カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E943

携帯電話向け図書館サービスのニーズ調査（英）

　英国のケンブリッジ大学図書館では，Arcadiaファンドの資金提供のもと，デジタル時代の研究図書館の役割について探求するArcadiaプログラムが進行中である。この一環として，携帯電話や携帯情報端末によって移動しながらでも利用できる図書館サービス“m-libraries”の可能性を探ることを目的に，ケンブリッジ大学及びオープン大学（Open University；遠隔教育を中心とする英国唯一の大学）の学生を対象としたニーズ調査が実施され，このほどその報告が公表された。

　調査はオンラインで実施され，ケンブリッジ大学とオープン大学の学生等に対し，携帯電話での情報サービスやインターネットの利用状況等を尋ねた。報告では，調査結果に加え，結果を踏まえて考えられうるm-librariesについて提案も行っている。

　調査結果から，回答者の多くが携帯電話用インターネットよりむしろSMS（ショートメッセージサービス）を通じて情報にアクセスしていること，回答者の大多数の携帯電話の使用目的は，電話，テキストメッセージの送信，写真撮影であること，アップル社のiPhoneのユーザは，携帯電話で電子書籍を読むことにすでに心を傾け始めている，といった傾向が確認された。また携帯電話で音楽を聞いたり，ビデオを見たりする人はいたが，ポッドキャストやオーディオブックを聞いたり，電子書籍や電子ジャーナルを読んだりする人は回答者の中にはほとんどいなかったという。この点に関して回答者からは，ポッドキャストや電子書籍のようなメディアを利用する際には，iPodなどの他のメディアプレーヤーを使うというコメントがあった。こうした調査結果と，iPhoneに代表されるスマートフォンの普及による携帯電話でのインターネット利用の変化の可能性などを踏まえ，報告は高等教育機関の図書館に対し，下記のような提案をしている。

• テキストメッセージや電子メールを用いたアラートサービスの試行
• テキストメッセージを用いた簡易レファレンスサービスの試行
• 携帯電話用OPACの提供携帯電話等で利用可能で，小さなスクリーンにも対応できる図書館ウェブサイト
• 携帯電話・MP3プレーヤー向けの図書館オーディオツアーの提供
• 図書館での携帯電話利用の許可（マナーモードに限る）

　このうち携帯電話用OPACの開発や図書館内での携帯電話利用の許可の必要性については，OPACの検索結果画面を携帯電話のカメラで撮影している図書館利用者がいること，回答者の半数以上が，情報を保存するための写真撮影を行っていることなどから確認できるという。モバイル機器でも利用できる図書館ウェブサイトは，スマートフォンやネットブック（簡易PC）の利用者が拡大し，携帯情報端末からのインターネット利用者が増加する将来を勘案し，準備しておく必要があると報告は指摘している。

　携帯電話や携帯情報端末の高機能化，またそれに伴う利用者の情報行動の変化に対応して，図書館がどのようにサービスを充実させていくことができるのか，今後も引き続き検討していくべきトピックであろう。

Ref:
http://arcadiaproject.lib.cam.ac.uk/docs/M-Libraries_report.pdf [1]
http://arcadiaproject.lib.cam.ac.uk/index.php [2]
http://www.libraryjournal.com/article/CA6667421.html [3]

カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E944　

インターネット違法ダウンロード制限規定をめぐる動向（仏）

　我が国でも問題になっているように，フランスでも，音楽や映画等をP2P（Peer to Peer）ソフト等によって違法にダウンロードする行為が増えている。

　こうした現状を踏まえて，フランス政府は，2007年9月5日，違法行為を行う者に処罰を科すためにはどのような手段を採るべきかという点について，Fnac（フランスの大手書店）のドゥニ・オリヴェンヌ（Denis Olivennes）社長に報告書を作成するように求めた。その報告書は，2007年11月23日に政府に提出され，違法ダウンロードを監視し，常習者には処罰を科す行政機関を創設することを提案した。この提案に，46の文化機関及びインターネット・プロバイダー会社の代表者が署名した。これは，「オリヴェンヌの協定（accord Olivennes）」，後に「エリゼの協定（accords de l'Elysee）」と呼ばれるようになった。

　このような動向を受けて政府は2008年6月18日，「インターネットにおける創造物の頒布及び保護を促進する法案」を，閣議を経て国会に上程した。国会において紆余曲折があったものの，2009年5月12日，最終的な議決権限を有する国民議会で可決された。この法案の柱は，以下の2点である。

　第1に，「インターネットにおける著作物の頒布及び権利の保護のための高等機関（Hadopi：Haute Autorite pour la diffusion des oeuvres et la protection des droits sur Internet）」を創設することである。この機関は，インターネット上での著作物の合法的な提供の拡大・促進を行い，同時に，著作権及び著作隣接権の保護を受ける著作物の非合法的な利用の監視を行うものである。

　第2に，当該機関は，違法なダウンロードを行う者に対して処罰を科すことができることを規定した。違法行為が発覚した場合（1回目）には，警告の電子メールがその者に送付される。さらに2回目の違法行為をした場合には，書留郵便で警告の手紙が送付される。さらに継続して3回目の違法行為を行った場合には，Hadopiは，インターネット・プロバイダーに対し，その者のインターネットへの接続を強制的に切断することを命ずることができるというものである（こうした処罰形式は，一般に「3ストライク制」と言われている）。この切断期間は，当初は1年間とされていたが，コンセイユ・デタ（国務院）の意見を徴した後に，3か月から1年の間と処罰規定が緩和された。

　しかし野党の社会党（PS）を中心とした議員らが，この法案が定める3ストライク制（特に，行政機関がインターネット接続を切断してしまう点）は違憲ではないかと主張し，憲法院に提訴した。

　憲法院は，フランスにおける重要な法源であるフランス人権宣言第11条（「思想及び意見の自由な伝達は，人の最も貴重な権利の一つである。したがって，すべての市民は，法律によって定められた場合にその自由の濫用について責任を負うほかは，自由に話し，書き，印刷することができる。」）を引用し，インターネットにおける言論が昨今の自由な意見表明やそれに伴う政治参加の場になっていることを考慮し，市民がインターネットへ接続することは憲法が保障する人権の一つにあたると判じた。したがって，Hadopiのような行政機関が一方的にインターネット接続の切断を行うのではなく，裁判所の判断を受けてから初めて行い得るものであると判断した。

　こうした憲法院の判断を受けて，クリスティーヌ・アルバネル（Christine Albanel）文化及びコミュニケーション相は，既に修正法案を作成することを表明している。

（調査及び立法考査局・鈴木尊紘）

Ref:
http://www.numerama.com/magazine/5698-Accord-Olivennes-Ratiatum-decrypte-point-par-point-les-mesures.html [8]
http://www.assemblee-nationale.fr/13/dossiers/internet.asp [9]
http://www.legifrance.gouv.fr/affichTexte.do;jsessionid=0A565133FAB1DBF88C6CCFB57BA2E1EA.tpdjo05v_1?cidTexte=JORFTEXT000020735432&categorieLien=id [10]
http://www.conseil-constitutionnel.fr/decision//2009/decisions-par-date/2009/2009-580-dc/decision-n-2009-580-dc-du-10-juin-2009.42666.html [11]
http://www.vie-publique.fr/actualite/panorama/texte-discussion/projet-loi-favorisant-diffusion-protection-creation-internet.html [12]
http://www.vie-publique.fr/focus/internet-liberte-ou-menace.html [13]
http://www.nytimes.com/2009/06/11/technology/internet/11net.html?_r=2&ref=business [14]
http://techdailydose.nationaljournal.com/2009/06/french-court-kills-three-strik.php [15]
CA1614 [16]

カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E945　

韓国の学術・研究機関図書館における学術雑誌講読状況調査

　韓国の科学技術情報研究院（KISTI）が2009年6月15日，国内の大学，研究所などに属する457図書館が2008年に購読した学術雑誌について分析し，その結果を『KISTI知識レポート第1号　学術誌の収集政策樹立のための国内現況分析』として刊行した。

　KISTIは，学術雑誌の総合目録を構築するとともに，そのデータを分析・提供するサービス“WiseCat”も運営している。このレポートは，WiseCatに収録されている，韓国国内のいずれかの機関が2008年に購読した印刷媒体の学術雑誌または電子ジャーナル（両方で提供されているものや，オープンアクセス誌も含む），合計25,779タイトルを分析対象としている。内訳は，英文誌が73.5％を占めており，以下，韓国語雑誌（10.5％），日本語雑誌 　（5.2％）と続く。分野別では，科学技術分野が57％，社会科学分野が29％，人文・芸術分野が14％となっている。

　このレポートは7つの章から構成されており，目的と結論の章を除いた5つの章で，(1)韓国国内の各機関における学術雑誌購読状況の概況，(2)全世界で刊行されている学術雑誌のうち韓国国内で購読されているものの比率，(3)購読タイトルに基づく各機関間の類似性，(4)主題分野別の購読状況の特性と主要な購読機関，(5)購読機関数の多いタイトルと，購読機関数と購読タイトル数の関係，が分析されている。

　主要な結果を紹介すると，(1)では，近年，電子ジャーナルの購読タイトル数が減少（2008年は前年比7.7％減）していること，国内で1機関または2機関にしか購読されていない学術雑誌が全体の36.9％に及んでいることなどが報告されている。また(2)では，全世界で刊行された雑誌のダイレクトリー“Ulrich's Serials Directory”に収録されているタイトルのうち，WiseCatに収録されているタイトル（韓国国内で1機関以上が購読しているタイトル）は14.5％であったこと，(4)では，23の主題分野について購読機関の類似性をもとにクラスター分析を行った結果，7つのクラスター（保健／医療および生命工学，基礎科学（数学・物理学・化学等），応用科学（農林／水産，建設／交通，宇宙，航空等），工学技術（機械工学・電子工学等），原子力，人文社会，芸術）に分類されたこと，さらに因子分析の結果，これらの主題分野の類似性に影響する因子として，保健／医療関連，電気・電子関連，人文社会関連の3つの因子が抽出されたことが紹介されている。(5)では，購読機関数に対する海外学術雑誌購読タイトル数が，印刷媒体ではべき乗則に従って分布していた一方で，電子ジャーナルの場合はパッケージ購読契約が多いため広がって分布しており，べき乗則には従っていなかったという結果が出ている。

　KISTIはこのレポートが，国家レベルでの学術雑誌の入手可能性について分析した初の試みであることに意義を置きつつ，今後は，総合目録を通じたドキュメント・デリバリー・サービスの利用統計や学術論文の引用統計といった学術雑誌の活用についての分析や，国内の研究者による国際的な学術雑誌への論文発表の実績などをはじめとする成果に焦点を当てた分析をもあわせた総合分析を行い，国家レベルでのマクロな政策の樹立と推進に資する必要がある，としている。

Ref.
http://wisecat.ndsl.kr/servlet/presentation/list [22]
http://www.kisti.re.kr/KISTI/board/View.jsp?menu_id=101016&seq=1040 [23]

カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E946　

英国政府のデジタル化政策「デジタル・ブリテン」

　2009年6月16日に，英国政府のデジタル化政策「デジタル・ブリテン」の最終報告書が公表された。同報告書は，デジタル化した国際経済社会において英国が最先端の地位を確保するための戦略的ビジョンとされ，文化・メディア・スポーツ省（DCMS）とビジネス・イノベーション・技能省（BIS）がとりまとめたものである。

　こうした政策が求められる背景として，報告書では，長期的な経済競争力を得るにはデジタルコミュニケーション部門の振興が必要であることや，日常生活においても，オンライン世界に「参加している人が得をする」という状態から「参加しない人が損をする」という状態に移りつつあることを指摘し，参加への障害をなくすための課題として，国民のデジタルリテラシーの向上と，インターネット回線等のインフラ整備をあげている。

　インフラ整備の目標として，まず，2012年までに全世帯に2Mbpsの回線を普及させることを掲げている。そして，次段階として，より高速の次世代ネットワークの整備を図るとしているが，民間の資金だけでは整備されない地域が発生するため，全国的な整備のための財源の一つとして，新たな基金を設立し，現在の固定回線の利用者に対して1か月当たり50ペンスの課金を行うことを提案している。

　知的財産保護に関しては，違法なファイル共有への対応策として，適法で利用しやすいダウンロード制度を整備し，国民に制度を周知した上で，それでも違法行為を行う者に対して，情報通信庁（Ofcom）による対象者への通知や裁判所命令に基づく氏名公表等の処置を法制化することを提案している。また，いわゆる孤児著作物（orphan works）についても，政府が許可を与える形での利用の仕組みの設立を提案している。

　その他，携帯電話網の周波数帯の見直し，2015年までのラジオのデジタル化，BBCやチャンネル4等の公共放送の内容の見直し，デジタル関連の研究・教育，テレビゲームの規制方法の見直し等についても言及されている。

　最終報告書に対しては，英国図書館や情報システム合同委員会（JISC）からも反応が示されており，産業界のみならず，英国全体でのデジタル化政策の指針となるものと思われる。

Ref:
http://www.culture.gov.uk/what_we_do/broadcasting/6216.aspx [27]
http://www.bl.uk/news/2009/pressrelease20090617.html [28]
http://www.jisc.ac.uk/Home/news/stories/2009/06/digital.aspx [29]

カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E947　

ウェブアーカイブの保存用ファイルフォーマットWARCがISO標準に

　2009年5月，国際インターネット保存コンソーシアム（IIPC；CA1664 [30]参照）の取り組みが実り，ウェブアーカイブの保存用ファイルフォーマットWARCが，国際標準機構（ISO）の国際規格ISO 28500:2009となった。

　WARC（名称は「"W"eb "Arc"hiving」に由来）の素案は，IIPCの主要メンバーであるインターネットアーカイブ（Internet Archive）が採用しているウェブアーカイブ保存用ファイルフォーマットARCを，2004年にIIPCにおいて，国立図書館等で汎用的に使える保存形式に拡張したものである。

　2005年，IIPC素案をたたき台として，IIPCとISOとの間で，WARCの国際規格化の進め方について議論が開始された。2006年2月，ISO第46専門委員会（ISO/TC46）のチェンマイ会議（タイ）において，WARCの国際規格化作業がISOに正式承認された。これを受けてIIPCの「標準（Standard）」ワーキンググループは，ISO/TC46（E942 [31]参照）のワーキンググループWG12と協力して，2007年12月にWARCの国際標準原案（DIS: draft International Standard）を策定した。2008年末，DISが国際標準最終案（FDIS : final draft International Standard）としてISOに承認され，2009年5月にWARCは国際規格となったのである。

　WARCの概要は，次のとおりである。

　WARC形式のファイルは，1つあるいは複数のWARCレコードで構成される。WARCレコードは，「ヘッダー」と「コンテンツブロック」がセットとなったデータである。「ヘッダー」には，ファイル関連情報を記録するWARCフィールドが格納される。「コンテンツブロック」には収集したコンテンツファイルそのものが格納される。

　WARCフィールドに記録するのは，ウェブアーカイブの収集日，収集方法等の基本的な情報のほか，ウェブアーカイブの長期利用保証のためのマイグレーションや，コンテンツファイルの重複収集の排除に関する情報などである。

　WARCの国際規格化の意義のひとつは，ウェブアーカイブのメタデータ項目とその記述方法が，WARCフィールドとして標準化されたことにある。WARCを通じて，諸機関のメタデータの共有が可能となり，IIPCを軸とする国際連携による，長期利用保証等のウェブアーカイブの保存にかかる諸課題への取り組みが促進されると考えられる。

　また，IIPCが2007年から3か年計画で実施中の，WARCの有効活用と普及を目指す“libwarc”プロジェクトでは，“WARC Tools”の開発が行われている。これまでの成果として，ARCからWARCへの変換ツールやWARC形式のファイルを直接閲覧することができるWARC Browser等が完成している。

　なお2010年初旬を目処に，国立国会図書館でもウェブアーカイブをWARC形式で保存する予定である。

　IIPCは，WARCの国際規格化の成功を受け，次の国際標準化への取り組みとして，2009年4月にISOが制定した「国立図書館のためのパフォーマンス指標」（CA1653 [32]参照）におけるウェブアーカイブの指標を，ISOと協力してより具体化することを検討している。

（関西館電子図書館課・柴田昌樹）

Ref:
http://netpreserve.org/press/pr20090601.php [33]
http://www.iso.org/iso/iso_catalogue/catalogue_tc/catalogue_detail.htm?csnumber=44717 [34]
http://bibnum.bnf.fr/WARC/WARC_ISO_28500_version1_latestdraft.pdf [35]
http://www.archive.org/web/researcher/ArcFileFormat.php [36]
http://code.google.com/p/warc-tools/ [37]
CA1653 [32]
CA1664 [30]
E942 [31]

カレントアウェアネス-E

No.153 2009.07.08

 E948　

EJによって変わったこと，変わらないこと＜文献紹介＞

Tenopir, C., King, D. W., Edwards, S., Wu, L. Electronic journals and changes in scholarly article seeking and reading patterns. Aslib Proceedings. 2009, vol.61, no.1, p.5-32.

　学術雑誌の電子ジャーナル化が研究者の論文の検索・入手・利用行動にもたらす変化は，1990年代半ばから現在に至るまで学術コミュニケーション研究の一大研究テーマである。本論文の著者であるテネシー大学のテノピアとノースカロライナ大学のキングはこの領域のパイオニアであるが，学術雑誌論文の「読み」と「閲読者」という観点から1970年代後半から現在までに行った調査結果を比較し，この30年間で何が変化したのか，2008年末から数編の論文にわたって論じている。本論文は，特に「読み」パターンの経年変化に焦点を当てたものである。

　本論文では研究者の学術雑誌論文の読みについて，電子ジャーナルによって変化したものとして以下のことをあげている。1）読む論文数が増えた一方で1論文あたりに費やす読みの時間は減少したこと，2）著者のホームページなど論文の入手先が増えたこと，3）個人購読雑誌よりも図書館の予約購読雑誌に強く依存するようになったこと，4）ブラウジングよりも検索によって論文を発見するようになったこと，5）古い論文を読む割合が増え始めていること，などである。

　一方，電子ジャーナルの登場および普及によって変化しないこともある。1）学術雑誌論文は依然として重要な情報源であること，2）多くの論文を少ない時間で読むようになっても，1件1件の論文に向ける注意は高いこと，3）ブラウジングは紙媒体で行っているほか，個人購読雑誌では紙媒体が重要な位置を占めていること，4）読まれる論文は刊行後1年以内のものが大半を占めること，などである。

　これらの結果から，この30年間において，研究者にとっての学術雑誌論文そのものの位置づけは変化することはないが，電子ジャーナルの登場により，読む論文の量，入手先・方法，古さに変化が見られるということがうかがえる。図書館が提供するサービスも，こうした変化に応じて改善する必要があるだろうが，テノピアらの一連の調査結果はその際の有力な根拠として参照すべきものである。

　なお日本でも，学術図書館研究委員会による日本の研究者に対する大規模調査が行われ，調査結果も公開されており，日本の大学図書館における電子ジャーナル利用の現状を知ることができる。

（名古屋大学附属図書館研究開発室・三根慎二）

Ref:
Tenopir, C., King, D. W. Electronic Journals and Changes in Scholarly Article Seeking and Reading Patterns. D-Lib Magazine. 2008, vol.14, no.11/12, http://www.dlib.org/dlib/november08/tenopir/11tenopir.html [42].
Tenopir, C., King, D. W., Spencer, J., Wu, L. Variations in article seeking and reading patterns of academics: What makes a difference? Library and Information Science Research. In-press. King, D. W., Tenopir, C., Choemprayong, S., Wu, L. Scholarly journal information-seeking and reading patterns of faculty at five US universities. Learned Publishing. 2009, vol. 22, vo.2, p.126-144.
http://www.screal.org/ [43]