アーカイブ - 2018年 5月 - car

5月 28日

【イベント】朝河貫一没後70年記念シンポジウム「朝河貫一-人文学の形成とその遺産-」(7/21-22・東京)

2018年7月21日から22日にかけて、東京都新宿区の早稲田大学大隈講堂において、私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「近代日本の人文学と東アジア文化圏-東アジアの人文学の危機と再生」主催の朝河貫一没後70年記念シンポジウム「朝河貫一-人文学の形成とその遺産-」が開催されます。

米・イェール大学で東アジア関係図書の購入責任者として日本研究の基礎を築き、日露戦争以降、第二次世界大戦に至る日本の軍国主義の台頭に対しては著作や書簡により様々な批判を行なった朝河貫一氏の目指した知の理想を検討し、それにより今後目指すべき人文学のあり方を展望するもので、冨田(松谷)有美子氏(清泉女子大学附属図書館司書)による「朝河貫一と日本図書館協会」や、中村治子氏(イェール大学東アジア図書館専門司書)による「朝河貫一と国際補助語協会」といった報告も行われます。

内容は以下の通りです。

7月21日
・開会の辞 李成市氏(早稲田大学理事)

・趣旨説明 甚野尚志氏(早稲田大学教授)

・第一部 歴史学者としての朝河貫一 司会:近藤成一氏(放送大学教授)

報告1. ダニエル・ボツマン氏(イェール大学教授)「朝河とアメリカの歴史学及び日本研究」

文化財防災ネットワーク、動画「文化財防災マニュアル~汚損紙資料のクリーニング処置例~」の冊子版PDFを公開

2018年5月25日、文化財防災ネットワークが、3月に公開した動画「文化財防災マニュアル~汚損紙資料のクリーニング処置例~」の冊子版PDFをウェブサイトで公開しました。

文化財防災ネットワーク推進事業(文化庁「平成29年度 美術館・歴史博物館重点分野推進支援事業」)の一環として、「文化財防災に関する普及・啓発活動」のために作成したもので、この用途に基づくものであれば、非営利の公開行事(展示会、シンポジウム、研修など)で使用可能です。

刊行物等(文化財防災ネットワーク)
https://ch-drm.nich.go.jp/news
※2018年05月25日欄に「【冊子版PDF公開のご案内】文化財防災マニュアル ハンドブック-汚損紙資料のクリーニング処置例」とあります。

冊子版:文化財防災マニュアル(文化財防災ネットワーク)
https://ch-drm.nich.go.jp/manual/paper-materials

EIFL、2017年の年次報告書を公開

2018年5月25日、途上国において図書館を通じたデジタル情報へのアクセスを推進しているEIFL(Electronic Information for Libraries)が、2017年の年次報告書を公開しました。

2017 EIFL ANNUAL REPORT(EIFL, 2018/5/25)
http://www.eifl.net/news/2017-eifl-annual-report

2017 ANNUAL REPORT(EIFL)
http://www.eifl.net/annual-report/2017-annual-report

【イベント】全国歴史資料保存利用機関連絡協議会近畿部会第145回例会「アーキビストとは、なにか―国立公文書館「アーキビストの職務基準書」(平成29年12月版)を検討する―」(6/22・京都)

2018年6月22日、京都市の京都府立・京都学歴彩館において、全国歴史資料保存利用機関連絡協議会(全史料協)近畿部会第145回例会「アーキビストとは、なにか―国立公文書館「アーキビストの職務基準書」(平成29年12月版)を検討する―」が開催されます。

国立公文書館「アーキビストの職務基準書」(平成29年12月版)の作成経緯や考え方について国立公文書館の職員から話を聞くとともに、自治体文書館の実務に照らして、その内容を検討するものです。

参加無料ですが事前の申し込みが必要です。会員外の参加も可能です。

内容は以下の通りです。

報告1 作成の経緯と概要 伊藤一晴 氏(国立公文書館公文書専門官)

報告2 職務基準書の考え方―検討会議の議論から― 森本祥子 氏(東京大学文書館准教授・アーキビストの職務基準に関する検討会議構成員)

質疑応答とディスカッション 

近畿部会総会および第145回例会のお知らせ(全史料協近畿部会)
http://jsai.jp/iinkai/kinki/kinki-top.html

総務省、平成29年通信利用動向調査の結果を公表

2018年5月25日、総務省は、平成29年通信利用動向調査の結果を公表しました。

これは、2017年9月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等について調査したものです。全国を対象に2017年11月から12月にかけて調査しました。世帯(全体・構成員)及び企業を対象としており、世帯調査については、1万6,117世帯(4万1,752人)から回答を得ています。調査結果の主なポイントは次のとおりです。

・個人のインターネット利用機器におけるスマートフォンの割合がパソコンを上回った(スマートフォン54.2%、パソコン48.7%)。
・クラウドサービスを利用している企業の割合が初めて50%を超えた(H28 46.9% → H29 56.9%)。
・インターネット利用時に「不安を感じる」または「どちらかといえば不安を感じる」と回答した個人の割合が上昇した(H28 61.6% → H29 68.3%)。

調査結果の詳細は、CSV形式で情報通信統計データベースに掲載される予定とのことです。

岐阜県図書館、国土地理院から平成30年度「測量の日」における功労者感謝状を贈呈される

国土地理院が、2018年6月3日、平成30年度「測量の日」における功労者感謝状を岐阜県図書館に贈呈します。

同感謝状は、測量・地図に関する普及・啓発に顕著な功績のあった個人又は団体に対し、国土地理院長から贈呈されるものです。

同館が、1995年から県内の小・中・高・特別支援学校の児童・生徒を対象とした「児童生徒地図作品展」を開催しているほか、「夏休みわくわく地図教室」を実施し作品展の応募につなげたり、作品展入賞・入選作品の写真と講評をまとめた記録集を作成し全校配布していること、また、同館から推薦された作品が全国児童生徒地図優秀作品展で大臣賞を11年連続受賞していることなどが評価されました。

他に、吉川眞氏(大阪工業大学名誉教授)、特定非営利活動法人・増毛山道の会も感謝状を贈呈されます。

つくばで重力観測施設初公開、国土地理院報告会 等を実施
>平成30年度「測量の日」における功労者感謝状の贈呈(国土地理院,2018/5/17)
http://www.gsi.go.jp/kohokocho/kohokocho30517.html

5月 25日

【イベント】納本制度70周年記念国際シンポジウム「納本制度の過去・現在・未来 -デジタル化時代における納本制度の在り方について-」(7/11・東京)

2018年7月11日、国立国会図書館東京本館において、納本制度70周年記念国際シンポジウム「納本制度の過去・現在・未来 -デジタル化時代における納本制度の在り方について-」を開催します。

このシンポジウムでは、各国における納本制度の歴史と現状、デジタル化時代における課題と取組に焦点を当てます。納本制度の意義を再確認するとともに、今後の在り方について考えます。

日英同時通訳が付きます。参加費は無料です。定員は250名で、事前の申込が必要です。

基調講演「納本制度の意義とこれから」
田村俊作氏(慶應義塾大学名誉教授)

「ドイツ国立図書館におけるデジタル文化資産の収集及び管理-課題と解決-」
ウルリケ・ユンガー氏(ドイツ国立図書館収集書誌部長)

「オーストラリアにおける納本制度-紙からデジタルへ-」
メレディス・バッテン氏(オーストラリア国立図書館資料管理部国内資料課課長補佐(特別コレクション担当))

「国立国会図書館の収集資料と納本制度」
山地康志(国立国会図書館収集書誌部長)

北米研究図書館協会(ARL)、EU一般データ保護規則(GDPR)の図書館への影響に関するイシューブリーフを公開

2018年5月24日、北米研究図書館協会(ARL)が、イシューブリーフ“The General Data Protection Regulation: What Does It Mean for Libraries Worldwide?”を公開しました。

米・ノースカロライナ大学チャペルヒル校図書館の学術コミュニケーション担当ギリランド(Anne T. Gilliland)氏によるもので、EU一般データ保護規則(GDPR)の2018年5月25日の発効を控え、図書館での個人情報の管理方法に関して、図書館における必要な検討を支援するために作成されました。

交換プログラム、留学、客員研究員、サテライトキャンパスといった様々な場面で欧州との関係があることから、大学図書館・研究図書館は、GDPRの要件を満たしている必要があるとし、個人情報の取集・管理・移転の方法の変更や、職員へのプライバシーに関するトレーニングの提供など、図書館に与える影響について指摘しています。

島根大学、オープンアクセス方針を策定

2018年5月25日、島根大学は「島根大学オープンアクセス方針」を2018年5月17日付けで採択したことを発表しました。

同大学の教員(教授・准教授・講師及び助教)による公的研究資金を用いた学術研究の成果(出版社、学協会、学内部局等が発行した学術雑誌に掲載されたもの)を島根大学学術情報リポジトリSWANで公開することでグリーン・オープンアクセスを目指すものです。対象外の教職員や学術成果の登録も推奨されています。

島根大学オープンアクセス方針の策定及び公開について(島根大学,2018/5/25)
https://www.shimane-u.ac.jp/docs/2018052500018/

島根大学オープンアクセス方針の策定及び公開について(島根大学附属図書館,2018/5/25)
https://www.lib.shimane-u.ac.jp/new/2018052400042/

韓国国会図書館、ブロックチェーン技術を基盤とした「国家学術情報ニューラルネットワーク構築プロジェクト」を提案

韓国国会図書館が、2018年5月24日に全羅南道木浦市で開催された韓国学術情報協議会第16回定期総会及びカンファレンスにおいて、ブロックチェーン技術を基盤とした「国家学術情報ニューラルネットワーク構築プロジェクト」を提案したと発表しています。

第4次産業革命はデータと人工知能(AI)技術を結びつけたものという側面で見た時に、図書館資料は第4次産業革命の源としての「信頼できるデータ」そのものであるとし、政府の支援を受けて学術情報を中心に図書館が協力してデータを構築・共有・活用する新しい生態系が必要だとして、同協議会の会長を務める館長が基調講演において提案したものです。

2018年のオープンアクセスウィークのテーマは“Designing Equitable Foundations for Open Knowledge”

2018年5月24日、米・SPARCが、2018年のオープンアクセスウィーク(International Open Access Week)のテーマを“Designing Equitable Foundations for Open Knowledge”と発表しました。

オープンアクセス方針の採択や実践が行なわれるようになったものの、実態は依然として流動的であるとして、全ての利害関係者が、包括的で、公平で、多様なグローバルコミュニティのニーズに対応できる新しいオープンな仕組みの構築に意識でなければならないとして設定されたものです。

オープンアクセスウィークは毎年10月に、世界各地でオープンアクセスに関連する様々なイベントを開催する取り組みで、今年は10月22日から28日にかけて行われます。

【イベント】第86回デジタルアーカイブサロン「北米美術館アーカイブ業務視察報告」(6/15・東京)

2018年6月15日、東京都千代田区の科学技術館において、第86回デジタルアーカイブサロン「北米美術館アーカイブ業務視察報告」が開催されます。

作家や作品に関わるアーカイブ資料も収蔵し公開する2021年度中開館予定の大阪新美術館(仮称)の整備を行なっている美術館建設準備室が2018年3月に実施した北米の美術館アーカイブの現地調査の報告です。

準備室のアーカイブ事業のアドバイザーである京都大学総合博物館の齋藤歩氏による「北米アーカイブズの(歴史的)状況」、準備室の松山ひとみ氏による「訪問機関の活動概要や今後参考にしていきたい事項」、準備室のアーカイブシステム構築に協力する京都大学東南アジア地域研究研究所の亀田尭宙氏による「アーカイブを支える情報システムの動向について」の3点の報告が行われます。

会費として500円 (資料代、お茶、お菓子代を含めて)が必要です。

第86回デジタルアーカイブサロン「北米美術館アーカイブ業務視察報告」(Facebook)
https://ja-jp.facebook.com/events/325525274643880/

佐伯市立佐伯図書館(大分県)、地元ケーブルテレビ局が過去に放送した番組のDVDを貸し出すサービスを順次開始

大分県の佐伯市立佐伯図書館(大分県)が、地元ケーブルテレビ局「ケーブルテレビ佐伯」が過去に放送した番組のDVDを貸し出すサービスを順次開始します。

佐伯の偉人を知り歴史を知る情報番組「佐伯歴史なぜ旅物語」と、過去のニュース番組を中心に月ごとに振り返る「さいき映像ライブラリー あの日・あの時」が対象となっており、2018年5月27日には、同館で「今月の試写会」として「佐伯なぜ旅物語 毛利高政(前編)」「さいき映像ライブラリーあの日・あの時 平成12年5月 編」が上映されます。

佐伯市立佐伯図書館 新着情報・おしらせ
https://lib.city.saiki.oita.jp/
※2018年5月14日欄に「さいき映像ライブラリーはじまります!」とあります。

おしらせ さいき映像ライブラリーがはじまります!(佐伯市立佐伯図書館)
https://lib.city.saiki.oita.jp/info.html

5月 24日

京都府立図書館、京都国立近代美術館の点字パンフレット等の作成に協力

2018年5月24日、京都府立図書館が、京都国立近代美術館の点字パンフレット等の作成に協力したと発表しています。

京都府立図書館の視覚に障害のある職員が、隣接する京都国立近代美術館が新たに発行した点字のパンフレットや、絵に触れる「さわるコレクション」の作成に協力したものです。

京都府立図書館 お知らせ
https://www.library.pref.kyoto.jp/
※「2018.05.24 京都国立近代美術館の点字パンフレット等の作成に協力しました」とあります。

京都国立近代美術館の点字パンフレット等の作成に協力しました(京都府立図書館)
https://www.library.pref.kyoto.jp/?p=14783

文部科学省、2018年10月の組織再編案(平成30年5月時点)を公表:総合教育政策局の設置

2018年5月24日、文部科学省が、2018年10月の組織再編案(平成30年5月時点)を公表しました。

教育基本法に定める生涯学習の理念の実現や、人材育成・環境整備・事業支援といった視点から、生涯にわたる学び、地域における学び、「ともに生きる学び」を推進するため、教育分野の筆頭局として総合教育政策局を設置するものです。

総合教育政策局のミッションとして次の2点を掲げています。

ミッション1:学校教育・社会教育を通じた総合的かつ客観的根拠に基づく教育政策を推進
(1)総合的かつ客観的根拠に基づく教育改革政策の推進
(2)教育を支える専門人材育成政策の強化 
※学芸員に関する施策は、新たに文化庁が中心となり、総合教育政策局とも連携して実施

ミッション2:生涯にわたる学び、地域における学び、「ともに生きる学び」の政策を総合的に推進
(1)人生100年時代を豊かに生きる「生涯にわたる学び」の推進
(2)活力ある社会を持続可能とする「地域における学び」の推進
(3)互いを認め、支え合い、誰もが社会に参画する「ともに生きる学び」の推進

また、新たな官房参事官や社会教育振興官(仮称)の配置もうたわれています。

総務省、「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業成果発表会 「教育の情報化」フォーラムの会議資料をウェブサイトで公開

2018年5月24日、総務省が、2018年3月8日に東京都新宿区のベルサール新宿セントラルパークで開催された「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業成果発表会 「教育の情報化」フォーラムの会議資料をウェブサイトで公開しました。

新着情報一覧(総務省)
http://www.soumu.go.jp/menu_kyotsuu/whatsnew/index.html
※2018年5月24日欄に「会議資料 「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業成果発表会 「教育の情報化」フォーラム会議資料」とあります。

米国の大学・研究図書館協会(ACRL)、学術図書館員による研究成果のオープンアクセスに関する方針の改訂案を公表

2018年5月23日、米国大学・研究図書館協会(ACRL)が、学術図書館員による研究成果のオープンアクセス(OA)に関する方針の改訂案を発表しました。

2016年に承認された後に寄せられた意見をもとに、ACRLの学術環境委員会(ReSEC)が、あらゆる種類の研究成果のOAを含み、また、引用モデルを提供するために改訂したもので、2018年7月1日まで意見を求めています。

ACRL Policy Statement on Open Access to Scholarship by Academic Librarians, Draft Revision Feedback(ACRL,2018/5/23)
https://www.acrl.ala.org/acrlinsider/archives/15876

米国政府印刷局(GPO)、国内4大学図書館等とGPO出版物の永久保存に関する覚書を締結

2018年5月22日、米国政府印刷局(GPO)が、ノースダコタ州立大学図書館、バージニア大学図書館、アーカンソー州立大学(ジョーンズボロ)、カンザス大学図書館と、GPO出版物の永久保存の担当機関とする覚書を締結したと発表しています。

各機関の担当分野は以下の通りです。

ノースダコタ州立大学図書館:大統領関係
バージニア大学図書館:国務省関係
アーカンソー州立大学(ジョーンズボロ):米国航空宇宙局(NASA)のテクニカルレポート
カンザス大学図書館:委員会公聴会記録

連邦寄託図書館が、デジタル時代の効果的な政府文書管理のニーズを満たすとともに、紙媒体の歴史的な米国政府刊行物の継続的なアクセスを保証するために行なわれるものです。

日本図書館協会(JLA)図書館の自由委員会、「捜査機関から「照会」があったとき」の改訂版を公開

2018年5月21日、日本図書館協会(JLA)図書館の自由委員会が、「捜査機関から「照会」があったとき」の改訂版を公開しました。

初版は『図書館の自由』第89号(2015年8月)に掲載され、2017年3月10日にウェブサイトでも公開されましたが、今回の改訂は、文章を再構成し、関連文献や類似事例の解説を加えたものです。

捜査機関から「照会」があったとき(JLA,2018/5/21改訂)
http://www.jla.or.jp/committees/jiyu///tabid/658/Default.aspx

『図書館の自由』第89号(2015年8月)
http://www.jla.or.jp/Portals/0/data/iinkai/jiyu/newsletter_89%EF%BC%88201508%EF%BC%89.pdf

5月 23日

米・マサチューセッツ大学ボストン校図書館及びボストン公共図書館(BPL)、地元のヒップホップ文化に関する資料・オーラルヒストリーを収集するイベントを開催

2018年5月19日、米・マサチューセッツ州のボストン公共図書館(BPL)中央館において、ラップミュージシャン、DJ、ダンサー、グラフィティ (graffiti) アーティストの資料やオーラルヒストリーを収集するイベント“Show 'Em Whatcha Got": Mass. Memories Road Show: Hip-Hop Edition”が開催されました。

マサチューセッツ大学ボストン校Joseph P. Healey図書館の地域史収集プロジェクトMass Memories Road Show(MMRS)とBPLによるものです。

地元のヒップホップ文化に関する資料3点(写真・チラシ・ポスター・衣装等)を会場に持参してもらってその場でスキャンしたり、オーラルヒストリーを収集して、それらをマサチューセッツ大学ボストン校図書館のデジタルアーカイブを通じて公開するものです。

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