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E2423 - 図書館におけるメディアリテラシー教育のガイド(米国)

信頼性の欠ける「事実」に基づいたレファレンスの相談を受けたとき,あなたは図書館員として何ができるだろうか? 米国図書館協会(ALA)がウェブサイトで2020年12月に公開したガイド“Media Literacy in the Library: A Guide for Library Practitioners”は,冒頭でこう問いかける。これはあくまで仮定の状況だが,似たような場面を経験したことがある本稿読者もいらっしゃるのではないだろうか。 

E2421 - 子どもの読書活動における電子書籍活用の現状

文部科学省では,2014年度から毎年度,「子供の読書活動の推進等に関する調査研究」を実施している。2020年度の同調査(以下「2020年度調査」)では,「電子書籍や電子メディアを活用した読書活動の推進及び言語活動の充実に関する施策について,詳細な実態把握とその分析を行い,今後の子供の読書活動の推進に向けた一助とすること」を目的として,全国の都道府県と市町村の教育委員会(以下「自治体」)を対象としたアンケート(2020年11月)と,先進事例を対象としたヒアリング(2020年12月から2021年2月)を行っている。文部科学省では,2018年度にも「子供の電子メディアの利用実態を把握し,読書活動等の関係を捉えること」を目的に子どもとその保護者を対象とした調査を実施しており(E2171参照),2020年度調査はその継続研究といえる。調査にあたっては,秋田喜代美氏(東京大学教授(当時))を座長とする委員会が組織され,筆者も委員として参画する機会を得た。本稿では,2020年度調査の主な結果を概観する。

E2419 - オランダの公共図書館内メイカースペースに関する調査

オランダ王立図書館(KB)は,2020年,国内の公共図書館(以下「図書館」)における創作活動やメイカースペースに関する調査を実施し,2021年5月,結果を公表した。2018年にも同様の調査を実施しており,今回はその後追い調査となる。以下,概要を紹介する。

E2420 - ビッグディール契約キャンセルの影響調査(米国)

   米国の非営利団体Ithakaの調査部門Ithaka S+Rが,2021年6月,学術誌のビッグディール契約(CA1586参照)のキャンセルが研究者にもたらす影響を調査した報告書“What’s the Big Deal?: How Researchers Are Navigating Changes to Journal Access”を公開した。本稿では報告書の概要を紹介する。

E2416 - Open Research Europeについての考察

   2021年3月,欧州委員会(European Commission)はOpen Research Europe(以下「ORE」)の公開を発表した。OREは,研究・イノベーション支援プログラムであるHorizon Europeとその前身であるHorizon 2020による助成を受けた研究の成果物を対象としたオープンアクセス出版プラットフォームであり,成果物の完全・即時公開という同プログラムの目標を実現するために導入された。

E2417 - Japan Open Science Summit 2021<報告>

2021年6月14日から19日までJapan Open Science Summit 2021(JOSS2021)がオンラインで開催された。オープンサイエンスに関する日本最大のカンファレンスであり,市民科学,テクノロジー,政策・ポリシー,図書館・大学のデータ管理,分野におけるデータ公開・管理等をテーマに,オープンサイエンスの動向や研究データの共有・利活用等に関する23のセッションが行われた。本報告では,これらのうち,国立国会図書館(NDL)が主催したセッションとそれ以外の3つのセッションの概要を報告する。

E2418 - フランス図書館員協会(ABF),「図書館員の倫理綱領」を改訂

2020年11月16日,フランス図書館員協会(ABF)総会は「図書館員の倫理綱領」の改訂版(Code de déontologie des bibliothécaires)を全会一致で採択した。「図書館員の倫理綱領」(Code de déontologie du bibliothécaire) (E084参照)は,2003年,ABFの評議会において採択され,17年の時を経て,今回初めての改訂がなされた。

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