文献紹介)

2020年3月に刊行された、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)の“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.81, no.2に、米国インディアナ大学高等教育研究センター所属の研究者であるKevin Fosnacht氏による論文“Information Literacy’s Influence on Undergraduates’ Learning and Development: Results from a Large Multi-institutional Study”が掲載されています。

米国の学術図書館員に必要とされる知識・技能・能力(文献紹介)

2020年3月に刊行された、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)の“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.81, no.2に、米国シモンズ大学図書館情報学大学院のLaura Saunders准教授による論文“Core Knowledge and Specialized Skills in Academic Libraries”が掲載されています。

今日の学術図書館では、図書館情報学と高等教育分野における大幅な変化・情勢に後れを取らずに対応することが課題となっています。同論文では、こうした課題を背景に著者が実施した、米国内の情報専門職や図書館情報学の教員に対する全国調査に基づいて、学術図書館員に現在必要とされる知識・技能・能力に関する回答状況の報告や、学術図書館員とそれ以外の情報専門職との回答内容の比較などが行われています。

米国政府の政府助成研究の即時オープンアクセス(OA)義務化方針案を支持する利害関係者団体・反対表明を撤回した利害関係者団体の一覧(記事紹介)

米・SPARCは2020年1月27日付で、米国政府で検討されていると噂される政府助成研究の即時オープンアクセス(OA)義務化方針案の最新状況を解説した記事を公開しました。

SPARCは同記事の中で、SPARCが現行のOAに関する方針の改訂を強く支持しておりすでに政府に対してその旨を示した書簡を送付済であることを示した上で、即時OA義務化方針案については、学生、研究者、患者・支援団体、出版社に至るまで幅広い利害関係者が支持を表明していることを指摘しています。SPARCは次のような義務化方針案への支持表明の書簡を紹介し、記事内でリンクを提供しています。また、紹介した以外の団体の支持表明についても確認次第記事内のリストに追加する、としています。

館内コミュニケーション促進を目的としたソーシャルプラットフォームの導入結果:スウェーデン・カロリンスカ研究所図書館の事例(文献紹介)

米国大学・研究図書館協会(ACRL)が発行する“College & Research Libraries News”Vol 81, No 1 (2020年1月)に、 館内コミュニケーションの促進を目的として、スウェーデン・カロリンスカ研究所図書館が、Facebookの企業向けソーシャルプラットフォームWorkplaceを導入した結果に関する記事が掲載されています。

同館では、イントラネットのリプレースにあたって、館内コミュニケーション改善の5つの目標が掲げられ、その目標達成のための1つとしてWorkplaceが導入されました。

インターフェースがFacebookとほぼ同じであることから職員になじみ深いこと、動画配信やビデオチャット等の機能を含むものを内製するよりもインターフェースなどが優れていること、教育機関は無料で利用できることが採用した理由として説明されています。

導入にあたっては、まずは館内の2つの部署で試験導入した結果を受けて、潜在的な肯定的な成果が否定的な成果を上回ると見なすことができたため、全館的に導入されました。また、ポリシーやガイドラインを定めるとともに、Workplaceに関する質問を投稿できるグループも作成されています。

米国大学・研究図書館協会(ACRL)の出版部門、大学図書館の研究データサービスに関するホワイトペーパーを公開

2019年12月13日、学術書の書評誌Choiceを発行する米国大学・研究図書館協会(ACRL)の出版部門が、大学図書館の研究データサービス(RDS)に関するホワイトペーパー“Research Data Services in Academic Libraries: Where are We Today?”を公開しました。

2012年にACRLが実施したRDSに関する調査で得られた知見を再検証するとともに、この7年間に大学図書館で起きたRDSの変化に関する内容を更新することを目的としたものです。

過去7年間で、データ管理とアクセスに関する新しい技術・ツール・観点が、大学図書館の自己の位置づけ方や、2012年調査で調べた目標に対しての進展といった点での変化した程度を評価しています。また、定量的変化のみでなく、RDSの進展の障害となっているものに関する定性的評価も行っています。

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ACRL・ALA・ARL、共同で設置した中等後教育総合データシステム(IPEDS)の大学図書館の定義に関する諮問委員会の2020年8月までの延長を発表

大学・研究図書館協会(ACRL)、米国図書館協会(ALA)、北米研究図書館協会(ARL)は、全米教育統計センター(NCES)が提供する中等後教育総合データシステム(IPEDS)に対して大学図書館の構成要素に関する最新の情報を提供する取組を継続するため、共同で設置した大学図書館の定義に関する諮問委員会(Joint Advisory Task Force)の2022年8月31日までの延長を発表しました。

同委員会では、冊子体の共同管理(Shared Print)や電子コレクション(Electronic Collection)分野における定義上の問題や大学図書館界から提起された課題への対応に関する推奨事項を策定します。

米国の大学所属者のGoogle Scholarと大学図書館提供検索システムの利用及び認識に関する比較調査(文献紹介)

2019年9月に刊行された、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)の“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.80, no.6に、米国マサチューセッツ州・シモンズ大学のKyong Eun Oh氏とノース・カロライナ州・イースト・キャロライナ大学のMónica Colón-Aguirre氏の共著による論文“A Comparative Study of Perceptions and Use of Google Scholar and Academic Library Discovery Systems”が掲載されています。

E2178 - 2019年米国図書館協会(ALA)年次大会<報告>

2019年6月20日から6月25日にかけて,米国ワシントンD.C.で2019年米国図書館協会(ALA)年次大会(E2054ほか参照)が開催され,2万1,400人を超える図書館員や出展者等が参加した。巨大なメイン会場のウォルター・E・ワシントンコンベンションセンターの他に市内のホテル等も会場となり,各地を結ぶシャトルバスが行き交った。筆者らは,科学技術振興機構(JST)のAIP加速課題に採択された「持続可能な学習者主体型教育を実現する学習分析基盤の構築」の支援を受け,大学図書館の学習支援に関する動向調査の一環として,同大会に参加した。以下,大会の概要を大学図書館に関するセッションを中心に報告する。

米・オハイオ州の図書館コンソーシアムOhioLINKが購入した電子書籍パッケージの利用率に関する調査(文献紹介)

2019年9月に刊行された、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)の“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.80, no.6に、米・オハイオ州のボーリング・グリーン州立大学 (Bowling Green State University:BGSU)図書館で電子リソースを担当する大学図書館員であるAmy Fry氏による論文“Ebook Rate of Use in OhioLINK: A Ten-Year Study of Local and Consortial Use of Publisher Packages in Ohio”が掲載されています。

同論文は、90以上の機関が加盟する米・オハイオ州の図書館コンソーシアムOhioLINKがコンソーシアム購入したSpringer、Wiley、及びOxfordの電子書籍パッケージについて、COUNTERの利用統計等に基づき、刊行年が2007年から2017年までの(Wileyのみ2012年から2017年まで)タイトルの利用率を調査し、その結果を分析したものです。

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