電子情報資源

米・イェール大学図書館、同館所蔵の旧式のCD-ROMを利用できるエミュレーションビューワを公開:同大学の学生と研究者が利用可能

2021年4月28日、米・イェール大学図書館が、旧式のCD-ROMを現行のコンピュータシステムで利用できるようにしたエミュレーションビューワの公開を発表しています。同大学の学生と研究者は、当該CD-ROMの目録情報からのリンクをクリックすればコンテンツを利用できます。

同ビューワは、Andrew W. Mellon財団とAlfred P. Sloan財団の助成を受けた、同館のデジタル保存チームおよびソフトウェアへの長期アクセスのための団体Software Preservation Network等によるEaaSI(Emulation-as-a-Service Infrastructure) プログラムが提供しているもので、現在、同館が所蔵する5,000点以上のCD-ROMのうち約150点がアップロードされています。作業は現在も継続中ですが、全てのCD-ROMが利用できるようにするには約3年かかるとしています。

デジタルライブラリーの利用状況へのコロナ禍の影響:セルビアの公共図書館の事例(文献紹介)

オンラインジャーナル“Journal of Web Librarianship”において、2021年4月14日付で、論文“The Impact of the COVID-19 Pandemic on Digital Library Usage: A Public Library Case Study”が公開されました。

セルビア共和国・クニャジェヴァツの公共図書館“Njegos”のJelena Ćirića氏とベオグラード大学Vinča Institute of Nuclear SciencesのAleksandar Ćirić氏によるものです。

Abstractによると、コロナ禍でのロックダウン政策下で公共図書館が利用者に提供できた唯一のものがデジタルコンテンツであり、同館においても、デジタルコンテンツへのアクセスの改善や利用の促進に努めたとしています。本文献は、今後のサービス改善につなげるために行った同館のデジタルライブラリーへのアクセスの分析結果をまとめたものです。

韓国教育学術情報院(KERIS)、報告書『2020年大学図書館統計分析および教育・研究成果との関係分析』を公開

2021年4月7日、韓国教育学術情報院(KERIS)が、教育部と共同で、報告書『2020年大学図書館統計分析および教育・研究成果との関係分析』を公開したと発表しています。

KERISでは2009年から毎年、大学図書館の蔵書・利用・資料購入費等の現状調査を行っています。同報告書は、全国433大学を対象に2020年の現況調査を実施するとともに、最近10年間の変化を分析し、大学図書館の現況と教育・研究成果への影響の要因を調査したものです。

主要な分析結果として、

・学生1人当たりの年間購入冊数は10年間で大きな変化はないものの、学生1人当たりの貸出冊数は約50%減少している。減少の要因として、学生が電子書籍を利用するようになったことや、講義においても電子資料や動画といった資料が多く活用されるようになったことがある。

・学生1人当たりの資料購入費は10年間で大きな変化はなかったが、電子資料の購入費の平均額は50%増加し、電子資料購入費が大学の2020年度の資料購入費の約69%を占めている(2011年は49%)。

ベトナム政府、全国の図書館のデジタル化を推進するプログラムを承認

ベトナムの新聞Sàigòn giải phơng(英語版)は、2021年2月23日付けの記事で、ベトナム政府が、全国の図書館のデジタル化を推進するプログラムを承認したと報じています。

ベトナム商工省商工情報センターが運営するサイトAsemconnectVietnamに2021年2月26日付で掲載された情報によると、同プログラム“Digital transforming program of library branches to 2025 with a vision to 2030”は、図書館の運営能力の改善、現代的な図書館ネットワークの形成、利用者ニーズを満たすサービスの提供保証、多くの市民の図書館への注目、図書館サービスの利用、市民の知識の向上と学習社会の構築への貢献のために、情報技術、とくにデジタル技術を強力かつ包括的に適用することを目的としたプログラムです。

2025年までの主な目標として、

・政府が、ベトナム国立図書館、省や中央直轄市の図書館とともに、デジタルインフラ・デジタルデータの完備、統合の推進、機能・業務・協力文書に従っての資源や図書館情報製品の共有のための、公共図書館への投資の優先

Wiley社、図書館員向けCOUNTER実務指針第5版利用統計公式ガイド3種の日本語版を公開

2021年3月18日、Wiley社が、図書館員向けCOUNTER実務指針第5版利用統計公式ガイド3種の日本語版を公開しました。

電子リソースの利用統計について業界共通の規格を定める非営利団体COUNTERプロジェクトが策定した実務指針第5版の公式ガイド3種類(フレンドリーガイド・ジャーナルの利用統計・書籍の利用統計)を、COUNTERプロジェクトの許諾を得て日本語化し、「Wiley Online Library日本語トレーニングハブ」で公開したものです。

Wiley 新着情報
http://www.wiley.co.jp/
※「NEW! 図書館員向けCOUNTER 5利用統計公式ガイド 日本語版を公開」とあります。

E2360 - East Asia Digital Library(EADL)β版公開と今後の展望

East Asia Digital Library(EADL)は,東アジアの文化・学術資源を対象とするポータルサイトである。韓国国立中央図書館(NLK)が主体となって構築・運営しており,国立国会図書館(NDL)は参加館として協力している。本稿では,2020年12月17日にβ版を公開したEADLの構築に至る背景,構築体制,機能概要,今後の展望について紹介する。

米国南東部研究図書館協会(ASERL)、デジタル資料の“Controlled Digital Lending”導入を検討する図書館向けに法的・技術的な考慮事項等を解説したガイドを公開

2021年2月24日付で、米国南東部研究図書館協会(ASERL)は、デジタル資料の“Controlled Digital Lending”(CDL)導入を検討する図書館向けに法的・技術的な考慮事項等を解説したガイドとして、“Future Thinking: ASERL’s Resource Guide to Controlled Digital Lending for Research Libraries”を公開しました。

同ガイドは、「図書館が、物理的な資料に代わってデジタル資料を、制御された方法により貸出に供することを可能にする」技術として2011年頃から提唱され、法的側面等を詳述した2018年のホワイトペーパー発表により米国図書館界で理解が進んだCDLについて、導入を検討する図書館向けに考慮すべきポイントを説明する内容です。用語の定義・新型コロナウイルス感染症の感染拡大との関連・出版社や著者団体による反対の動き・著作権法上の考慮事項・導入に当たってのリスク評価・資源共有(Resource Sharing)に与える影響等が概説されています。

米国の博物館・図書館サービス機構(IMLS)、公共図書館における物理的コレクション・電子的コレクションの利用やコストに係る動向の調査概要を公表

2021年2月17日、米国の博物館・図書館サービス機構(IMLS)が、研究概要“The Use and Cost of Public Library Materials:Trends Before the COVID-19 Pandemic”を公開しています。

公共図書館における、物理的なコレクションおよび電子的なコレクション(電子書籍・オンラインデータベース等)に係るコストや貸出数に関するコロナ禍以前の動向を調査したもので、地域間や人口規模での比較も行われています。

得られた知見として、2014年度から2018年度にかけて、

・電子的なコレクションを提供する館が80%から90%に増加
・1人あたりの支出額の中央値において、物理的なコレクションは6%減少したのに対し、電子的なコレクションでは31%増加
・貸出におけるコストの中央値では、物理的な資料は11%増加した一方、電子的な資料は26%減少

といった点があげられています。また、2018年度において、地方や奉仕対象人口が少ない図書館は、地方以外や奉仕対象人口が多い図書館に比べて、電子的な貸出による支出が少ないと指摘しています。

E2339 - 韓国図書館界,ポストコロナの図書館を考えるフォーラム開催

2020年9月4日,韓国において,大統領所属図書館情報政策委員会(以下「図書館委員会」),韓国図書館協会(KLA),韓国国立中央図書館(NLK)の共催により,ポストコロナ時代の図書館の在り方について検討するため,「ポストコロナ,新しい日常と図書館の挑戦」と題する政策フォーラムがオンラインで開催された。

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