アーカイブ - 2020年 5月 - car

5月 21日

研究評価に関するサンフランシスコ宣言(DORA)、大学・研究機関による研究評価の方針や実践の改善支援のために5つの設計原理を提供するブリーフィング文書を公開

2020年5月19日、研究評価の改善を求める「研究評価に関するサンフランシスコ宣言」(DORA)は、大学・研究機関による研究評価の方針や実践の改善支援のために5つの設計原理を提供するブリーフィング文書として、“Rethinking Research Assessment: Ideas for Action”を公開したことを発表しました。

公開された文書は2019年10月にDORAと米国のハワード・ヒューズ医学研究所(Howard Hughes Medical Institute:HHMI)が共催した研究評価改革のための制度改革に関する会議の議論に基づいて、DORAと米・イリノイ工科大学のシュミット(Ruth Schmidt)准教授が共同作成したものです。

文書では、大学等が改善のための障壁を明確に把握できるように、研究評価に関する5種類の誤った通説を概説し、これらが学術界の内外でどのように表れているかについて例示が行われています。また、機関がよりよい研究評価の実践を試み、発展させる手助けとなるように、以下の5種類の設計原理を提供しています。

米国国立医学図書館(NLM)、“New PubMed”を基本システムとして運用開始

米国国立医学図書館(NLM)の生物医学文献の無料データベースPubMedは、2020年5月18日以降、既存のPubMedにかわってリニューアル版の“New PubMed”を基本システムとする運用を開始しています。

NLMは、5月12日付で公開したブログ記事において、New PubMedの機能・特徴や利用時の参考資料等を紹介しています。

New PubMedの特徴として、検索結果画面における検索語をハイライトしたスニペット表示、機械学習技術や新たな関連検索アルゴリズムを活用した適合度の高い文献の優先表示機能の向上などを挙げ、世界最先端な生物医学情報へこれまで以上に迅速・容易にアクセス可能になった、としています。また、レスポンシブデザインの採用によりデスクトップ端末だけでなくモバイル端末でも全ての機能が利用可能であること、旧PubMedのリンクはリダイレクトされるためMy NCBIアカウントに保存した検索式や文献データが自動的に引き継がれることなども紹介しています。

NLMはNew PubMedの利用方法を習得するための参考資料として、次のようなリソースを挙げています。

5月 20日

SAGE社、ノルウェー・Unitが組織するコンソーシアムとの間で”Read & Publish”契約を締結

2020年5月18日、SAGE社は、ノルウェー国内の研究機関等の高等教育および研究におけるICTや共同サービスを担当するUnitが組織するコンソーシアムとの間で”Read & Publish”契約を締結したことを発表しました。契約期間は3年間で、2020年1月1日以降に投稿され受理された論文に対して適用されます。

契約に参加するノルウェーの研究機関に所属する研究者は、890タイトル以上のハイブリッドジャーナルで論文をオープンアクセス(OA)で公開することができ、また同社が出版するゴールドOA誌150タイトル以上でAPC(論文処理加工料)の20%割引を受けられる一方で、890タイトル以上の査読誌にアクセスして閲覧することができます。論文は原則、クリエイティブ・コモンズ(CC)のCC BYライセンスの下で出版されます。

同社は、OA出版のワークフローを支援するプラットフォームSAGE Open Access Portalを立ち上げていることも併せて発表しました。

米国化学会(ACS)、リトアニア研究図書館コンソーシアム(LMBA)との間で”Read & Publish”契約を締結

2020年5月14日、米国化学会(ACS)は、リトアニア研究図書館コンソーシアム(LMBA)との間で”Read & Publish”契約を締結したことを発表しました。

1年間の契約期間中、LMBAの会員機関48機関のうち3機関に所属する研究者は、追加のAPC(論文処理加工料)を支払うことなく論文をオープンアクセス(OA)で公開することができ、またACSが刊行する65タイトル以上の学術雑誌にアクセスすることができます。

米国議会図書館(LC)、米国議会図書館件名標目表(LCSH)の件名として“COVID-19 (Disease)(「新型コロナウイルス感染症」)”を追加

米国議会図書館(LC)が2020年4月17日付で公開した“LIBRARY OF CONGRESS SUBJECT HEADINGS MONTHLY LIST 04”で、 “COVID-19 (Disease)(「新型コロナウイルス感染症」)”の米国議会図書館件名標目表(LCSH)への追加が発表されました。

同リストは、追加や更新があったLCSHの件名をまとめたものです。“COVID-19 (Disease)”は、「コロナウイルス感染症(Coronavirus infections)」と「呼吸器感染症(Respiratory infections)」を上位語として持ち、参照形として“2019-nCoV disease”や“2019 novel coronavirus disease”、“SARS-CoV-2 disease”等が入力されています。

Subject and Genre/Form Headings(LC)
http://www.loc.gov/aba/cataloging/subject/

図書館流通センター(TRC)が提供する電子図書館サービスの2020年4月貸出実績が前年同月比423%に増加:新型コロナウイルス感染症拡大による公共図書館の休館等の影響

2020年5月18日、図書館流通センター(TRC)は、TRC電子図書館サービスの2020年4月貸出実績が前年対比423%に増加したと発表しました。

発表では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による公共図書館の臨時休館、小中学校や高校の休校、外出自粛の継続等により、自宅から利用できる電子図書館サービスの利用が増えたとしています。なお、新型コロナウイルス感染症の影響で利用が増えていた3月との前月比では150%に増加しています。

国内導入実績 No.1 のTRC電子図書館サービス4 月貸出実績が前年同月比423%の大幅増(TRC, 2020/5/18)[PDF:2ページ]
https://www.trc.co.jp/information/pdf/20200518_TRCrelease.pdf

saveMLAK、「COVID-19の影響による図書館の動向調査(2020/05/14)」の結果を発表

2020年5月16日、saveMLAKが「COVID-19の影響による図書館の動向調査(2020/05/14)」の結果を発表しました。

同調査は、5月7日にsaveMLAKが公開した第4弾調査に続く、第5弾の調査として、公共図書館・公民館図書室等1,696館を対象に、5月13日9時から5月14日22時にかけて実施されました。

発表によると、休館している図書館が全体で69%となり、前回調査時点の92%から23ポイント減少するといったサービス再開の動きがあります。また、39県で緊急事態宣言が解除されたことを受け、今後もサービス再開が進むことが予想されます。緊急事態宣言以後の新しいサービスとして、ドライブスルーでの貸出、宅配貸出が紹介されています。他に、開館に向けた動きとして、図書館での感染症対策の発信、図書館職員による選書サービスをはじめとしたサービスの制約下における工夫、定形的案内以外も発信するといった情報発信の取組、学習の場の提供等が取り上げられています。

同調査のデータは、saveMLAKのウェブページからダウンロードができます。また、調査の根拠となった図書館や地方公共団体のウェブページの中で可能なものはInternet Archiveに保存され、調査時点のページを閲覧できます。

福井県、県有施設等の混雑状況をオープンデータとして公開:民間有志が同データを利用して混雑状況の一覧をスマートフォン等からも閲覧可能なダッシュボードを作成し公開

2020年5月19日、福井県は、県有施設等の混雑情報を営利・非営利を問わず無償で二次利用可能なオープンデータとして公開したことを発表しました。

福井県は公開の目的として、混雑状況を事前に確認し、「三密」回避に役立てるためウェブサイトやアプリケーション開発のサポートを挙げています。福井県のウェブサイトから県有施設等の施設名、混雑状況、開館時間、休館日などが示されたCSV形式のデータがダウンロードできます。データは随時更新されます。

また、2020年5月20日付の中日新聞の報道で、民間有志が福井県の提供する同データを利用して、混雑状況の一覧をスマートフォンなどで閲覧可能な「福井県施設ダッシュボード」を公開したことが紹介されています。「福井県施設ダッシュボード」では、福井県立図書館や福井県立歴史博物館、福井県立美術館等の各施設について、現在の開館状況や混雑状況、来館時の注意事項等を確認することができます。各施設の管理者はスマートフォンなどで専用システムに「混雑している」「混雑していない」を入力すると、すぐにオープンデータに反映させることも可能になっています。

cOAlition S、オープンアクセス(OA)出版費用を設定する際に出版者が遵守すべき「Plan Sに基づく価格透明性のフレームワーク」を公開:2022年7月1日に発効

2020年5月18日、cOAlition Sは、Plan Sの重要原則である価格の透明性に対応するものとして、オープンアクセス(OA)出版費用を設定する際に出版者が遵守すべき「Plan Sに基づく価格透明性のフレームワーク:手引きと要件(Plan S Price Transparency Frameworks: guidance & requirements)」の公開を発表しました。

cOAlition Sは、Plan S原則を満たす価格透明性のフレームワークとして以下の2種類を承認しています。

・学術出版の慣習の転換し出版プロセスの管理主体を学術コミュニティに取り戻すことを目的として活動する研究者・図書館員の連合“Fair Open Access Alliance(FOAA)”が開発し、Frontiers社等が実施中のフレームワーク“Breakdown of Publication Services and Fees”

・Information Power社が開発しAnnual Reviews社・Springer Nature社等が試行実施中のフレームワーク“Plan S Price and Transparency Framework”

カナダ研究図書館協会(CARL)、国内機関向けにオープンアクセス(OA)方針のテンプレートと関連ツールキットを公開

2020年5月14日、カナダ研究図書館協会(CARL)は、カナダ国内の機関向けにオープンアクセス(OA)方針のテンプレートと方針策定準備を支援する関連ツールキットを公開したことを発表しました。

カナダでは連邦政府助成機関3機関のOA方針制定をきっかけに機関のOA方針の整備が進み、現在で機関全体としてOA方針が10件、機関内の学部・部局等に適用されるOA方針が2件、機関内の図書館員やアーキビストの支持によるOA方針が7件策定されています。

CARLはOA方針の論拠を支える主要原則・OA方針策定までの段階・得られた教訓等を提供するツールキットについて、初めて機関全体の方針を策定する取り組みへの支援を意図して設計しているが、学部・部局等に特化した方針の策定や機関の既存の方針を拡張する際にも有用である、としています。

CARLはOA方針の実践が急速に進展しているという認識の下、OA方針の標準やOA方針に対する期待の変化に応じて、テンプレートとツールキットを継続的に改訂することを表明しています。

米・図書館情報資源振興財団(CLIR)、25周年を迎える米・電子図書館連合(DLF)の事業をレビューしたレポートを公開

2020年5月11日、米・図書館情報資源振興財団(CLIR)は、米・電子図書館連合(DLF)の過去25年間の事業をレビューしたレポートを公開したことを発表しました。

レポートの作成は、25周年を迎えるDLFの将来計画策定の手引きとなることを目的として、コンサルタント会社1MountainRoadのJoanne Kossuth氏によって行われました。Kossuth氏の事業レビューは2019年の1年間を通して質的アプローチで取り組まれ、CLIR・DLFのスタッフ、加盟機関の代表、DLFの諮問委員会・ワーキンググループのメンバー、フォーラムの参加者等へのインタビューや書面による調査で数百件の回答が収集されています。

レポートはKossuth氏の調査結果のうち、DLFのプログラムに対するコミュニティの認識、DLFと他のCLIRのプログラムの協力関係の強化が期待される場面・方法、DLFのプログラムが現在・将来のニーズを最も充足するように発展する方法の3つのテーマに焦点を当てて示した構成となっています。

2020年5月20日の午後3時から4時(米国東部標準時)に、Kossuth氏が調査結果のプレゼンテーションを行うCLIR主催の登録制ウェビナーが開催されます。

米・電子図書館連合(DLF)によるメタデータの品質に関するアンケート調査の結果を報告したホワイトペーパーが公開される

米・ノーステキサス大学(UNT)の機関リポジトリ“UNT Digital Library”に2020年5月5日付で、ホワイトペーパー“Survey of Benchmarks in Metadata Quality: Initial Findings”が公開されています。

同ホワイトペーパーは、米・電子図書館連合(DLF)において、電子図書館の標準・ツール・実践等の課題に取り組むAssessment Interest Group(DLF AIG)とDLF AIGの下に設置されたメタデータ・ワーキンググループの実施した、メタデータの品質に関するアンケート調査の結果を報告するものです。調査はメタデータの品質を評価するための一般的なガイドライン策定の方法を検討することを目的としています。図書館等の文化遺産機関で実装されているメタデータの要件・これらの機関でメタデータの品質評価に用いられる方法と基準・メタデータの品質に関する知識や実践における課題等について、2019年5月から7月にかけて関係機関コミュニティに配布する形でアンケート調査が行われています。

公開されたホワイトペーパーでは、アンケート調査の回答結果の概要や簡易な分析、回答傾向の解釈等が示されています。

オーストラリア国立図書館(NLA)、新型コロナウイルス感染症関係のエフェメラを収集中

2020年5月19日、オーストラリア国立図書館(NLA)が、現在、新型コロナウイルス感染症関係で、郵便箱に投函されたり、地域に掲示されたフライヤー・お知らせ・リーフレットといった印刷されたエフェメラを収集していると発表しています。

それら資料は、同国の歴史の重要な瞬間を捉えており、特に、地方のものや英語以外で書かれたものは大変興味深いものの、こういった資料はすぐに消えてしまうことから、保存のために同館に郵送するよう求めています。

Wanted: COVID-19 ephemera(NLA, 2020/5/19)
https://www.nla.gov.au/stories/news/2020/05/19/wanted-covid-19-ephemera

韓国・ソウル図書館、4段階に分けサービスを再開

韓国の新型コロナウイルス感染症対策が2020年5月6日から生活防疫対策へ移行したことにともない、ソウル特別市のソウル図書館が、4段階に分けてサービスを再開しています。

5月6日から5月24日までは、第1段階として、ウェブサイトから図書を予約した利用者、もしくは、臨時休館前に予約した利用者を対象に、予約図書の貸出を行います。返却は無人返却機で行います。

非図書や附属資料は貸出対象外で、書庫資料は平日のみ申込可能です。貸出は申込の翌日に可能です。平日は300人、土曜日・日曜日は200人を申込の上限としています。

5月26日以降、新型コロナウイルス感染症の警報段階が「下方」である期間中は、第2段階として、同館の正会員を対象に閲覧室での貸出・返却を行います。館内での閲覧やパソコンの使用はできません。

新型コロナウイルスの警戒段階が収束となった以降、第3段階として、正会員等を対象に、閲覧室での貸出・返却に加え、生活の中で距離を置く措置のもとでの閲覧サービスも実施します。

別途案内する第4段階以降は通常開館となります。

5月 19日

新型コロナウイルス感染症による都道府県立図書館・政令指定都市立図書館・国立国会図書館への影響(第10報)

※(2020/6/8追記)
第11報(2020年6月8日午後4時時点の情報)を別記事として投稿しました。

新型コロナウイルス感染症による都道府県立図書館・政令指定都市立図書館・国立国会図書館への影響(第11報)
Posted 2020年6月8日
https://current.ndl.go.jp/node/41156

新型コロナウィルス感染症拡大防止のため、臨時休館やイベントを中止している都道府県立図書館・政令指定都市立図書館があります。また、国立国会図書館でも臨時休館・サービスの縮小・イベントの中止が発生しています。
※2020年5月19日午後6時時点で図書館のウェブサイトに記載されている主な対応のみを掲載しています。

図書館問題研究会、日本図書館協会に「図書館における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」の速やかな修正を求める要請を送付

2020年5月18日、図書館問題研究会(図問研)は、日本図書館協会(JLA)が5月14日付で公開した「図書館における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」について、速やかな修正を求める要請を送付したことを発表しました。

図問研は、JLAが公開したガイドラインについて、「図書館の自由に関する宣言」に反し、感染症拡大防止対策としても整合性・合理性に乏しい来館者名簿の作成を要請する点など、その内容に大きな問題があることを指摘しています。

図問研はJLAの公開したガイドラインは図書館現場に混乱をもたらしているとして、事態を一刻も早く改善するために、委員長名による要請書「「図書館における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」の速やかな修正を求めます」をJLA宛に送付しています。

Wiley社とResearchGate、研究者のための高品質の学術コンテンツ発見環境の整備・アクセス促進等を実現するためのパートナーシップ関係を締結

2020年5月6日、Wiley社と研究者向けSNSのResearchGateは、研究者のニーズをよりよく支援する方法を共同で追求するため、パートナーシップ関係を締結したことを発表しました。

両者はこのパートナーシップ関係を通じて、研究者のための高品質の学術コンテンツ発見環境の整備・アクセス促進を進めながら、著作権・知的財産権等の原則を尊重したコンテンツ共有を引き続き支援することを表明しています。両者はパートナーシップ関係の締結に基づいて次のような取り組みを行う予定です。

・学術的なコミュニケーション・コラボレーションの推進という両者の共通目標をよりよく達成するため、Wiley社の雑誌記事論文発見に関する新モデルを試行する

・ResearchGateのプラットフォーム上におけるWiley社コンテンツの活用方法に関する知見を培い共有する

・ネットワーク上で自身の論文がいつ、どのように共有されるかについて、明確で関連性のある情報を提供することにより、著作権で保護されたコンテンツに関するユーザー向けの教育を実施する

・ResearchGateのプラットフォーム上におけるWiley社コンテンツへの著作権侵害にあたる公衆送信を速やかに特定し対処する

DataCite、永続的識別子(PID)の付与された学術リソースとリソース間の関連性を視覚化する“PID Graph”生成のためのAPIを公開

2020年5月6日、DataCiteは、永続的識別子(PID)の付与された学術リソースとリソース間の関連性を視覚化する“PID Graph”生成のためのAPIを公開したことを発表しました。

公開されたAPIには、オープンソースのAPI用クエリ言語GraphQLが利用されています。2019年5月の試行版APIの公開後、12か月をかけてサービスのパフォーマンス・安定性の向上、ユーザーからのフィードバックに基づく機能追加等が行われました。PID Graphには、DataCiteの提供する全てのDOI、Crossrefが提供する900万件のDOI、ORCIDが提供する全てのID、Research Organization Registry(ROR)の提供する全ての機関に関する識別子、Crossrefが提供する全ての資金助成機関識別子Funder ID、研究データリポジトリのレジストリ“re3data.org”の全てのレコードが含まれ、PIDと関連メタデータの付与された合計約3,500万件の学術リソース、及び約900万件のリソース間の関連性について視覚化することができます。

オーストラリア・モナシュ大学図書館、貴重書の料理本のレシピに挑戦するコンペを開催

2020年5月5日、オーストラリアのモナシュ大学図書館が、同館所蔵の貴重書の料理本5冊のレシピに挑戦するコンペを開始しています。

5冊の料理本(PDF版)から作ってみたいレシピを選び、自身が調理している様子と、最後に、家族やハウスメイト、友人、パートナーと食事している様子を撮影し、Instagramにハッシュタグ“#RareBooksBakeOff”と同館へのメンション@monashunilibraryを付与して投稿することで参加可能です。

興味深く創造的な投稿に対して与えられる優勝者には100ドルのギフトカードが授与されます。

開催期間は5月18日までで、優勝者は5月20日に発表されます。

@monashunilib(Twitter,2020/5/5)
https://twitter.com/monashunilib/status/1257463959021592577

米・アーリントン公共図書館、新型コロナウイルス感染拡大による影響の記録化を目的としたオンライン雑誌Quaranzinを刊行:作品の投稿を呼びかけ

米国バージニア州のアーリントン公共図書館が、オンライン雑誌Quaranzineを刊行しています。

同誌の刊行は、新型コロナウイルスの感染拡大が、私たちにどのような影響を与えたのかを記録化することを目的としており、すべての世代の利用者に対して、作品の投稿を呼びかけています。

投稿可能な作品は、絵画、エッセイ・詩・小説・レビュー、漫画、写真、レシピ等で、対象は以上に限定するものではないが、音声や動画は受け付けないとしています。

同館のウェブフォームから投稿可能で、作品は同館の職員により審査されます。投稿可能な作品は1号あたり1人・1作品で、投稿により、同館には作品をQuaranzineで刊行する権利が発生しますが所有権は本人のものです。

2020年4月3日に創刊され、5月18日刊行の第6号が最新号です。

報道によると、創刊号には約65作品が投稿されたとのことです。

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