アーカイブ - 2015年 3月 - car

3月 26日

トロント公共図書館、利用者から読み終わった図書を買い取るパイロットプロジェクトを終了 作家からは大きな反発、成果は期待以下

2015年3月24日付けのToronto Star紙オンライン版で、カナダのトロント公共図書館が2014年12月から始めていた、利用者から読み終わった図書を5ドルで買い取るパイロットプロジェクトを2015年3月末で終了することが報じられています。

このパイロットプロジェクトは成人向けの小説で利用者の要望が多い図書について図書館がリストを作成・公開し、それらの図書を一律5ドルで利用者から買い取る、というものでした。利用者の貸出待ち時間の短縮や、予算の節約を目的とするものですが、著者の利益を侵害するとして作家等から大きな反発を受けていました。

トロント公共図書館のスタッフがまとめたレポートによれば、2015年2月末までにこのパイロットプロジェクトの下で購入された図書は127冊で、その処理にかかった人件費(2,246ドル)を考えると、通常の手順で図書を購入するよりも高くついていたとのことです。コレクション全体に対するプロジェクトによって購入された図書の割合もわずかで、Toronto Star紙はプロジェクトは期待に反する結果に終わったとする図書館員のコメントを紹介しています。

Toronto Public Library scraps used book buying program(Toronto Star、2015/3/24付け)

米国医学図書館、環境保健や毒性学について学べる iPhone、iPad向けゲーム“ TOXinvaders”を公開

2015年3月25日、米国医学図書館(NLM)の特別情報サービス部門(Division of Specialized Information Services)が、環境保健や毒性学に関する、iPhone及びiPad対象のゲーム“ TOXinvaders”を公開しました。中学生や高校生対象の授業や課題において、また、ゲームが好きな全ての年齢の利用者が楽しんで学べるアクティビティとして活用できるとしています。

NLM Releases TOXinvaders, a Mobile Game about Chemistry, the Environment and Health (NLM, 2015/3/25)
http://www.nlm.nih.gov/news/toxinvaders_mobile_game.html

英国図書館(BL)、英国における録音資料コレクションの全貌把握に向け “UK Sound Directory”プロジェクトを始動

2015年3月18日、英国図書館(BL)は英国内の録音資料コレクションの情報を集め、目録を作成するプロジェクトである、“UK Sound Directory”の始動を発表しました。2015年1月に発表された、(1)英国の貴重・希少な録音資料の保護、(2)英国におけるラジオアーカイブの作成、(3)BLにおいて、デジタル形式による音楽の受信を可能とするための新技術への投資、という3点を主眼とする、”Save our Sounds”プロジェクトの一環として行われるものであるとのことです。

BLは本プロジェクトにおいて、蓄音機による録音資料も含め、カセットテープ、レコードなどについて情報を収集するとのことで、特に保存に関する技能が失われる危険性が高く傷みやすい形態の資料に関して、情報を求めているようです。

情報提供を求める対象としては、図書館や博物館、スタジオ、放送局等の保有するコレクションのほか私的所有物も含まれ、BLは情報提供のためのフォーム(”Google Forms”を利用)を設置して、それらに関する情報を収集するとのことです。

なお、録音資料コレクションに関する情報調査は2015年5月31日まで行われるようです。

UK Sound Directory(The British Library, 2015/3/18)

米ボストン大学、オプトアウト方式のオープンアクセス方針を策定

米ボストン大学のニュースサイトBU Todayで、ボストン大学が2015年2月半ばにオプトアウト方式のオープンアクセス(OA)方針を策定したことが報じられています。

ボストン大学は2009年にOAを推奨する方針を策定していましたが、この方針はオプトイン式でした。これまでにこのOA方針の下でオープンになっている査読論文の数は約1,400件で、年間4,000件を超えるボストン大学の研究者による論文の一部にとどまっていました。新たな方針では所属する研究者に対し、基本的に論文公開までに著者最終原稿の電子版を大学に提出することを求めています。提出された論文はボストン大学の機関リポジトリで公開されるとのことです。

BU Adopts Opt-Out Open Access Policy(BU Today、2015/3/25付け)
http://www.bu.edu/today/2015/bu-adopts-opt-out-open-access-policy/

Boston University Open Access Policy
http://www.bu.edu/library/files/2015/02/Open-Access-Policy-2015.pdf

参考:

NDL書誌情報ニュースレター2015年1号が刊行:ISSNセンター長会議、遠隔利用者アンケート等の報告、日本目録規則の素案を取りあげた会議についての記事等を掲載

国立国会図書館(NDL)が、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2015年1号(通号32号)を掲載しました。

ISSNセンター長会議、遠隔利用者アンケート等の報告のほか、新しい『日本目録規則』の一部素案を含む書誌調整連絡会議資料も掲載しています。また、書誌データ利活用のコラムとして、Web NDL Authoritiesをとりあげ、ウェブでの利用可能性の観点から解説をしています。

NDL書誌情報ニュースレター2015年1号(通号32号)
http://www.ndl.go.jp/jp/library/data/bib_newsletter/2015_1/index.html

第39回ISSNセンター長会議参加報告―オープンアクセスの学術情報資源とISSN(NDL書誌情報ニュースレター2015年1号(通号32号))
http://www.ndl.go.jp/jp/library/data/bib_newsletter/2015_1/article_01.html

コラム:書誌データ利活用(6)―Web NDL Authorities解読講座 その1―ウェブでつながる典拠データ(NDL書誌情報ニュースレター2015年1号(通号32号))

3月 25日

米国コピーライト・クリアランス・センター、"Get It Now"がOCLCの"WorldShare Interlibrary Loan"と連携することを発表

2015年3月23日、米国コピーライト・クリアランス・センター(CCC)は、CCCが提供する"Get It Now"サービスがOCLCのILLシステム“WorldShare Interlibrary Loan”と連携することを発表しました。"Get It Now"の図書館員を介するサービス“librarian-mediated version”を基にし、OCLCのILLシステムの料金管理システムによって記事購入の支払いをサポートするとのことです。

Copyright Clearance Center’s Get It Now Integrates with OCLC’s WorldShare Interlibrary Loan Service(CCC, 2015/3/23)
http://www.copyright.com/content/cc3/en/toolbar/aboutUs/newsRoom/pressReleases/press_2015/press-release-15-3-23.html

CCC and OCLC Team Up for Get It Now Integration(Information Today, 2015/3/24)

Gale社、アラビア語資料の大規模なデジタル化プログラムの計画を発表

2015年3月24日、Cengage Learning傘下のGale社が、アラビア語の一次資料と参考資料の大規模なデジタル化プログラムの計画を発表しました。中東や欧州の主要な機関の何百万ページもの貴重なアラビア言語コレクションを統合するプロジェクトとのことです。最初のコレクションとして、“Early Arabic Printed Books from the British Library”が、12月に利用可能になる予定とされています。

Gale Revolutionizes Middle Eastern Research with Arabic Digitization Program(Cengage Learning, 2015/3/24)
http://news.cengage.com/library-research/gale-revolutionizes-middle-eastern-research-with-arabic-digitization-program/

国立国会図書館、リサーチ・ナビで「近代日本刊行楽譜総合目録 洋楽編」を公開

2015年3月24日、国立国会図書館(NDL)は、リサーチ・ナビのコンテンツとして「近代日本刊行楽譜総合目録 洋楽編」のデータベースを、公開しました。NDL及び全国の図書館等が所蔵する、1945年以前に日本国内で出版された楽譜(ただし、伝統的記譜による日本音楽以外のもの)を検索することができ、3月24日現在、書誌情報約11,300件、所蔵情報約18,300件、159機関に及ぶデータを収録しています。

なお、このデータベースは、2011年5月にNDLが文化庁と締結した協定(「我が国の貴重な資料の次世代への確実な継承に関する協定」)に基づき、文化庁の委託事業において日本音楽学会が調査、作成したデータの提供を受けて、公開されるものです。

2015年3月24日 「近代日本刊行楽譜総合目録 洋楽編」を公開しました
http://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2014/1209711_1829.html

近代日本刊行楽譜総合目録 洋楽編(リサーチ・ナビ)
http://rnavi.ndl.go.jp/score/

日本音楽学会
http://www.musicology-japan.org/

参考:
国立国会図書館と文化庁が「我が国の貴重な資料の次世代への確実な継承に関する協定」を締結
Posted 2011年5月19日

北海道図書館振興協議会、報告書「ゼロからはじめるデジタル化-小規模図書館でもできる-」を公開

2015年3月25日、北海道図書館振興協議会が報告書「ゼロからはじめるデジタル化-小規模図書館でもできる-」を公開しました。これは、同協議会の調査研究チームが2013-2014年度に行った研究の成果をまとめたもので、北海道内の公共図書館における資料デジタル化の現状や、函館市中央図書館、札幌市中央図書館の事例なども紹介されています。

ゼロからはじめるデジタル化-小規模図書館でもできる-(PDF:51ページ)
http://www.library.pref.hokkaido.jp/web/relation/hts/qulnh00000000ew3-att/vmlvna0000000lza.pdf

国立国会図書館、DCMIダブリンコアメタデータに関する基本文書の日本語訳を公表

国立国会図書館(NDL)は、ダブリンコア(Dublin Core)メタデータに関する基本文書2点の日本語訳をウェブサイトに掲載しました。

ダブリンコア(Dublin Core)は、インターネット上の情報資源の発見を目的として開発が進められてきたメタデータ標準です。ダブリンコアメタデータイニシアチブ(DCMI)のもと、維持管理が行われています。

今回日本語訳を掲載した文書2点のうち、1つは「DCMIメタデータ語彙」(DCMI Metadata Terms)で、2012年6月14日に発行された、DCMIが維持管理しているメタデータ語彙の仕様です。もう1つは、「アプリケーションプロファイルのためのシンガポールフレームワーク」(The Singapore Framework for Dublin Core Application Profiles)で、2008年1月14日に発行された、メタデータのアプリケーションを設計する枠組み、及びそのアプリケーションを記述する枠組みについて、要約を示した文書です。

DCMIダブリンコアメタデータに関する基本文書(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/standards/translation.html#anchor01

DCMIメタデータ語彙

文部科学省、情報活用能力調査の結果を発表

文部科学省では、児童生徒の情報活用能力育成に向けた施策の展開、学習指導の改善、教育課程の検討のための基礎資料を得ることを目的に、、2013年10月から2014年1月にかけて小・中学生を対象に情報活用能力調査を実施したとのことです。このたび、調査結果が発表されました。

国公私立の小学校第5学年児童(116校 3343人)・中学校第2学年生徒(104校 3338人)を対象に、情報活用能力について、
(1)情報活用の実践力、(2)情報の科学的な理解、(3)情報社会に参画する態度の三つの観点から調査を行ったとのことです。

調査結果として、児童生徒の情報活用能力に関する傾向、情報活用能力調査結果の上位の学校群の傾向がまとめられているようです。

情報活用能力調査の結果について(文部科学省, 2015/3)
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/1356188.htm

3月 24日

Springerらが自動生成論文を検出するオープンソースソフトウェアSciDetectを開発

2015年3月23日、Springer社が、同社とフランスのジョセフ・フーリエ大学が、オープンソースソフトウェアSciDetectを開発したと発表しています。SciDetectは、SCIgen、Mathgen、Physgenといった自動論文生成ソフトで生成された“偽”の論文を検出することができるものです。同社は実際にワークフローのなかでSciDetectを使用しているそうです。

Springer and Université Joseph Fourier release SciDetect to discover fake scientific papers(Springer, 2015/3/23付)
http://www.springer.com/us/about-springer/media/press-releases/corporate/springer-and-universit%C3%A9-joseph-fourier-release-scidetect-to-discover-fake-scientific-papers--/54166

SciDetect
http://scidetect.forge.imag.fr/

参考:
CA1829 - 査読をめぐる新たな問題 / 佐藤 翔

米国農務省、地方のブロードバンドサービスを改善するプロジェクトに資金提供することを発表

2013年3月23日、米国農務省(U.S. Department of Agriculture:USDA)が、アーカンサス州、アイオワ州及びニューメキシコ州の地方のブロードバンドサービスを改善するプロジェクトに資金提供することを発表しました。この発表は、オバマ大統領が同日発表した、“Broadband Opportunity Council”を設立する覚書と一致するものとのことです。

USDA Announces Funding for Broadband Projects in Arkansas, Iowa and New Mexico (USDA, 2015/3/23)
http://www.usda.gov/wps/portal/usda/usdahome?contentid=2015/03/0073.xml&contentidonly=true

全史料協、「公文書館機能ガイドブック」を公開

2015年3月20日、全国歴史資料保存利用機関連絡協議会(全史料協)が「公文書館機能ガイドブック」を公開しました。各自治体で公文書館機能を整備するための手引書として作成されたものです。全4章構成になっており、公文書館の必要性といった基本的事項、豊富な整備事例、自己点検評価指標、参考資料が収録されています。参考資料のひとつ「公文書館機能整備自治体一覧」では、39の都道府県、9の政令指定都市、34の市区町村が掲載されています。

公文書館機能ガイドブック(全国歴史資料保存利用機関連絡協議会調査・研究委員会)
http://www.jsai.jp/kanko/guidebook/index.html

新着情報
http://www.jsai.jp
※2015/3/20付けで「『公文書館機能ガイドブック』を掲載しました」と記載があります。

オバマ大統領、“Broadband Opportunity Council”を設立する覚書を発表

2015年3月23日、オバマ大統領が米国におけるブロードバンドの配備を広げる“Broadband Opportunity Council”を設立する覚書を発表しました。Broadband Opportunity Councilは25の政府機関等を含む評議会で、ブロードバンドへの投資を求めるコミュニティの要求に対して、政府がより良い支援を行う方法の把握や、ブロードバンド配備の障壁の確認、ブロードバンドの配備等を支援する既存プログラムの調査と報告、それらの障壁の除去や既存プログラムの再整備のために必要なアクション等を行うとのことです。また、150日以内に、各政府機関が目標のために行った規制措置や予算案等の措置について、大統領に報告する予定とのことです。

Presidential Memorandum -- Expanding Broadband Deployment and Adoption by Addressing Regulatory Barriers and Encouraging Investment and Training(White House, 2015/3/23)

米国ロチェスター大学、メロン財団の助成を得て、中堅図書館員を対象にしたデジタル人文学に関する能力開発のためのプログラムの試行へ

2015年3月24日、米国ロチェスター大学が、中堅図書館員を対象に、デジタル人文学に関する能力開発のためのプログラム “21st Century Skills: Digital Humanities Institute for Mid-Career Librarians”にアンドリュー・W・メロン財団から100,672ドルの助成金を受けたことを発表しました。2015年夏に、同大学でプロジェクトが試行されるとのことです。試行では、米国ロチェスター大学の教員、同大学図書館の図書館員、図書館情報資源振興財団(CLIR)の博士研究者等の協力を得て、20名の中堅図書館員を対象に、3日間の集中実習と1年間のオンラインでのプログラムが提供されるとのことです。

Mellon Grant helps River Campus Libraries establish Digital Humanities Institute(University of Rochester, 2015/3/11)
http://www.rochester.edu/newscenter/mellon-grant-helps-river-campus-libraries-establish-digital-humanities-institute/

米国デジタル公共図書館(DPLA)のサービス・ハブの拡大に、全米人文科学基金(NEH)より助成

2015年3月23日、米国デジタル公共図書館(DPLA)が、サービス・ハブのネットワーク拡大のため、全米人文科学基金(NEH)より25万ドルの助成を得たと発表しています。サービス・ハブは、州や地方の電子図書館で、地域内の諸機関のメタデータを集約してDPLAに受け渡すとともに、データ提供元機関に対してデジタル化に関わる標準的なサービスを提供する機関です。助成された資金は、現在サービス・ハブがカバーしていない州に対して、サービス・ハブを通じてDPLAにコレクションを提供するために使用されるとのことです。

National Endowment for the Humanities announces award to support expansion of DPLA Hub network
http://dp.la/info/2015/03/23/national-endowment-for-the-humanities-announces-award-to-support-expansion-of-dpla-hub-network/

参考:
E1646 - 米国デジタル公共図書館(DPLA)戦略計画2015-2017
カレントアウェアネス-E No.274 2015.01.22
http://current.ndl.go.jp/e1646

国立情報学研究所(NII)の目録システム講習会テキストの内容に即したセルフラーニング教材が完成

2015年3月24日、国立情報学研究所(NII)が、目録システム講習会テキスト(図書編、雑誌編)の内容に即したセルフラーニング教材が完成したと発表しています。オンラインで利用するFlashのほか、印刷用のPDFテキストも公開されています。内容・記述は2014年度末現在のものとのことです。なお、2014年4月1日から、NACSIS-CAT/ILLの教材は申込み不要で利用できるようになったとのことです。

NACSIS-CAT/ILL セルフラーニング教材
http://www.nii.ac.jp/hrd/ja/product/cat/slcat.html

参考:
国立情報学研究所(NII)、NACSIS-CAT/ILL運用ガイドラインを改訂
Posted 2015年2月20日
http://current.ndl.go.jp/node/28027

【イベント】第5回LRGフォーラム「これからのアーカイブを考える-アーカイブサミット2015を受けて」(4/5・神奈川)

2015年4月5日に、アカデミック・リソース・ガイドの主催により、第5回LRGフォーラム「これからのアーカイブを考える-アーカイブサミット2015を受けて」が、神奈川県 さくらWORKS<関内>において開催されます。なお、本フォーラムはOpenGLAM JAPANとの合同開催となり、「第5回 OpenGLAM JAPANシンポジウム」としても実施されるとのことです。

本フォーラムのテーマは「これからのアーカイブを考える」で、2015年1月26日に開催された「アーカイブサミット2015」における問題提起を受けて実施されるようです。司会はマガジン航編集長の仲俣暁生氏、講師は、東海大学の水島久光氏、天理大学の古賀崇氏、立教大学共生社会研究センターの平野泉氏とのことです。

第5回LRGフォーラム「これからのアーカイブを考える-アーカイブサミット2015を受けて」
https://www.facebook.com/events/1590622991193451/

アーカイブサミット2015(文化資源戦略会議, 2015/1/22更新)
http://archivesj.net/?page_id=19

関連:
【イベント】「アーカイブサミット2015」開催(1/26)
Posted 2014年12月18日

東京大学明治新聞雑誌文庫の所蔵検索システム「明探」が公開

2015年3月23日、東京大学大学院法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター明治新聞雑誌文庫が、同文庫が所蔵するすべての新聞、錦絵ほか資料類、コレクションを検索できるシステム「明探」を公開しました。

同文庫は、明治期~昭和戦前期(1868~1945)の新聞・錦絵新聞・宮武外骨蒐集資料(外骨書函)・吉野作造旧蔵資料(吉野文庫)などを所蔵しており、明探で検索できるようになったとのことです。錦絵新聞・写真については画像も公開されているようです。

このデータベースは一部、公益財団法人図書館振興財団平成26年度振興助成事業助成金の交付を受けて作成されたとのことです。

明探(明治新聞雑誌文庫の所蔵検索システム)
http://www.meitan.j.u-tokyo.ac.jp/

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