総務省情報通信政策研究所、「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を公表

2021年8月25日、総務省情報通信政策研究所が、「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を公表しました。

インターネット、ソーシャルメディア等のインターネット上のメディア、テレビ、ラジオ等の情報通信メディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用率、信頼度等を継続的に把握し、新聞、雑誌等の情報通信メディア以外のメディアを含め、メディア間の関係や利用実態の変化等を明らかにすることを目的として、総務省情報通信政策研究所が、東京女子大学現代教養学部 橋元良明教授ほかとの共同研究により、2012年から毎年実施している調査で、今回で9回目です。

「情報源としての重要度」は10代から30代では「インターネット」、40代から60代では「テレビ」が最も高いことや、「メディアとしての信頼度」は30代から60代では「新聞」が最も高く、10代では「テレビ」の信頼度が「新聞」よりも高いことなどが指摘されています。

「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表(総務省,2021/8/25)
https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000098.html
https://www.soumu.go.jp/main_content/000765135.pdf
https://www.soumu.go.jp/main_content/000765258.pdf
※二つ目のリンクが報告書の概要[PDF:18ページ]、3つ目のリンクが報告書本文[PDF:97ページ]です。

参考:
総務省情報通信政策研究所、「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を公表
Posted 2020年9月30日
https://current.ndl.go.jp/node/42121