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4月 8日

【イベント】国立国会図書館のデジタルシフト「ビジョン2021-2025」(4/21・オンライン)

2021年4月21日、日本電子出版協会(JEPA)の主催により、「国立国会図書館のデジタルシフト「ビジョン2021-2025」」が開催されます。

国立国会図書館(NDL)副館長の田中久徳を講師とし、2021年4月1日に公表された「国立国会図書館ビジョン2021-2025 -国立国会図書館のデジタルシフト-」について、解説が行われます。

参加費は無料で、事前の申し込みが必要です。

2021年4月21日 国立国会図書館のデジタルシフト「ビジョン2021-2025」(JEPA, 2021/4/7)
https://www.jepa.or.jp/seminar/20210421/

参考:
国立国会図書館、「国立国会図書館ビジョン2021-2025 -国立国会図書館のデジタルシフト-」を公表
Posted 2021年4月2日
https://current.ndl.go.jp/node/43722

全国学校図書館協議会(全国SLA)、「学校図書館メディア基準」の改訂版を公開

全国学校図書館協議会(全国SLA)が、「学校図書館メディア基準」の改訂版を2021年4月1日に公表しました。

改定版は、学習指導要領に示されたカリキュラム・マネジメントやGIGAスクール構想による電子メディア等に対応し、学習活動に活用できる学校図書館の機能を発揮するのに必要な基準を示していると述べられています。

改定版の策定にあたって、2020年1月にパブリックコメントが行われていました。

「学校図書館メディア基準」を改訂しました(全国SLA)
https://www.j-sla.or.jp/news/sn/post-210.html

参考:
全国学校図書館協議会(全国SLA)、「学校図書館メディア基準」改訂案への意見を募集中
Posted 2020年1月8日
https://current.ndl.go.jp/node/39899

【イベント】これからの博物館制度を考える(4/24・オンライン)

2021年4月24日、日本博物館協会の主催により、シンポジウム「これからの博物館制度を考える」がオンラインで開催されます。

多様な博物館の種類に焦点を当て、それぞれの運営、博物館法や博物館制度における現在の課題、今後望まれる方向を探るイベントです。

参加費は無料であり、定員は500人(先着順・要事前申込)です。

当日のプログラムは、以下を予定しています。

1.開催趣旨説明
半田昌之氏(日本博物館協会専務理事)

2.博物館法改正に向けた検討状況(文化庁)

オーストラリア図書館協会(ALIA)、専門図書館に関するワーキンググループの報告書を公開

2021年4月1日、オーストラリア図書館協会(ALIA)が、専門図書館に関するワーキンググループの2016年から2021年にかけての報告書“ALIA working for special libraries 2016-2021”を公開したことを発表しました。

報告の中では、同グループの活動における優先事項である、「アドヴォカシー」「相互支援」「調査とベストプラクティス」ごとの成果の紹介等が行われています。

Supporting Australian special libraries(ALIA, 2021/4/1)
https://www.alia.org.au/news/22017/supporting-australian-special-libraries

韓国教育学術情報院(KERIS)、報告書『2020年大学図書館統計分析および教育・研究成果との関係分析』を公開

2021年4月7日、韓国教育学術情報院(KERIS)が、教育部と共同で、報告書『2020年大学図書館統計分析および教育・研究成果との関係分析』を公開したと発表しています。

KERISでは2009年から毎年、大学図書館の蔵書・利用・資料購入費等の現状調査を行っています。同報告書は、全国433大学を対象に2020年の現況調査を実施するとともに、最近10年間の変化を分析し、大学図書館の現況と教育・研究成果への影響の要因を調査したものです。

主要な分析結果として、

・学生1人当たりの年間購入冊数は10年間で大きな変化はないものの、学生1人当たりの貸出冊数は約50%減少している。減少の要因として、学生が電子書籍を利用するようになったことや、講義においても電子資料や動画といった資料が多く活用されるようになったことがある。

・学生1人当たりの資料購入費は10年間で大きな変化はなかったが、電子資料の購入費の平均額は50%増加し、電子資料購入費が大学の2020年度の資料購入費の約69%を占めている(2011年は49%)。

米・ボストン公共図書館、ノートパソコンやモバイルルーター等をセットにした“Chromebook Home Connectivity Kit”の貸出を開始:デジタル・ディバイドの解消に向けた取組

2021年4月7日、米・ボストン公共図書館(BPL)は、4月4日から10日にかけて開催される2021年の「全米図書館週間」(National Library Week)に合わせ、デジタル・ディバイドの解消に向けた新たな取組を開始することを発表しました。ボストン市が進める「デジタル平等」(digital equity)実現のための取組に沿ったものです。

新たな取組には、“Chromebook Home Connectivity Kit”の貸出開始や、分館5館における屋外でのWi-Fi提供の開始が含まれています。なお、分館の屋外でのWi-Fi提供は、今回の開始分を含めると合計14館で行われています。

“Chromebook Home Connectivity Kit”は、収納用のバッグ、クイックスタートガイド、ノートパソコン(Chromebook)、充電コード、マウス、モバイルルーターからなり、利用者の自宅等でのインターネットへのアクセスを可能にします。利用者が自身のPC端末を所有している場合、モバイルルーターのみの貸出オプションも設けられています。BPLのどの館でも借用可能であり、最長1週間利用できますが、貸出期間が終了すると機器の機能が無効化されます。

米・ニューヨーク大学図書館、教員・学生向けに電子書籍アプリ“SimplyE”での学術書利用を可能にするパイロットプロジェクトを開始:ProQuest社、米・LYRASISと協力

2021年4月5日、米・ニューヨーク大学(NYU)は、NYU図書館がProQuest社及び米・LYRASISと協力し、NYUの教員・学生向けに電子書籍アプリ“SimplyE”で学術書15万点以上の閲覧を可能にするパイロットプロジェクトを開始したことを発表しました。

“SimplyE”は、スマートフォンやタブレット端末で電子書籍の閲覧・借用ができるアプリであり、Android及びAppleの端末に対応しています。米・ニューヨーク公共図書館(NYPL)とLYRASISとの連携により、オープンソースの技術を用いて開発され、米国の公共図書館で広く利用されています。そのため、NYUの教員・学生は、“SimplyE”を用いてNYPL等の地元の公共図書館が提供するコンテンツも利用できます。

NYU図書館では長年にわたりProQuest社のプラットフォーム“Ebook Central”を介して学術書へのアクセスを提供してきましたが、今回のパイロットプロジェクトにより、ユーザーエクスペリエンスの向上が図られます。発表によれば、ProQuest社は、“SimplyE”に関して大学図書館及びオープンソース・コミュニティとの連携協力を行った初めての電子書籍プラットフォームプロバイダーとなります。

Europeanaの画像分類パイロットプロジェクト(記事紹介)

Europeana Proの2021年4月6日付け記事で、Europeanaが取り組む画像分類パイロットプロジェクトの内容が紹介されています。筆者はEuropeana財団の機械学習エンジニアであるJosé Eduardo Cejudo Grano de Oro氏です。

Europeanaでは、パートナー機関から提供されたメタデータに付加価値を与えること(エンリッチメント)により、コレクションの検索・閲覧・推薦といった機能の向上に取り組んでいます。Europeanaの2020年から2025年にかけての戦略“Europeana strategy 2020-2025: Empowering digital change”でも、機械学習によるメタデータの自動エンリッチメントを目標の一つとしています。

本記事では、画像分類パイロットプロジェクトのうち、分類のための語彙の定義、Europeana Search APIを利用した注釈付きデータセット作成のプロセスを取り上げています。また、使用語彙、作成されたデータセット、データセット及び画像分類モデル作成のためのコードを、GitHub上で公開していることも紹介しています。

英・デジタル保存連合(DPC)、組織のデジタル保存における成熟度の測定ツール“DPC Rapid Assessment Model”のバージョン2.0を公開

2021年4月6日、英・デジタル保存連合(DPC)は、組織のデジタル保存における成熟度の測定ツール“DPC Rapid Assessment Model”(DPC RAM)について、バージョン2.0の公開を発表しました。初版に寄せられたフィードバック等を踏まえて改訂されたものです。

DPC RAMの初版は、デジタル保存の各要素に関する11のセクションからなり、各セクションについて自機関の状況に応じ5段階で評価を行う仕組みとなっていました。バージョン2.0でも同様の構成が維持されています。

一方で、バージョン2.0では各セクションでの例示が追加されました。追加部分には、利用者のニーズ、倫理、環境の持続可能性、アクセシビリティ、組織戦略、継続計画等への言及が含まれています。また、モデル内の一貫性・明確性の確保に焦点を当てた変更も行われました。

DPC の2021年4月7日付けブログ記事でも、バージョン2.0における変更内容とその理由が解説されています。同記事には、DPC RAMに関し、バージョン2.0における変更箇所を強調表示したバージョンへのリンクも掲載されています。

高知県労働委員会事務局、オーテピア高知図書館の蔵書から選定・作成した「「怒りを上手にコントロールする」ためのブックリスト」を公開

2021年4月7日、高知県労働委員会事務局が、「「怒りを上手にコントロールする」ためのブックリスト」を公開しました。

同事務局では、オーテピア高知図書館の本から労働関係の悩みの解決の一助となるような本を選定したブックリストを公開しており、今回もその一環です。

同日付で、これまで紹介してきたブックリストを掲載するウェブページ「職場のお悩み解決に役立つブックリストのご案内」も公開されています。

4月 7日

国立情報学研究所(NII)、「大学図書館員のためのIT総合研修」を実施:2021年度のテーマは「Webコンテンツ公開方法の理解と実践」

2021年10月13日から10月15日まで、国立情報学研究所(NII)が、「大学図書館員のためのIT総合研修」をオンライン形式で実施します。

大学等研究機関の図書館がサービスを提供する上で必要なIT技術の理解を深めることを目的としており、2021年度のテーマは「Webコンテンツ公開方法の理解と実践」です。

定員は20人であり、研修費および教材費は無料で、申込手続き等が必要です。

主な研修内容は、以下を予定しています。

・テキストエディタを使ったHTML、CSS、JavaScriptの解説と演習
・Webサイト等の改善案の検討とモックアップ(HTML等で記述)の作成
・相対リンク・絶対リンク、DNSによる名前解決等のWebアクセスの基本的な仕組みの解説

大学図書館員のためのIT総合研修(国立情報学研究所教育研修事業)
https://contents.nii.ac.jp/hrd/it/2021

韓国・文化体育観光部、韓国出版文化産業振興院と共同で、地域の人文資源にデジタル技術を適用し、創造的な方法で人文的な知識や価値を普及させる人文コンテンツ開発支援事業を実施:図書館・博物館も参加可能

2021年4月6日、韓国・文化体育観光部が、韓国出版文化産業振興院と共同で、地域の人文資源にデジタル技術を適用し、創造的な方法で人文的な知識や価値を普及させる人文コンテンツ開発支援事業を行うとしています。

コロナ禍を経てのメディア環境のデジタル化に対応する「デジタル人文ニューディール」の一環として行うもので、人文学の研究者・団体、大学・研究所、図書館・博物館、作家、出版者などが同事業に参加することができます。

参加者は、地域の人文資源を研究・調査して、

・オンライン展示
・ヴァーチャルリアリティとゲームを連携させたコンテンツ
・3D没入型環境(インターフェイス)
・インタラクティブアプリケーション形式の電子書籍
・プラットフォーム
・電子地図

といったデジタルコンテンツを開発することになります。

4月13日から26日まで募集が行われおり、審査によりあわせて8つの事業が選定され、第1段階として総額で年間5,000万ウォン以内の研究・開発費が支援されます。研究・開発後の中間評価を経て、2022年には第2段階の開発費が支援されます。

米国情報標準化機構(NISO)、学術出版物のレコードに含まれる著者名の変更に関する推奨事項を策定へ:ワーキンググループの設立を発表

2021年4月6日、米国情報標準化機構(NISO)は、新たなワーキンググループの設立がNISO内で承認されたことを発表しました。このワーキンググループでは、学術出版物のレコードに含まれる著者名について、著者のアイデンティティ変更に伴い出版後に更新する必要がある場合の推奨事項策定のための検討が行われます。

発表では、出版物の著者として正しく識別されることの重要性を指摘し、改名・結婚・離婚・再婚・性別変更・筆名などの様々な理由により著者名の変更が生じうること、出版後の著作物に関しても、その情報を著者の状況と同期させる必要があることに言及しています。

台湾国家図書館、台湾における2020年の図書出版動向に関する報告書を公表

2021年4月1日、台湾国家図書館は、台湾における2020年の図書出版動向に関する報告書「109年臺灣圖書出版現況及其趨勢分析報告」を公表しました。同館のISBNセンターへの申請及びCIP(Cataloging in Publication)データの集計結果を基に、同館が毎年発表しているものです。

報告書では、2020年の動向として以下のような内容等を紹介するとともに、台湾の出版産業に対し政府が2020年に実施した取組として、公共貸与権制度の試行導入、図書を対象とした「営業税」(日本の消費税に相当)徴収免除に関する法整備(免除は2021年3月から開始)を挙げています。

・2020年にISBNを申請した出版者数は4,694、出版点数は35,041種(電子書籍を含む)であり、2019年と比較して、出版者数は258、出版点数が1,769種減少した。出版点数は3年連続で低下しており、2002年の36,353種を下回る低水準となっている。

・翻訳書は9,549種で、全体の27.25%を占めており、そのうち日本からの翻訳が5,212種(翻訳全体の54.58%)で最も多く、次いで米国、英国、韓国の順となっている。なお、翻訳書のテーマ分類のうち最多となっているのは「マンガ」であり、翻訳書全体の25.73%を占めている。

図書館システムに関する国際調査の2020年版が公開

2021年3月31日、Library Technology Guidesを運営するブリーディング(Marshall Breeding)氏による、統合図書館システム(ILS)に関する国際調査の第14回目となる2020年版の結果が公表されています。製品版・オープンソースシステムの両方を含む104の製品について、米国、カナダ、オーストラリア、英国、スペイン、ニュージーランド、アイルランドなど、85の国・地域から2,849件の回答を得ました。

国際的な傾向を把握するために、質問フォームは英語、スペイン語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、フィンランド語で提供されました。2,849件の回答のうち、公共図書館からは1,242件、学術図書館からは1,150件、学校図書館からは293件となっています。10件以上の回答があったのは31の製品でした。

注目すべき調査結果(Notable Observations)として、学術図書館ではAlmaの成功が継続しているが、今後のシステム移行先としてはFOLIOがAlmaの強力な競争相手となっていることや、旧来の製品からの移行が進んでいることなど、計5点を挙げています。

大学図書館向けプラットフォームにおけるカリキュラム開発支援強化の必要性(記事紹介)

学術情報流通に関連した多様な話題を提供する学術出版協会(Society for Scholarly Publishing:SSP)運営のブログ“The Scholarly Kitchen”に、2021年3月31日付けで記事“Library Vendor Platforms Need a Strategic Reboot to Meet Librarian Curriculum Development Needs”が掲載されています。筆者は大学図書館向け電子コンテンツ関連企業の創設者であるDavid Parker氏です。

同記事では、教科書価格の高騰、ハイブリッドコースやオンラインコースの増加、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを受けて、カリキュラム開発における大学教員と図書館員との関わりは大きく加速したとしています。

国際図書館連盟(IFLA)らが連名で、世界知的所有権機関(WIPO)が作成した集中管理団体(CMO)向けツールキットへの意見を公表

2021年4月2日、国際図書館連盟(IFLA)は、世界知的所有権機関(WIPO)が作成した集中管理団体(CMO)向けツールキット“WIPO Good Practice Toolkit for CMOs”への意見(2021年3月30日付け)を公表しました。IFLAのほか、国際博物館会議(ICOM)や国際公文書館会議(ICA)など複数機関による連名での公表です。

同ツールキットは、WIPOが2018年に公表したものであり、集中管理分野における世界中の法制度、規制、行動規範の例をまとめています。WIPOは2018年にも同ツールキットへの意見募集を行っていましたが、2021年に募集を再開しました。今回のIFLAらの意見は、この募集に応じて公表されたものです。

IFLAの発表によれば、同意見では、図書館やアーカイブの公正で効率的な機能・著者への報酬・著作権システムの信頼性に欠かせないものとして、CMOの透明性及び優れたガバナンスの重要性を主張しています。

米・ジョンズホプキンズ大学シェリダン図書館、Digital Library of Medieval Manuscripts (DLMM)のIIIF対応を発表:DLMMを利用した指導事例も公開

2021年3月24日、米・ジョンズホプキンズ大学シェリダン図書館が、1996年開設のDigital Library of Medieval Manuscripts (DLMM) が、IIIFに対応したことを発表しています。

DLMMの協力者であるChristine McWebb教授による「薔薇物語(Roman de la Rose)」の写本の画像への約100個の注釈(annotation)が閲覧できるようにもなっています。

同館では、同大学および全世界の中世フランス・美術史・デジタル人文学といった多くの分野の講師が、DLMMを簡便に講義に取り入れられるように、DLMMの研究責任者Stephen Nichols名誉教授が執筆した指導事例のうち最初の2点もあわせて公開しました。また、DLMMへのアクセスを拡大するため、同デジタルアーカイブのトップページのフランス語版も作成されています。

滋賀県立図書館、デジタルアルバム帖「地引絵図で巡る彦根城下」を公開

2021年3月31日、滋賀県立図書館が、「近江デジタル歴史街道」で、デジタルアルバム帖「地引絵図で巡る彦根城下」を公開しました。

明治初めごろの地番・区画の様子を知ることができる「地引絵図」を公開したものです。明治の彦根城付近の景観を表す貴重な絵図であると説明されています。

DataCiteメタデータスキーマver.4.4が公開:データセット以外のリソースにも対応

2021年3月31日、研究データの共有と活用の向上にむけて活動を行っている国際コンソーシアムDataCiteが、DataCiteメタデータスキーマver.4.4を公開しました。

新しいスキーマでは、DataCiteのDOIを付与されたリソースの種類に関する統計から、データセット以外のリソースの記述にスキーマが使われている傾向があることがわかったことから、そのような記述が容易になるように改訂されました。

DataCiteの説明によると、新しいバージョンでは、リソースの識別においてテキストベースの成果により対応できるように、プロパティ(Property)の“resourceTypeGeneral”が拡張されており、値(Value)には、新たに生まれた“ComputationalNotebook”といったものも含まれるとしています。また、テキストベースの学術成果を詳細に記述できるようにもなっており、登録されているリソースに関する情報(論文・会議報告・書籍など)の含め方に関して、新しくプロパティ“relatedItem”やサブプロパティが設定されており、引用の記述や構造化された方法でタイトル・巻号・頁といった情報を追加することが可能となった等と説明されています。

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