アーカイブ - 2014年 6月 - car

6月 19日

東北大学災害科学国際研究所とハーバード大学ライシャワー日本研究所、災害科学およびデジタルアーカイブ分野においての学術協力協定を締結

2014年6月13日、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所において,東北大学災害科学国際研究所(IRIDeS)とハーバード大学ライシャワー日本研究所(RIJS)が、災害科学およびデジタルアーカイブ分野においての学術協力協定を結んだとのことです。

両者は、2011年秋頃から東日本大震災の震災アーカイブの研究を共同で実施し、2012年には震災アーカイブ国際シンポジウムを共同開催、2012年の夏には共同で震災アーカイブに関するサマーカンファレンスの開催などを行ってきたとのことです。また、研究者の交流も頻繁に行われてきたそうです。

この度の学術協定では,東日本大震災のデジタルアーカイブの更なる共同研究の推進、及び教員の研究者交流の推進を双方で協力していきながら進めて行くことが決定されたとのことです。

ハーバード大学ライシャワー日本研究所と部局間学術協定の締結(災害科学国際研究所, 2014/6/13付)
http://irides.tohoku.ac.jp/media/files/_u/topic/file1/20140613_report.pdf

参考:
E1401 - 東日本大震災アーカイブの利活用と参加型アプローチ<報告>
カレントアウェアネス-E No.232 2013.02.21

マレーシア国立図書館、“Samsung SMART Library”を開設

マレーシア国立図書館に、電子書籍の閲覧スペース“Samsung SMART Library”が開設されたようです。本館の1階に設けられたもので、サムスンのタブレットなど60台ほどが導入され、英語、マレーシア語など2,500タイトルの電子書籍が利用可能であるそうです。

Malaysia’s National Library goes SMART with Samsung(Vernonchan.com, 2014/6/19付け)
http://vernonchan.com/2014/06/malaysias-national-library-goes-smart-wit

ALA、データベースのレファレンスガイドを刊行(文献紹介)

米国図書館協会(ALA)が、データベースのレファレンスガイド“The Reference Guide to Data Sources”を刊行しました。

農業、経済、エネルギー、政治学、交通などの主題について、政府情報やNGOなどの、オンラインで無料で提供されており、信頼できるデータベースを中心に、調査でよく使用される情報源を紹介しているとのことです。

The Reference Guide to Data Sources(ALA Store)
http://www.alastore.ala.org/detail.aspx?ID=10976

英国における公共貸与権の運用に関する年次報告が公開

2014年6月18日、英国の公共貸与権に係る組織“Public Lending Right”が2013-2014年の公共貸与権の運用に関する年次報告を公開しました。2012年7月1日から2013年6月30日までの図書館における貸出数にもとづいて、2014年2月に22,371人の著者に対して、合計で約620万ポンドの支払いがされたとのことです。また、Public Lending Rightの英国図書館への統合についても報告されているようです。

PLR Annual Report 2013-2014(British Library)
http://www.plr.uk.com/mediaCentre/publications/pdfPublications/2013-14AnnualReport.pdf

PLR ANNUAL REPORT 2013-14(PLR, 2014/6/18付)
http://www.plr.uk.com/allaboutplr/news/whatsNew.htm#180614

参考:
英国公貸権組織Public Lending Rightが英国図書館へ統合
Posted 2013年3月29日
http://current.ndl.go.jp/node/23216

総務省、訪日外国人のICT利用環境整備に向けたアクションプラン「SAQ2(サクサク) JAPAN Project」を公表

総務省が、“訪日外国人が我が国の世界最高水準のICTを「サクサク」利用できるよう、選べて(Selectable)、使いやすく(Accessible)、高品質な(Quality)、ICT利用環境を実現することを目指したアクションプラン”として、「SAQ2(サクサク) JAPAN Project 」を取りまとめたとのことです。2014年6月12日付で公表しています。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を見据え訪日外国人数の増加が目指されていることを背景に、検討されていたものとのことです。

「SAQ2(サクサク) JAPAN Project」の公表(総務省、2014/6/12付け)
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01kiban03_02000260.html

WSIS+10ハイレベルイベント、Outcome Documetsを掲載

2014年6月10日から13日にかけてスイスのジュネーブで開催されていたWSIS+10ハイレベルイベント(HLE)において承認されたWSIS+10 Outcome Document Geneva 2014が同イベントのウェブサイトに掲載されています。

WSIS+10 Outcome Documentsには、WSIS(World Summit on the Information Society Forum:世界情報社会サミット)のこれまでの成果についてのステートメント“WSIS+10 Statement on the Implementation of the WSIS Outcomes”と、2015年以降のWSISのビジョンに関するドキュメント“WSIS+10 Vision for WSIS Beyond 2015”が含まれています。

High-Level Track WSIS Outcomes(WSIS+10)
http://www.itu.int/wsis/implementation/2014/forum/dam/documents.html#high-level

High-Level Track WSIS Outcomes

SPARCがNew Venture Fundと契約、新たな運営体制へ

2014年6月17日、SPARCは、New Venture Fundと契約し、資金面で北米研究図書館協会(ARL)から独立し、新たな運営体制に移行することを発表しました。

SPARCは、1998年からARLのプロジェクトとして開始されましたが、その活動規模が非営利組織としての税金控除の上限に近くなったため、運営体制の変更を行ったとのことです。

両者は引き続き、協力して事業を推進するとのことです。

Positive Changes for SPARC's Operating(SPARC, 2014/6/17付)
http://www.sparc.arl.org/news/positive-changes-sparcs-operating-structure

エフラタの公共図書館等で、テレビでストリーミングサービス等を受信できる機器、“Roku”を貸出

American Libraries誌の2014年6月号に、公共図書館における“Roku”の貸出サービスを紹介する記事“Libraries Stream toward Roku Lending”が掲載されています。“Roku”は、デジタルビデオプレイヤーで、テレビに接続して、テレビの大きな画面でストリーミングサービス等を受けられるようにする機器とのことです。Rokuのパートナーである1,000以上のプロバイダーの多くは、広告収入で運営している無料のプログラムを提供しているとのことです。また、Amazon Primeのような有料サービスもRokuを通じて受けられるとのことです。

ペンシルバニア州エフラタの公共図書館では、Rokuの貸出サービスを開始して2年ほど経過しており、人気を博しているとのことです。ニューヨークのケント等、少なくとも5つの図書館でも導入されているとのことです。

米国の公共図書館の統計・概況調査、2011年度版が公開

米国の博物館・図書館サービス機構(IMLS)が、全米の公共図書館の統計や概況をまとめた“Public Libraries in the United States Survey”の2011年度版を公開しました。プレスリリースによると、今回はじめて公共図書館への投資と利用との関係性について分析がおこなわれたとのことです。

以下の様な点が紹介されています。

・図書、電子書籍、プログラム、利用者用コンピュータ、スタッフへの投資の増加は来館の増加と関連があった。
・コレクションとプログラムの増加は貸出の増加と関連があった。
・利用者用コンピュータの数の増加はコンピュータの利用とプログラムの参加者数の増加と関連があった。
・プログラム数とスタッフ数の増加は、プログラムの参加者数と関連があった。

また、図書館への来館数の減少は電子資料への投資と関連しており、サービスがオンラインへと移行している現れである可能性がある等とし、これらの変化は図書館のコレクションやサービスの電子配信に関する更に詳しい調査のための新しいデータ要素の必要性を示すとしています。

IMLS Releases 2011 Public Libraries in the United States Report (IMLS, 2014/6/18)

無料の高解像度画像コレクションリスト(記事紹介)

Open Education Database(OEDb)の2014年6月18日付けブログ記事で、無料の高解像度画像コレクションのリストが掲載されています。メトロポリタン美術館やウェルカム図書館、米国海洋大気局(NOAA)、米国農務省(USDA)等による画像コレクションが短い解説つきで紹介されています。

A Guide to Little-Known Image Collections with Millions of Free, Hi-Res Images (OEDB, 2014/6/14)
http://oedb.org/ilibrarian/guide-little-known-image-collections-millions-free-hi-res-images/

参考:
ニュージーランド国立博物館、30,000点の高精細画像を無料でダウンロード可能に
Posted 2014年6月4日
http://current.ndl.go.jp/node/26278

米国メトロポリタン美術館、40万点の高精細デジタル画像をウェブサイトからダウンロード可能に:“Open Access for Scholarly Content”(OASC)として公開
Posted 2014年5月21日

Google、被災地を海から撮影する「海からのストリートビュープロジェクト」を開始 東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクトの取組の一環として

2014年6月18日、Googleは、三陸海岸の景観を海から撮影する「海からのストリートビュープロジェクト」を開始すると発表しています。2011年から行っている東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクトの一環とのことです。

三陸海岸の田老、釜石、大船渡、陸前高田、気仙沼、南三陸、石巻、松島・塩竈エリアを中心に撮影する予定とのことです。通常のGoogle のストリートビューオペレーターによる撮影に加え、東北地方で地域に根ざした様々な活動をされているコミュニティの方にストリートビュー撮影機材「トレッカー」を無償で貸し出し、上記のエリアを撮影するとのことです。公開は2015年初頭を予定しているとのことです。

海からのストリートビュープロジェクトを開始(Google Japan Blog, 2014/6/18付け)
http://googlejapan.blogspot.jp/2014/06/tohokuseasv.html

参考:
Google、被災地のストリートビューを更新 東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクトの一環として
Posted 2013年9月5日
http://current.ndl.go.jp/node/24316

6月 18日

米政府、政府の700以上の研究開発施設のデータを“Research.Data.gov”で公開

2014年6月17日、米国オバマ政権が、連邦政府の様々な機関が扱う情報・データを入手できるサイト“ Research.Data.gov”に、NASAや米国エネルギー省(DOE)、米国国立衛生研究所(NIH)等の政府機関が運営する700以上の研究開発施設の機械可読データを追加したことを発表しました。外部の企業家や開発者等による、新技術の研究、テスト等への利用が期待されるとのことです。各施設には独自の利用規定があり、データには可能な限り連絡担当者の情報が含まれているとのことです。

Federal R&D Facilities: Open for Collaboration( Data.gov, 2014/6/17)
https://www.data.gov/manufacturing/federal-rd-facilities-open-collaboration/

Research.Data.gov
http://www.data.gov/research/

参考:
E1437 - 政府情報のオープンデータ化に関する大統領令制定(米国)
No.238 2013.06.06
http://current.ndl.go.jp/e1437

米国政府、政府機関のデータをワンストップで入手できるサイト“DATA.gov”を開設

SAGE社、ホワイトペーパー“The State of Reference Collections”を公開

SAGE社が、2014年6月付けで、“The State of Reference Collections”と題するホワイトペーパーを公表しています。同社のExecutive Market Research ManagerであるElisabeth Leonard氏によるもので、2013年に実施されたオンライン調査等の結果をまとめたものです。オンライン調査では、482人からの回答があり、属性としては、北米90%、アジア太平洋6%、欧州2%、南米1%、アフリカ0.5%であったとのことです。

オンライン調査では、もっとも役に立つレファレンス情報源はなにか、無料・有料のレファレンス情報源の利用頻度、利用者のレファレンス情報源の認識に対する図書館員の満足度、レファレンスに関する予算の状況などが調査されています。

The State of Reference Collections(2014/6付け) 
http://www.sagepub.com/repository/binaries/pdfs/StateofReference.pdf
※PDF, 20p

“My journey to define reference” (and a new SAGE White Paper)(SAGE, 2014/6/17付け)

大学・研究図書館協会(ACRL)による『高等教育のための情報リテラシー能力基準』の改訂作業、ドラフト第2版が公開(米国)

米国の大学・研究図書館協会(ACRL)は、『高等教育のための情報リテラシー能力基準(Information literacy competency standards for higher education)』の改訂を行っており、最初のドラフトのPart1、Part2を、それぞれ2014年2月20日、4月4日に公開し、意見募集を行っていました。これに関し、ドラフトの第2版を公開し、意見を再募集するとともに、米国図書館協会の年次大会の期間中、6月28日にヒアリングを行うことをアナウンスしています。

なお、今回の意見募集は7月15日までとなっています。

Revised Draft
http://acrl.ala.org/ilstandards/?page_id=133

国立国会図書館、「全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)TSVファイル一覧」ページを公開

国立国会図書館は、2014年6月18日に、「全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)TSVファイル一覧」ページを公開しました。全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)のTSVファイルを一覧で掲載しています。

このページは原則週1回火曜日に更新し、過去3か月分のファイルのダウンロードが可能です。

全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)TSVファイル一覧
http://www.ndl.go.jp/jp/library/data/jnb_ebej_tsv.html

全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)の提供を開始しました
http://www.ndl.go.jp/jp/library/news/1205924_1484.html

写真愛好家、夜の図書館をライトアップし撮影会を開催:撤去予定の北九州市立八幡図書館(村野藤吾設計)

2014年6月8日に、北九州のマチの情景を撮影する写真愛好家のグループGMT foto@KitaQが、北九州市立八幡市図書館をライトアップし、撮影会を行ったとのことです。この撮影会は、同館館長の協力のもとに行われたもので、撮影された写真が、GMT foto@KitaQのウェブサイトに掲載されています。

北九州市立八幡図書館は、建築家・村野藤吾氏により設計されたもので、2012年度に実施された耐震診断の調査等を経て、2014年3月31日に、図書館を移転すること、移転完了後の建物を撤去することが方向性として示されています。

八幡図書館ライトアップ(GMT foto@KitaQ、2014/6/8付け)
http://kitaq-gmtfoto.blogspot.jp/2014/06/blog-post_3360.html

GMT foto@KitaQ
http://kitaq-gmtfoto.blogspot.jp/
※既に写真の掲載あり(検索で確認)

動画(GMT foto@KitaQ_八幡図書館ライトアッフ、2014/6/8付け)
https://www.youtube.com/watch?v=jG16wA028OE

平成26年3月記者発表資料

図書館のための政治活動委員会EveryLibrary、地域での広告のための基金“Rapid Response Fund”を企画

米国の図書館のための政治活動委員会であるEveryLibraryが、新しい基金として“Rapid Response Fund”を企画し、寄付を募っています。“EveryLibrary”の設立者であるJohn Chrastka氏のブログ記事によると、この基金は、一般の人たちに地域の図書館をどのように支援すればよいかを知らせる広告を、その地域のメディアに掲載するために使用されるもののようです。

Please Spend Some Money on Advocacy(EveryLibrary, 2014/6/17付け)
http://everylibrary.org/please-spend-money-advocacy/

Rapid Response Fund
http://everylibrary.org/rapid-response-fund/

EveryLibrary Rapid Response Fund - Cash on Hand for Crisis Communications
https://rally.org/everylibrary/dNV8QuDzYKa/rapidresponsefund-everylibrary

国立国会図書館、歴史的音源(れきおん)に音源紹介「レコードによる浪曲の普及」、「聴く演劇」、「日本オペラ史の足跡」を掲載

国立国会図書館(NDL)は、歴史的音源(れきおん)の、SPレコードが出された当時の時代背景や、楽曲、作詞者、作曲者などについて紹介するコーナー「音源紹介」において、「レコードによる浪曲の普及」、「聴く演劇」、「日本オペラ史の足跡」の3件を掲載しました。

レコードによる浪曲の普及(演芸研究家・布目英一)
http://rekion.dl.ndl.go.jp/ja/ongen_shoukai_07.html

聴く演劇 ―歌舞伎・新派・新国劇・映画劇・お伽歌劇―(京都市立芸術大学非常勤講師・大西秀紀)
http://rekion.dl.ndl.go.jp/ja/ongen_shoukai_08.html

日本オペラ史の足跡~三浦環から≪夕鶴≫まで(昭和音楽大学オペラ研究所・関根礼子)
http://rekion.dl.ndl.go.jp/ja/ongen_shoukai_09.html

掲載場所;
歴史的音源(れきおん)
http://rekion.dl.ndl.go.jp/

音源紹介
http://rekion.dl.ndl.go.jp/ja/ongen_shoukai.html

参考:
E1366 - 「歴史的音源」,国立国会図書館からの図書館送信の嚆矢 カレントアウェアネス-E No.227 2012.11.29

【イベント】宮城県図書館、トークイベント「小松左京が遺したもの-震災の記憶・未来へのことば-」を開催(6/21・宮城)

宮城県図書館が、2014年6月21日に、東日本大震災文庫展Ⅳ関連企画「小松左京が遺したもの-震災の記憶・未来へのことば-」トークイベントを開催します。

震災の記憶を将来に引き継ぎ、未来の防災・減災に役立てていくにはどうしたらよいのかについて、小松左京氏,そして震災記録伝承に関わりのある(作家の瀬名秀明氏、東北大学教授の圓山翠陵氏、小松左京氏元マネージャーの乙部順子氏)が、それぞれの立場から語る企画とのことです。

なお、このトークイベントは、2014年3月から開催されている東日本大震災文庫展Ⅳ関連企画「小松左京が遺したもの-震災の記憶・未来へのことば-」の関連企画です。

東日本大震災文庫展Ⅳ関連企画「小松左京が遺したもの-震災の記憶・未来へのことば-」トークイベント
http://www.library.pref.miyagi.jp/latest/events/schedule/499-komatsu-sakyo-20140621talkevent.html

参考:
宮城県図書館、東日本大震災文庫展Ⅳ「小松左京が遺したもの-震災の記憶・未来へのことば-」を開催
http://current.ndl.go.jp/node/25595

6月 17日

南米における論文生産や研究の状況(記事紹介)

2014年6月11日付けのNature誌に、南米における論文の出版や研究開発資金の推移、特許取得や共同研究等の状況のまとめが掲載されています。

同記事によれば、南米全体で見ると過去20年間、論文数も研究開発資金も増える傾向にあるものの、GDPの成長状況に比べると世界全体でのシェアの伸びは期待されるほどではない、とされています。また、国によって傾向も大きく異なり、論文生産数ではブラジルが群を抜いている一方、人口100万人あたりの特許数ではチリの方が値が大きくなる、などとされています。

The impact gap: South America by the numbers(Nature、2014/6/11付け)
http://www.nature.com/news/the-impact-gap-south-america-by-the-numbers-1.15393

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