eラーニング

京都大学と富士通株式会社、edXや学内に蓄積された学習エビデンスデータを活用する共同研究を開始

2015年8月28日、京都大学と富士通株式会社は、様々な学習支援システムに蓄積された履修記録や教材アクセス記録などの学習エビデンスデータを活用し、新しい教育・学習とそれを実現するためのICTプラットフォーム開発に向け、共同研究を開始すると発表しました。

京都大学では、2004年頃から各種の教育・学習支援システムを導入し、授業出席状況、試験結果、教材・資料の参照日時などの学習エビデンスデータを蓄積してきたほか、2014年4月に日本の大学としては初となるMOOCコンソーシアムedXへの参加を果たしており、教材ビデオの視聴日時や理解度テストの回答状況などのデータも蓄積されているとのことです。

研究期間は6月に始まっていて、

・MOOCを対象にした学習データの分析・可視化(2015年6月~9月)
・学内の教育・学習支援システムのデータの統合・分析・可視化(2015年10月~12月)
・大学教育の場での効果検証(2016年1月~3月)

といった内容と期間で実施されるようです。

京都大学と富士通、学習エビデンスデータを活用した新しい教育・学習実現のための共同研究を開始(富士通株式会社, 2015/8/28)
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2015/08/28.html

京都大学高等教育研究開発推進センター

米SPARCら、政府の第三次オープンガバメント行動計画に教育資源のオープン化を盛り込むよう大統領に呼びかけ

2015年8月4日、米SPARCは85以上の教育・図書館関係団体と共同で、オバマ大統領に対し米政府の第三次オープンガバメント行動計画(Open Government National Action Plan)に教育資源のオープン化を盛り込むことを呼びかける書簡を送付・公開しました。

これは2015年6月に米大統領府が発表した、次期オープンガバメント行動計画に対する提案募集に応じたものです。公開書簡の中では連邦政府機関の助成によって作成された教育資源について、オープン化を強く推進する方針を策定し、インターネット上で自由にアクセスできるようにすることや再利用を認めるようにすること等を提案しています。

Coalition Letter to President Obama Calling for OER Policy Commitment(SPARC、2015/8/4付け)
http://www.sparc.arl.org/news/oerusa-letter

SPARC Calls on White House to Open Up Access to Federally Funded Educational Resources(SPARC、2015/8/4付け)

慶應義塾大学、英国のMOOCプラットフォーム"FutureLearn"に参加

2015年7月30日、慶應義塾大学は英国のMOOCプラットフォーム"FutureLearn"と配信協定を締結し、正式に参加機関となったとのことです。日本からの"FutureLearn"への参加は、慶應義塾大学が初めてとのことです。

FutureLearnには大英博物館や大英図書館も参加しており、これらの機関と連携したコンテンツを制作し配信できること、ヨーロッパ諸大学との研究協力関係をさらに強化できることなどにより、FutureLearnを協定先として選定したとのことです。

慶應義塾大学が英国のMOOCs配信事業体FutureLearnに日本で初めて参加(慶応義塾大学、2015/07/30)
http://www.keio.ac.jp/ja/press_release/2015/osa3qr00000104fi.html

FutureLearn
https://www.futurelearn.com/

参考:
英国のMOOCプラットフォーム“FutureLearn”に英国図書館が参加し、デジタル化資料を提供
Posted 2013年2月20日
http://current.ndl.go.jp/node/22930

大英博物館と4大学が英国MOOCプラットフォーム “FutureLearn”に参加
Posted 2013年5月7日

JMOOCにて九州大学「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」の受講受付を開始

2015年7月27日、日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)公認のプラットフォーム「OpenLearning, Japan」において、九州大学 岡村 耕二教授による「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」の受講受付が開始されました。

この講座は、九州大学の全学部1年生を対象にした「サイバーセキュリティ基礎論」をベースにしており、受講者がサイバー空間で安全かつ安心して勉強や研究できるよう、サイバーセキュリティに関するリテラシーの向上を目指すとのことです。講義では、セキュリティ対策を行っているにもかかわらずサイバー被害に遭う仕組みや、サイバーセキュリティ対策の新しい技術、サイバーリスクを回避する新しい組織体制について解説されるとのことです。

対象となる受講者は、国内外を問わず、ふだんネットワークやコンピュータ、スマートフォンを利用している方で、日本語・英語のどちらでも受講可能とのことです。受講期間は11月10日から12月8日で、受講料は無料とのことです。

九州大学 第二弾「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」受講登録開始!(OpenLearning, Japan、2015/07/27)
https://open.netlearning.co.jp/info/20150727.aspx

国立情報学研究所(NII)の目録システム講習会テキストの内容に即したセルフラーニング教材が完成

2015年3月24日、国立情報学研究所(NII)が、目録システム講習会テキスト(図書編、雑誌編)の内容に即したセルフラーニング教材が完成したと発表しています。オンラインで利用するFlashのほか、印刷用のPDFテキストも公開されています。内容・記述は2014年度末現在のものとのことです。なお、2014年4月1日から、NACSIS-CAT/ILLの教材は申込み不要で利用できるようになったとのことです。

NACSIS-CAT/ILL セルフラーニング教材
http://www.nii.ac.jp/hrd/ja/product/cat/slcat.html

参考:
国立情報学研究所(NII)、NACSIS-CAT/ILL運用ガイドラインを改訂
Posted 2015年2月20日
http://current.ndl.go.jp/node/28027

Ithaka S+R、中等教育以降の教育におけるオンライン学習に関するレポートを公開

2015年3月11日、Ithaka S+Rが、中等教育以降の教育におけるオンライン学習について、2013年から2014年に発表された実証的な研究文献12件をレビューしたレポート“Online Learning in Postsecondary Education: A Review of the Empirical Literature (2013-2014)”を公開しました。Ithaka S+Rは、2012年から、オンライン学習やハイブリッド学習の学習効果に関する実証的な文献のレビューを行っているとのことです。2013年のレポートと同様に、今回発表されたレポートでも、厳密な手法で検証を行っている研究は少なかったものの、それらの研究においては、同じ内容のオンライン学習やハイブリッド学習コースと対面のコースにおいて、差異は見いだされなかったようです。

Online Learning in Postsecondary Education: A Review of the Empirical Literature (2013-2014)(PDF;45ページ)(Ithaka S+R, 2015/3/11)

文部科学省、高等学校における遠隔教育の在り方について(報告)を公開

文部科学省に2014年7月に設置された「高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議」における6回にわたる議論を踏まえ、2014年12月8日付で「高等学校における遠隔教育の在り方について(報告)」が公開されました。高等学校における遠隔教育の導入について、離島や過疎地における教育機会の確保という視点だけでなく、多様かつ高度な教育機会の提供や、特別な支援が必要な生徒に対する個別の学習ニーズへの対応を目指し、その具体的な方策を提示するものとのことです。

報告書では、「1.検討の背景」として、高等学校教育を取り巻く状況の変化、現行制度、遠隔教育に関する各種提言をまとめ、 「2.高等学校における遠隔教育の今後の在り方」として遠隔教育の導入の目的・意義、改革の方向性を示し、「3.推進方策」を提示しています。

高等学校における遠隔教育の在り方について(報告)(PDF;20ページ)(高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議, 2014/12/8)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/104/houkoku/__icsFiles/afieldfile/2014/12/24/1354182_1_1.pdf

高等学校における遠隔教育の在り方について(報告)(文部科学省, 2014/12/8)

OCLC、3種類のウェビナーの録画を公開

2014年12月18日、OCLCが開催したウェビナー(ウェブセミナー)の録画を公開しました。それぞれ、旧式のフォーマットのボーンデジタル資料の扱い、Wikipediaと図書館、研究者の名寄せをテーマにしたウェビナーとのことです。

Innovative Solutions for Dealing with Born-digital Content in Obsolete Formats webinar recording available(OCLC, 2014/12/18)
http://www.oclc.org/research/news/2014/12-18.html

Demystifying Born Digital(OCLC)
http://www.oclc.org/research/activities/borndigital.html

Wikipedia and Libraries: Increasing Your Library's Visibility webinar recording available(OCLC, 2014/12/18)
http://www.oclc.org/research/news/2014/12-18a.html

OCLC、教育、学習と図書館に関するレポートを公開

2014年6月25日、OCLCが教育、学習と図書館に関するレポート“At a Tipping Point: Education, Learning and Libraries”を公開しました。

MOOC(大規模公開オンライン講座)やモバイル技術により、高等教育と図書館は転換点を迎えているという認識のもと、このレポートでは、オンライン教育についての受講者の認識、キャンパスライフと図書館利用に関する学生やその保護者の認識が取り上げられており、図書館によるオンライン教育の受講者の支援の在り方について検討されているようです。

At a Tipping Point: Education, Learning and Libraries
http://www.oclc.org/news/releases/2014/201422dublin.en.html

ニューヨーク公共図書館、Courseraと協力して、学習環境を提供

2014年4月30日、ニューヨーク公共図書館(NYPL)は、無料のオンライン講義サイトCourseraと提携し、“Learning Hubs”プログラムの支援を行うと発表しました。

“Learning Hubs”は、オンラインで行われるCourseraの講義を受講するため、インターネット接続環境や物理的な場所を提供するプログラムとのことです。NYPLを含む8機関と提携しているとのことです。

NYPLは、住民のニーズを支援するための教育プログラムの提供に力を入れており、テクノロジーのクラスや、成人向けのリテラシー教育、生徒の学力向上のための無料の放課後プログラム等を提供しているとのことです。また、NYPLは、ニューヨーク市のブロンクス、マンハッタン、スタテンアイランドの92か所で、無料のWifiとコンピュータ接続環境を提供しているとのことです。

NYPLは、この夏から、Courseraの人気講座と協力して、ブロンクスとマンハッタンで、無料の討論クラスの提供を予定しているとのことです。

The New York Public Library Opens Doors to Coursera Students(NYPL, 2-14/4/30付)

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