目録規則

2021年1月21日、日本図書館協会（JLA）は、「2021年度における三ツールのオンライン配信事業について」を発表しました。

JLAは、新型コロナウイルス感染症対応として2020年度に実施した『日本十進分類法（NDC）新訂10版』・『日本目録規則（NCR）1987年版改訂3版』・『基本件名標目表（BSH）第4版』の図書館情報学の授業におけるオンライン配信の特例措置について、年を改めてもなお引き続き対応の必要な事態になっていることから、2021年度にも実施することを発表しています。

2020年度と同様に、利用する科目名称・担当教員名・受講者数・各ツールの所持部数・オンライン配信を必要とする理由を明記した「利用許可申請書」の提出後、申請内容の確認を経て、希望するツールへのアクセス権とパスワードがJLAから送信されます。ただし、2021年度においては、利用を許可された大学は応分の負担金が必要となります。また、新型コロナウイルス感染症が収束、大学がほぼ平常の授業形態に戻った場合などには、年度途中でも終了する場合があります。

JLAは2021年度の利用に際しての許諾条件として以下の5点を挙げています。

2020年12月15日、RDA Toolkit（有料）のベータ版が公式版となっています。

RDA Toolkitの再構築プロジェクト“The RDA Toolkit Restructure and Redesign Project（3R Project）”は、ベータ版の公式版化にともない終了します。

公式版化にともない、URLがBeta.rdatoolkit.orgからaccess.rdatoolkit.orgに変更されました。オリジナルのRDA Toolkitはoriginal.rdatoolkit.orgへと移行しています。オリジナルのRDA Toolkitの削除日については後日決定されます。

A Few Reminders about Logging into RDA Toolkit（RDA,2020/12/19）
https://www.rdatoolkit.org/node/236

2020年4月13日、日本図書館協会（JLA）が、オンライン授業における三ツール（『日本十進分類法（NDC）新訂10版』『日本目録規則（NCR）1987年版改訂3版』『基本件名標目表（BSH）第4版』）の活用についてを発表しました。

発表では、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、オンライン形態（リアルタイム・オンデマンドの双方を含む）の授業へ切り替える大学が増えつつあることから、JLAでは、図書館情報学教育の質が保てるよう、特例的な措置を、次の二つに分けて、検討してきたとしています。

(1) 三ツールの部分的な利用
(2) PDFファイルによる，三ツールのオンライン配信

今回は（1）に関しての発表で、2020年度に限り、著作権に関する特例的な措置（利用の許諾）を講じるとして、図書館情報学の科目において『日本十進分類法（NDC）新訂10版』『日本目録規則（NCR）1987年版改訂3版』『基本件名標目表（BSH）第4版』の特定のページの内容を、オンライン形態の授業において、下記のような活用が行われる場合、後記の事項に留意することを前提に、申請することなく活用することを許諾するとしています（ただし、活用するページが大量に及ぶ場合は要相談）。

2020年1月21日、国立国会図書館（NDL）は、JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧および『日本目録規則2018年版』適用細則案等の公開を発表しました。

NDLでは、2021年1月からの『日本目録規則2018年版』の適用開始を目指し、その適用細則や関連する基準等の作成作業を進めており、2019年10月公開分に続き2020年1月に、以下の適用細則および基準の案を公開しました。また、「JAPAN/MARC MARC21フォーマット」のうち、『日本目録規則2018年版』適用に伴い、フィールド・サブフィールド等の運用変更が生じる箇所についても一覧を公開しています。

〇『日本目録規則2018年版』適用細則（2021年1月）（案）
・「第3部　関連」
・「付録C.1　関連指示子 : 資料に関するその他の関連、C.2　関連指示子 : 資料と個人・家族・団体との関連、C.4　関連指示子 : 個人・家族・団体の間の関連」