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国立民族学博物館、「時代玩具コレクションデータベース」を公開

2021年8月4日、国立民族学博物館が、「時代玩具コレクションデータベース」を公開しました。2013年3月に同館に寄贈された大阪府指定有形民俗文化財「玩具及び関連世相資料」(通称「時代玩具コレクション」)のデータベースです。

同コレクションは、1975年頃から、収集家が北海道から鹿児島県種子島まで古物市や旧家を訪ねて集めた玩具資料で、江戸時代から明治・大正・昭和・平成初期の時代にわたる玩具コレクションで、玩具と時代背景を考証するための新聞・号外・雑誌・書籍・古文書などの文献史料が充実していると説明されています。

国立民族学博物館 新着情報
https://www.minpaku.ac.jp/
※2021.08.04欄に「「時代玩具コレクションデータベース」を公開しました」とあります。

時代玩具コレクションデータベース
https://ifm.minpaku.ac.jp/toycollection/

米・ブリガムヤング大学、女性向け新聞に掲載された広告の画像を検索・閲覧できるデータベースを公開

2021年7月20日、米国のブリガムヤング大学(Brigham Young University:BYU)が、女性向け新聞“Woman's Exponent”に掲載された広告のデジタル化画像を検索・閲覧できるデータベース“Exponent Advertisements”の公開を発表しました。

“Woman's Exponent”は、1872年から1914年にかけてユタ州のソルトレークシティで発行された新聞であり、地域や一般のニュース、家事のコツや教育に関する情報を掲載していました。

データベースでは、約4,000の広告画像について、キーワード等による検索、年・広告を出している事業者・産業ごとにまとめられた画像の閲覧、広告画像数の経年変化を示したグラフの表示といった機能が提供されています。画像はパブリックドメイン、グラフや検索結果等の画像以外のコンテンツはクリエイティブ・コモンズ・ライセンスCC BYで公開されています。

米・ノートルダム大学、同大学の図書館と美術館の所蔵コレクション等を検索できるオンラインプラットフォームを公開

2021年7月21日、米国のノートルダム大学が、同大学の図書館Hesburgh Libraryと美術館Snite Museum of Art等の所蔵コレクションを検索できるオンラインプラットフォーム“Marble”(Museums, Archives, Rare Books and Libraries Exploration)の公開を発表しました。

同プラットフォームでは、Hesburgh Libraryの貴重書コレクションと一般コレクション、Snite Museum of Artと同大学文書館の資料を検索でき、今後も定期的に新たな資料を追加される予定です。アンドリュー・W・メロン財団から3年半の助成を受け、分野横断的なチームにより開発が行われました。

【イベント】文化遺産国際協力コンソーシアム第29回研究会「文化遺産にまつわる情報の保存と継承~開かれたデータベースに向けて~」(8/9・オンライン)

2021年8月9日、文化遺産国際協力コンソーシアムの主催により、第29回研究会「文化遺産にまつわる情報の保存と継承~開かれたデータベースに向けて~」が、オンラインで開催されます。

国内外でデータベース作成を通じて、有形・無形の文化遺産の保存・活用に取り組む具体的事例を取り上げ、文化遺産に関する情報の保存と継承のあり方を考えるとともに、国際協力の可能性について議論が行われます。

参加費は無料で、事前の申し込みが必要です。

当日の主なプログラムは以下の通りです。

・フォーラム型情報ミュージアムプロジェクトとアイヌ民族資料の活用
齋藤玲子氏(国立民族学博物館 人類文明誌研究部 准教授)

・無形文化遺産に関わる情報の記録と活用について
久保田裕道氏(東京文化財研究所 無形文化遺産部 無形民俗文化財研究室長)

・アジア近代建築遺産データベースの40年:その展開・変容・課題
林憲吾氏(東京大学生産技術研究所 准教授)

・ディスカッション「文化遺産にまつわる情報の記録と国際協力への展望」
モデレーター:近藤康久氏(総合地球環境学研究所 准教授)
パネリスト:齋藤玲子氏、久保田裕道氏、林憲吾氏

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)、「科学技術基本政策文書検索」を公開

2021年7月15日、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)、「科学技術基本政策文書検索」の公開を発表しました。

科学技術に関する基本政策について、政策文書の相互の関連や時系列的な動向を把握できるようにすることを目的としています。キーワードや期間を指定しての検索、あいまい検索、よく使われる語を大きく表示する「キーワードマップ」、キーワードの政策文書での出現回数の表示等の機能があると述べています。

発表によると、収録されている文書は以下の通りです。

・科学技術・イノベーション基本法 (2020年公布)/科学技術基本法(1995年公布)
・イノベーション活性化法/ 研究開発力強化法(2018年)
・科学技術基本計画(1996年度から5年ごと)
・科学技術会議の答申(1960年~1992年)
・統合イノベーション戦略 / 科学技術イノベーション総合戦略(2013年度から毎年)

科学技術基本政策文書検索の公開について(NISTEP, 2021/7/15)
https://www.nistep.go.jp/archives/47789

国立情報学研究所(NII)、CiNii ArticlesのCiNii Researchへの統合スケジュールを公表

2021年7月12日、国立情報学研究所(NII)は、CiNii ArticlesのCiNii Researchへの統合スケジュールを公表しました。あわせて、CiNii ArticleとCiNii Researchとの差異をまとめた表も公開されており、CiNii ResearchではAPIとしてResourceSyncを実装予定である旨等が記されています。

統合スケジュールによれば、APIの公開(OpenSearch、JSON-LD、ResourceSync)、書き出し機能のリリースは2021年10月、その他に示されている機能のリリースは全て2022年4月となっています。

北米日本研究資料調整協議会(NCC)、日本・北米・欧州の諸機関が公開する日本関連デジタル画像のデータベース“NCC Japanese Digital Image Gateway”を正式公開

2021年7月12日、北米日本研究資料調整協議会(NCC)は、データベース“NCC Japanese Digital Image Gateway”(DIG)の正式公開を発表しました。日本・北米・欧州の大学・アーカイブ・図書館・博物館等が所蔵・公開する日本関連デジタル画像のポータルサイトであり、2021年6月時点で184のリソースを収録しています。

DIGは、米・プリンストン大学東アジア図書館の日本研究司書であるSetsuko Noguchi氏と、NCCの情報リソーススペシャリストであるNaoko Kato氏により構築されました。タイトル・キーワード・説明文を対象にした検索や、主題分類による検索が可能です。また、日・英二言語での利用に対応しています。

Clarivate Analytics社、Web of Scienceのユーザーインターフェース刷新及び新機能の追加を発表

2021年7月7日、Clarivate Analytics社は、同社の文献データベース“Web of Science”について、大幅な機能強化の実施を発表しました。具体的な内容として、ユーザーインターフェース刷新及び新機能の追加を挙げています。

新機能として9点が示されており、研究者が自身の論文の引用インパクトを確認できる視覚化ツール“Web of Science Author Impact Beamplots”や、資金助成に関するメタデータの豊富化、検索クエリの共有可能化、書誌データのRIS形式での出力、論文推薦機能等が含まれています。

フランス・科学技術情報研究所(INIST)、オープンサイエンスに関するシソーラスを公開:フランス語、英語、スペイン語の3か国語版を提供

2021年7月2日、フランスの科学技術情報研究所(INIST)が、オープンサイエンスに関するシソーラス“Thésaurus de la science ouverte”を公開したことを発表しました。

オープンサイエンスに関する用語約400語がまとめられており、フランス語、英語、スペイン語の3か国語で提供されています。発表によると、既存の用語集や、参考資料、オープンサイエンスについての研修を推進するプロジェクト“FOSTER”が作成したタクソノミーを基にしています。

公開時点では用語の定義は主にフランス語で記載され、英語やスペイン語での定義の追加等、今後定期的な内容拡充を行うと述べています。また、同シソーラスは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスのCC BYで公開されています。

E2403 - 第16回レファレンス協同データベース事業フォーラム<報告>

 2021年3月19日,「レファ協というプラットフォーム―コロナ時代のレファレンス・サービスを考える―」をテーマとして,16回目となるレファレンス協同データベース(レファ協)事業フォーラムを開催した。本フォーラムは,2020年3月に別のテーマで開催が予定されていたが,新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため中止を余儀なくされ,この度オンライン形式に移行して開催の運びとなったものである。

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