カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA598

ユネスコの学術情報国際交流促進計画
−コアージャーナルのCD-ROM化を目指す

発展途上国の科学者・研究者のフラストレーションは大きくいって二つある。その一つは自国の国立図書館やドキュメンテーション・センターが購読している抄録誌・索引誌などによって読みたい論文を特定できても，論文そのものを自国内で手に入れることがむつかしいということである。例えばインドネシアの場合satisfaction rateは30％あまりと報告されているから，研究者が読みたいと思う論文10のうち7は国内では手にはいらないわけである。その場合，研究者たちは通常英国ボストン・スパにある英国図書館文献供給センター（BL DSC）に複写申し込みをし，3〜4週間後にようやく一次文献のコピーを手にすることができるわけである。第二のフラストレーションは，学術雑誌は多く欧米で発行されているため，発展途上国の研究者たち自身の研究発表の機会が少ないということである。学術論文はふつう著者がページ・チャージを支払い，レフェリーの審査を経て学術雑誌に掲載されるわけだが，発展途上国の研究者の関心はしばしば欧米学術雑誌が寄せる関心と異なっており，かといって国内に適当な学術雑誌が発行されているわけでもないので，彼らにとって発表の機会は少ないのである。

こうした不満解消の抜本策としてユネスコ情報事業計画局では，世界の学術雑誌中のコア・ジャーナル約4000誌の掲載論文のCD-ROM化と，発展途上国科学者の研究論文のCD-ROMによる発表計画に着手した。わが国が技術的にリードしていることもあり，この計画の国際センターをわが国におき，最終的には月産100枚（種類）のCD-ROMを発行していこうという大規模な計画である。配布は手初めにアジアの発展途上国を対象としているが，受益者は言うまでもなく発展途上国だけにとどまらない。国内関係機関，特に学術情報センター，JICST，国立国会図書館の協力が強くユネスコ側から要請されている。

松本慎二

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA599

フランス新国立図書館の建設用地決定

フランス政府は，昨夏ミッテラン大統領が提唱した新国立図書館（TGB）をパリ市内東部のセーヌ左岸に沿ったトルビアック橋の袂に建設し，現在の国立図書館が所蔵する1945年以降の図書資料を全てこの新図書館に移管する事を決定した（TGB建設の経緯についてはCA564およびCA595を参照）。10指に余る候補地が誘致合戦を繰り広げたが，シラク・パリ市長が大統領の要請を受けて，河沿いの7万m²の敷地を無償で政府に提供することで決着を見た。この地域は，半ば見棄てられた倉庫が立ち並び，しばしばハードボイルドの小説や映画の舞台になる，パリでも最も陰欝な所であるが，最近市が再開発に乗り出した。既に金融センターや2，3の大学施設の進出が決まっており，未来の図書館の前には大公園も造られる予定である。市側はTGBを地域再開発の目玉とする意向で，宿敵同士のミッテランとシラクの両氏が珍しく手を組んだ結果となった。

しかし問題がないわけではない。ここはカルチエ・ラタン（大学街）から遠くはないものの，間にパリの基幹駅の1つであるオーステルリッツ駅の大操車場が横たわっており，セーヌ左岸から直接この未来の図書館に至る道路がない。数10本の鉄道路線を地下に埋設するか，或は新図書館まで地下鉄を延長するか，政府は新たな問題に頭を痛めることになりそうだ。更に重要なことは，セーヌ河畔にTGBを建設した場合，建物の地下部分は川の水面より低くなり，図書館を水の災害から完全に守れるのかどうか専門家から疑義が提出されているのである。

ともあれ，設備等を含まない純粋の工費は40〜50億フラン（約800〜1000億円）と見積もられている。この額は，単純な比較はできないものの，日本の首都圏にこれから建設されるインテリジェント高層ビル1個の建築費（土地代を含まない）にほぼ匹敵する。

フランス政府は，4月末，日本人建築家槙文彦氏を含む内外20の建築家またはグループを指名して，基本設計プランの提出を委嘱した。今夏に優秀作数点を選び，大統領の裁断を待って，最終的に建築家を決める予定である。

門　　彬

Ref. Le Mond, 1989.4.13. Ibid., 89.4.20. Nouvel Observateur, 1989.4.20 / 26 その他

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA600

英国図書館の蔵書目録データベース化

英国図書館（British Library）は，蔵書目録（The British Library general Catalogue of printed books to 1975. 以下BLC）のデータベース化プロジェクトを現在進めている。冊子体での刊行は1987年に終了しているが，このプロジェクトでは機械可読形へ変換しようというもので，完成すれば世界的にみても最大級の書誌データベースとなろう。1975年以降に受け入れられたものは既に入力され利用されているのでこの遡及入力作業により，オンライン検索も利用価値はずっと大きなものとなろう。

BLではこの遡及入力事業を，St.Pancras新館への移転につぐ重要なものと位置づけている。1987年にスタートして，1991年に完成を予定しているが，この1991年という時期は，新館への第一期移転にあわせたものである。新館では目録へのアクセスはオンラインで行われることになっている。また，このBLCデータベースは，BLAISE-LINEサービスでも利用できるようになるはずである。

入力作業を契約したのはSaztec Europe社で，実際のプロジェクト進行は，Saztec Europe社とBLのプロジェクト・チームとが協力して行われている。作業は大きく三つの段階に分けられてる。最初がデータの入力とコード化，次がUKMARCフォーマットにあう形への加工，三番目が磁気テープ化と品質管理である。入力段階では標目と記述とを別々にしている。標目の部分はリストを出力し，BLに送られる。BLではプロジェクト・チームが標目，副標目が正しく階層構造となるようコード化する。記述部分はSaztecで書誌的な基準に従って各々の要素をコード化する。そしてBLより送り返されてきたデータと統合される。品質管理の段階では，Saztecで磁気テープに出力したものをBL側がチェックする。サンプルが要求するだけの精度を備えていれば，それはBLに納められる。

その後，最終的には，“圧縮加工（compression process）”と呼ばれる作業が行われる予定である。前記の入力作業はBLCの冊子体の最初から順に，つまり標目のアルファベット順に行われている。入力作業終了時点では，主記入，副出記入の関係づけは一切無い。これらをリンクさせ，1件につき完全なユニット・レコードを作る作業のことを圧縮加工と呼んでいるのである。

現在，プロジェクトの進行状況は良好である。BLC全360巻，約400万件の内，1988年9月現在で，106巻の入力が無事終了してBLに納められている。これは全体の1/4以上で，予定より早い進度である。プロジェクト初期には，ソフトウェア不備，データ入力時の障害等，問題もあり遅れがちだったが，1988年4月には予定に追いつき，現在では予定を上まわるペースとなった。

近い内に，BLAISEでの利用も試験的に開始されることになっている。この試験ファイルには約25万件のデータが入っている。ただ，このデータは圧縮加工はされていない。参照が一般参照さえ無く，主記入のみとなっている。

また，プロジェクト・チームはこのBLCデータベースにUKMARCを付加することを検討している。UKMARC中の1970年以前刊行で1975年以降に受け入れられた資料のデータをBLCに統合しようというのであるが，今のところ，これは大いに有望である。

もう一つ検討されているのは，ローマ字以外の文字セットでディスプレイできる端末である。ボタンで切り換えて他のアルファベット（例えば，キリル文字，ギリシャ文字，ヘブライ文字等）を検索に使えるようなキーボードを考えている。英語以外，例えばロシア語でも検索後に使えるようになるわけである。ただ，これについては，まだ残された問題が多い。

原井直子

Ref. Oddy, Pat. British Library Catalogue Conversion. BLBS Newsletter. 43. Jun.1987.
Clark, Pat. British Library Catalogue Conversion. BLBS Newsletter. 47. Oct.1987.

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA601

韓国の図書館統計−公共図書館の絶対数不足

第25回図書館週間（4.12〜4.18）を前に，韓国図書館協会が「韓国図書館統計」（88年4月現在）を発表した。この統計によって，韓国の図書館の現況を見ると以下のようになる。

まず，韓国の図書館総数は6,756館で，この中，大学図書館をはじめとする学校図書館が6,329館（93.6％）を占めている。公共図書館はわずか175館にすぎない。学校図書館が特定人にのみ開放されるのに比べて，公共図書館はすべての人に開放されるという性格に照してみる時，こうした現状の改善が焦眉の課題だとする指摘は多い。蔵書数の面でも，学校図書館が459万9000冊を所蔵しているのに比べて，公共図書館は410万3000冊（国立中央図書館と国会図書館は除く）にすぎない。1館当りの人口数は24万81名，1座席当りの人口数が474名，1人当りの冊数は0.098冊にとどまっている。

一方，他の国の公共図書館の現状を見ると，米国が8456館，4億3948万6000冊，イギリスが2295館，9511万8000冊を保有している（85年，ユネスコ統計）。1館当りの人口数では，米国2万6928人，イギリス2万4377人，日本8万1058人となり，1人当りの蔵書数も，米国1.93冊，イギリス2.34冊，日本0.8冊となっている。

これらの諸国に比べて韓国の図書館が立ち遅れている理由として，制度面での不備が最も強く指摘されている。勿論，87年には図書館法が改正されたし（国立国会図書館調査局刊『外国の立法』28巻1号または日図協刊『現代の図書館』26巻4号を参照），同法の施行令も88年に改正された。その意味では，法制上はある程度の整備が行われたといえる。しかし，同法に規定された“図書館発展委員会”の構成や“図書館振興基金”の拡大が，今日にいたるまで実現していない等の問題点をかかえたままである。米国では大統領の諮問機関として“図書館と情報科学に関する全国委員会”が置かれ，イギリス，フランス，デンマーク等では図書館行政を専門に担当する図書館局が常設されている。この点でも韓国では，文教部（省）の社会教育制度課の一部職員が図書館行政を担当しているのが実情である（日本も同様であるが）。また予算面でも，89年度文教部予算4兆2000億ウォンの中，公共図書館の建設費は55億ウォン（0.0013％）で極めて冷遇されている状態である。こうした実情の中で，韓国の図書館がその本来の機能を果してゆくためには イ)図書館専門職（司書）公務員の待遇改善 ロ)中央官庁に図書館行政の専門担当部局設置 ハ)“図書館振興基金”の助成拡大や“図書館発展委員会”の構成などが最優先して実現されねばならない，という指摘が多く出されている。

三満照敏

Ref. 「韓国経済新聞」〔89.3.31〕ほか

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA602

公共図書館にエイズ情報センター設置−アメリカ

地域住民のニーズにいかに素速く対応していくかは，公共図書館の大きな課題である。次は住民の要求にこたえ，全米でも初めて，公共図書館がエイズセンターを設置した例である。

発病したら殆ど三年以内に死亡するといわれるエイズ患者にとって，新しい治療法はup-to-dateどころかup-to-the-minuteで欲しい情報である。しかしこうした最新情報を個人レベルで入手することは経済的負担からも困難である。米国カリフォルニア州のウェストハリウッド市はこうした住民の要望に応えるべく，ウェストハリウッド・コミュニティ図書館に『エイズ情報センター』を設置した。センターには，エイズ関連単行書，逐次刊行物，パンフレット類をはじめ抄録誌『AIDS Targeted Information Network』を揃えている。しかし売り物は，利用者自らがキーを叩いて利用できるエイズ関係のデータベースCAIN（Computerized AIDS Information Network）である。これはカリフォルニア州厚生省が資金を負担し，“ゲイ・レズビアンセンター”が運営するデータシステムである。このネットワークには，アトランタにある『国立疾病管理センター』をはじめとする国，州，地方医療機関からの最新情報が集められており，811の利用契約者がいる。

ウェストハリウッド市及びロサンゼルス郡が，センター開設資金20万ドルを負担し，資料購入費に1万2000ドル，コンピュータに6000ドルが投じられた。CAINの利用料金は，最初の1時間は無料だが，その後は1時間毎に料金を徴収（＄17.50／時間，夜間と週末＄7.50／時間），センターの運営費や資料購入費に充てられる。

エイズは今や大きな社会的関心事となっており，センターの利用者もエイズ患者，エイズウィルス感染者およびその家族，医学生などの他にも幅広い利用者が見込まれている。

しかし，ロサンゼルス郡では，郡内に90余りある他の分館に，同様のエイズ・センターを設置する予定はない。ウェストハリウッド・コミュニティ図書館にセンターが設けられたのは，ホモセクシュアル人口及びエイズ患者が極立って多い地域であること，さらに豊かな財政を誇る市が財政援助を申し出たからである。勿論，郡内全分館から端末，電話を通じて，センターの資料，データベースの利用は可能である。

千代由利

Ref. Los Angeles Times 1989.4.17

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA603

目録費用100年で44倍に−物価は17倍，人件費は48倍

パリで行われる今年のIFLAの記述目録部会の主題は情報の経済性であり，目録作業に要する経費の問題が話し合われる。同部会は，1986−1991年の中期計画のISBD，UNIMARC典拠フォーマット，団体標目，略語・翻字の標準化，目録の表示形式（特にオンライン目録）などの他に，区切記号に重点を置いたISBDの簡素化，目録情報サービスの費用対効果，遡及入力の指針にも関心を持っていることを既に表明している。国立図書館長会議も目録作業の費用に関心を持っていることは既に報じた（CA585参照）。その実態調査の実施要領には目録費用についての項があるが，当館はたった一行It is difficult to estimate our cataloging costといっている。日本の公務員の給与は，職務給としての性格の他に生活給の性格もあるため，同じ仕事をしていても，家族，年齢・学歴，勤続年数，住居費・通勤費などに応じて目録費用の大部分を占める賃金が変化する以上当然である。

時宜を得た形で，専門誌に目録費用についての記事が現われたので紹介する。この調査によると，アメリカの大学図書館の70％においても目録費用は不明だそうなので，恥じるにはあたらない。要点を著作権を侵害しない程度に列挙してみる。

1956年と1981年のLCカードを比べてみると，文字数が25％，標目数が130％，フィールド数が97％，件名の細目数が156％増えている。

1876年以来，卸売物価は729％，物価の基準になる金の価格は1590％の上昇であるのに対し，大図書館における一冊当りの目録費用は4292％も上昇している。ちなみに図書館員の賃金は，1896年以来，4700％の上昇である。

大学図書館の目録作業に対する第一の関心事は，質，ついで量，三番目に費用である。

今日，目録費用の増大がよく問題にされるが，その原因の一つに，MARCの出現以来その効果的利用を促進するため，一記入当りデータ数が増えたことがある。これはMARCの目的が従来と同じことを安く済ませるなどという消極的なものではなく，従来の方法では不可能だったことを可能ならしめるという積極的なものである以上当然のことであるが，その結果として費用対効果の問題がでてきたのだということを忘れてはならない。アメリカもイギリスもMARCに然るべき性能を期待し，その結果これまでよりも入力データが増え，そのために改めて一部の資料について現在よりは簡素化を検討しているのである。過程を無視して結論だけを金科玉条にするようなことがあってはならない。

坂本　博

Harris, George. Historic cataloging costs, issues, and trends. Library Quarterly 59 (1) 1-21, 1989.

カレントアウェアネス
No.118　1989.06.20

CA604

図書館におけるCD-ROMデータベース国際会議−米英日の関係者講演

5月15日に東京大手町の経団連会館でユサコ株式会社の主催による「第1回CD-ROMデータベース国際会議（The Conference on the Use of CD-ROM Database for Libraries）」が開催され，国内外の関係者による講演と製品紹介および実演が行われた。

1)藤川正信（図書館情報大学）基調講演「CD-ROM：現状と問題点」

2)アニタ・ローリイ（Anita Lowry：コロンビア大学バトラー図書館）「学術図書館におけるCD-ROM（CD-ROMs in Academic Libraries）」コロンビア大学では，1987/88年において，学内17カ所で計36種類のCD-ROM（内訳は26種類が書誌的データベース，10種類が非書誌的（全文，数値，図形）データベースが利用されている。その利用状況およびその評価などを報告。

3)殿崎正明（日本医科大学付属図書館）「日本の医学図書館におけるCD-ROM」日本医科大学付属図書館では，現在MEDLINE CD-ROMを導入・利用している。導入の経緯，その利用状況，評価および問題点などを報告。

4)スチュアート・イーデ（Stuart Ede：英国図書館）「CD-ROMと英国図書館（CD-ROMs and the British Library）」英国図書館によるCD-ROMの開発状況，ADONISプロジェクト，テレビ放送を利用した最新のデータ伝送技術などを紹介。

5)アン・スケリオン（Anne Skillion：ニューヨーク公共図書館）「公共研究図書館におけるCD-ROM（CD-ROM Development in a Public Research Library）」ニューヨーク公共図書館における，CD-ROMの導入の歴史的経緯，および12種類のCD-ROMを集中的に設置して新たに開設された電子情報センター（Electronic Information Center）におけるCD-ROMの利用状況およびその評価，将来展望などを報告。

以上報告のあった図書館では，CD-ROMは有用なレファレンスツールなどとして，積極的に受け入れられ，また，その図書館の利用者にも好意的に受け入れられているようである。これには，CD-ROMに先立つオンライン検索の普及も一役かっているとの指摘もあった。以下，報告のなかで気づいた点をいくつかあげると，1)図書館での利用には，専任の技術職員が必要である。2)装置に関しては，図書館利用者が直接利用する場合には，1つのCD-ROMドライブを複数のCD-ROMソフトで利用するのではなく，1つのドライブを1つのソフトの専用機として利用したほうが良い。3)現在のところ，同時に1人の利用者しか利用できない。また，同一の利用者の長時間の占有問題が発生している。（これに関しては，製品紹介で複数のCD-ROMを複数のパソコンに接続して利用するシステムの紹介もされた。現在複数機関で試用中であるが，出版者の側と著作権に関連して了解がえられていないとのことである。）4）利用環境の整備。導入する図書館にとっては，利用者の利用を容易にするためのマニュアル整備，また，CD-ROM製作者にとっては，検索ソフトなどのユーザーインターフェースの改善。5)使用料金。日本医科大学では一定料金を徴収，ニューヨーク公共図書館では，一部全文データベースCD-ROMについてのみ徴収。6)CD-ROMの選択および価格（印刷物に比較して高価である）。同一データベースに複数の製品が存在する場合があり，データ内容や索引，検索ソフトなどが異なる。7)CD-ROMの耐久性。

個人的感想であるが，CD-ROMは，すでにオンライン検索を実施している学術・研究図書館で有用なのはもちろんであるが，現在そのようなサービスをあまり行っていない公共図書館にとってより有用性が大きいのではないかと思う。オンライン検索ほどは最新情報を得ることはできないが，従来の印刷形態資料（目録・書誌や事典など）では得られなかったサービス（より複雑な情報の検索など）を公共図書館の利用者が得られるようになるだろう。

山口和之

Ref. The Conference on the Use of CD-ROM Database for Libraries. Preprints. USACO 1989. 78p. ISBN 4-89700-000-9