学術情報流通

2021年7月28日、2021年度第1回J-STAGEセミナー「研究成果発信の多様化とジャーナル：査読の改善に向けて」が、オンラインで開催されます。

2021年度のJ-STAGEセミナーは、研究成果公表の場が多様化し、ジャーナルでの論文公開の意義や付加価値等、運営を見直す事例や、新たな学術コミュニケーションの形成が見られることから、年間テーマを「研究成果発信の多様化とジャーナル」と定めて情報を提供するとあります。

第1回セミナーでは、査読に着目し、学術出版業界における査読体制の現状と課題、改善方策、新しい査読事例の紹介が行われます。

参加費は無料であり、事前の申し込みが必要です。

当日の主なプログラムは以下の通りです。

・Fundamental principles of peer review and peer review ethics
Trevor Lane氏（出版倫理委員会（COPE））

・Strategies and practices for improving peer review
Dugald McGlashan氏（INLEXIO）

・論文査読の問題点とeLifeなどによる新しい試み
水島昇氏（東京大学）

2021年6月8日、米・SPARCは、同日に米国連邦議会上院を通過した「米国イノベーション・競争法案」（US Innovation and Competition Act）に関する声明を発表しています。

同法案の第2527条では、年間1億ドル以上の研究助成を行っている連邦政府機関に対し、連邦政府による助成を受けた研究成果を対象としたパブリックアクセスポリシーの策定を求めています。その要件には、「査読誌に掲載後12か月以内に、できればより早期の」オンライン上での無料公開、等も含まれています。

SPARCは科学論文へのエンバーゴ設定に反対の立場をとっていることから、今回の声明はエンバーゴの短縮を求める同法案第2527条への上院の支持を歓迎する内容となっています。なお、同法案の成立までには、今後下院での審議と大統領の署名を経る必要があります。

2021年7月18日、考古形態測定学研究会の主催により、考古学・文化財のためのデータサイエンス・サロンonlineワークショップ「文化財論文ナビ×博物館・図書館連携で拡げるオープンな文化財情報」が開催されます。

奈良文化財研究所が提供する全国遺跡報告総覧と文化財論文ナビの現状と利用方法・今後の展望の紹介、文化財オープンデータ・オープンサイエンスの可能性についての議論が行われます。

定員は450人（要事前申込）で、参加費は300円です。

当日の主な内容は以下の通りです。

●解説：「全国遺跡報告総覧」と文化財論文ナビ
高田祐一氏（奈良文化財研究所）

●ハンズオン：全国遺跡報告総覧・文化財論文ナビをさわってみる

●クロス(ファイア)トーク
ファシリテーター：阿児雄之氏（東京国立博物館）

・市町村立博物館刊行物問題
持田誠氏（浦幌町立博物館）、高田祐一氏

・地域史料と学校図書館
宮澤優子氏（高森町子ども読書支援センター）、福島幸宏氏（慶應義塾大学文学部）

・歴史・考古学研究ソースのオープン化
佐藤悠氏（大阪市立図書館）、野口淳氏（考古形態測定学研究会・奈良文化財研究所客員研究員）