目録規則

【イベント】国際音楽資料情報協会(IAML)日本支部第68回例会「音楽資料目録データの作成から見た音楽資料目録と音楽図書館」(2/7・オンライン)

2021年2月7日、国際音楽資料情報協会(IAML)日本支部第68回例会「音楽資料目録データの作成から見た音楽資料目録と音楽図書館」が、オンラインで開催されます。

講師は、IAML日本支部個人会員の鳥海恵司氏(株式会社トッカータ)です。音楽資料のMARCレコードおよび書誌・典拠データベースの構築とシステムの標準化から見た、日本の音楽資料目録と音楽図書館について、推移と現状、課題に関して講演が行われます。

定員は80人で、事前の申し込みが必要です。

最新ニュース(IAML日本支部)
http://www.iaml.jp/saishin.html
※2021年1月21日付で、「第68回例会のご案内」が掲載されています。

IAML 日本支部第 68 回例会のご案内 [PDF:1ページ]
http://www.iaml.jp/IAMLRM68.pdf

日本図書館協会(JLA)、「2021年度における三ツール(NDC新訂10版・NCR1987年版改訂3版・BSH第4版)のオンライン配信事業について」を発表

2021年1月21日、日本図書館協会(JLA)は、「2021年度における三ツールのオンライン配信事業について」を発表しました。

JLAは、新型コロナウイルス感染症対応として2020年度に実施した『日本十進分類法(NDC)新訂10版』・『日本目録規則(NCR)1987年版改訂3版』・『基本件名標目表(BSH)第4版』の図書館情報学の授業におけるオンライン配信の特例措置について、年を改めてもなお引き続き対応の必要な事態になっていることから、2021年度にも実施することを発表しています。

2020年度と同様に、利用する科目名称・担当教員名・受講者数・各ツールの所持部数・オンライン配信を必要とする理由を明記した「利用許可申請書」の提出後、申請内容の確認を経て、希望するツールへのアクセス権とパスワードがJLAから送信されます。ただし、2021年度においては、利用を許可された大学は応分の負担金が必要となります。また、新型コロナウイルス感染症が収束、大学がほぼ平常の授業形態に戻った場合などには、年度途中でも終了する場合があります。

JLAは2021年度の利用に際しての許諾条件として以下の5点を挙げています。

日本図書館協会(JLA)、「NCR2018年版エレメント・語彙等データ提供」ページを更新:2020年5月9日作成RDFデータの追加等

2020年12月27日付で、日本図書館協会(JLA)目録委員会が、ウェブページ「NCR2018年版エレメント・語彙等データ提供」の更新を行いました。

同ページは、2019年3月23日付で公開され、『日本目録規則(NCR)2018年版』で規定している実体、エレメント、語彙のリストの用語、関連指示子を、簡易な機械可読データで提供することを目的に作成されたものです。

今回の更新では、XLSX形式・TSV形式データの更新、2020年5月9日作成のRDFデータ(Turtle形式・JSON-LD形式)掲載等が行われました。これらのデータは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスCC BYで提供されています。

RDA Toolkitのベータ版が公式版に

2020年12月15日、RDA Toolkit(有料)のベータ版が公式版となっています。

RDA Toolkitの再構築プロジェクト“The RDA Toolkit Restructure and Redesign Project(3R Project)”は、ベータ版の公式版化にともない終了します。

公式版化にともない、URLがBeta.rdatoolkit.orgからaccess.rdatoolkit.orgに変更されました。オリジナルのRDA Toolkitはoriginal.rdatoolkit.orgへと移行しています。オリジナルのRDA Toolkitの削除日については後日決定されます。

A Few Reminders about Logging into RDA Toolkit(RDA,2020/12/19)
https://www.rdatoolkit.org/node/236

日本図書館協会(JLA)、「図書館情報学の授業における三ツールのオンライン配信について」を発表

2020年4月24日、日本図書館協会(JLA)が、「図書館情報学の授業における三ツールのオンライン配信について」を発表しています。

4月13日に公表した「(1) 三ツールの部分的な利用」に関する措置に続き、「(2) PDFファイルによる,三ツールのオンライン配信」についての措置を示したものです。

JLAの目録委員会・分類委員会・件名標目委員会の協力のもと決定されたもので、以下の措置をとるとしています。許諾の条件と申請方法の詳細は、近々、ウェブサイト上で案内し、5月中旬よりPDFの提供を順次行うことが予定されています。

1.基本方針
 図書館情報学(司書,司書教諭,学校司書の養成のための教育課程を含む,以下同様)の科目をオンライン形態で行う場合,従来から行われていた対面式の授業形態に可能な限り近づけられるように,2020年度に限り,著作権に関する特例的な措置(利用の許諾)を講じます。

日本図書館協会(JLA)、新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、「オンライン授業における三ツール(『日本十進分類法(NDC)新訂10版』『日本目録規則(NCR)1987年版改訂3版』『基本件名標目表(BSH)第4版』)の活用について」を発表

2020年4月13日、日本図書館協会(JLA)が、オンライン授業における三ツール(『日本十進分類法(NDC)新訂10版』『日本目録規則(NCR)1987年版改訂3版』『基本件名標目表(BSH)第4版』)の活用についてを発表しました。

発表では、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、オンライン形態(リアルタイム・オンデマンドの双方を含む)の授業へ切り替える大学が増えつつあることから、JLAでは、図書館情報学教育の質が保てるよう、特例的な措置を、次の二つに分けて、検討してきたとしています。

(1) 三ツールの部分的な利用
(2) PDFファイルによる,三ツールのオンライン配信

今回は(1)に関しての発表で、2020年度に限り、著作権に関する特例的な措置(利用の許諾)を講じるとして、図書館情報学の科目において『日本十進分類法(NDC)新訂10版』『日本目録規則(NCR)1987年版改訂3版』『基本件名標目表(BSH)第4版』の特定のページの内容を、オンライン形態の授業において、下記のような活用が行われる場合、後記の事項に留意することを前提に、申請することなく活用することを許諾するとしています(ただし、活用するページが大量に及ぶ場合は要相談)。

国立国会図書館、NDL書誌情報ニュースレター2020年1号(通号52号)を公開

2020年3月27日、国立国会図書館(NDL)は、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2020年1号(通号52号)を掲載しました。

世界図書館・情報会議(第85回IFLA大会)等の参加報告のほか、日本目録規則2018年版の適用に伴う典拠データの変更点についてのコラム等を掲載しています。

書誌データの作成および提供 更新情報(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/news.html
※2020年3月27日付けのお知らせに、ニュースレターの公開が掲載されています。

NDL書誌情報ニュースレター2020年1号(通号52号)
https://ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2020_1/index.html

国立国会図書館、JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧および『日本目録規則2018年版』適用細則案等を公開

2020年1月21日、国立国会図書館(NDL)は、JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧および『日本目録規則2018年版』適用細則案等の公開を発表しました。

NDLでは、2021年1月からの『日本目録規則2018年版』の適用開始を目指し、その適用細則や関連する基準等の作成作業を進めており、2019年10月公開分に続き2020年1月に、以下の適用細則および基準の案を公開しました。また、「JAPAN/MARC MARC21フォーマット」のうち、『日本目録規則2018年版』適用に伴い、フィールド・サブフィールド等の運用変更が生じる箇所についても一覧を公開しています。

〇『日本目録規則2018年版』適用細則(2021年1月)(案)
・「第3部 関連」
・「付録C.1 関連指示子 : 資料に関するその他の関連、C.2 関連指示子 : 資料と個人・家族・団体との関連、C.4 関連指示子 : 個人・家族・団体の間の関連」

国立国会図書館、NDL書誌情報ニュースレター2019年4号(通号51号)を公開

2019年12月26日、国立国会図書館(NDL)は、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2019年4号(通号51号)を掲載しました。

70周年を迎えた「雑誌記事索引」のあゆみを概観するほか、日本目録規則2018年版への対応など書誌に関するお知らせ等を掲載しています。

書誌データの作成および提供 更新情報(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/news.html
※2019年12月26日付けのお知らせに、ニュースレターの公開が掲載されています。

NDL書誌情報ニュースレター2019年4号(通号51号)
https://ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2019_4/index.html

国立国会図書館、『日本目録規則2018年版』適用細則案を公開

2019年10月28日、国立国会図書館(NDL)は、『日本目録規則2018年版』適用細則案の公開を発表しました。

NDLでは、2021年1月からの『日本目録規則2018年版』の適用開始を目指し、その適用細則や関連する基準等の作成作業を進めており、2019年10月の更新では以下の適用細則案および基準の案が公開されました。

〇『日本目録規則2018年版』のうち、以下の適用細則(案)
・「第1部 総説」「第2部 セクション1 属性総則」
・「第2部 セクション2 著作、表現形、体現形、個別資料」(図書、非図書資料、逐次刊行物)
・「付録A.2 大文字使用法、付録A.3 略語使用法」

〇基準(案)
・文字の取扱い基準
・読みの基準

新着情報(NDL)
https://www.ndl.go.jp/jp/news/index.html
※2019年10月28日付けの新着情報に「『日本目録規則2018年版』適用細則案を公開しました」とあります。

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