アーカイブ - 2012年 5月 2日 - car

学術雑誌の費用対効果に関するデータベース“Journal Cost-Effectiveness”の2011年版が公開

学術雑誌の掲載論文1本当たりの単価(Price per article)や引用数1件当たりの単価(Price per citation)などを調べることができるデータベース“Journal Cost-Effectiveness”の2011年版(第6版)が公開されています。カリフォルニア大学の経済学教授であるTed Bergstrom氏(Eigenfactor.orgの開発者のひとりでもある)と、Yahoo! Researchに勤めるPreston McAfee氏が開発しているものです。2011年版及び旧版(2004年、2006年、2008年、2009年、2010年)のデータを収録したExcelファイルが公開されており、それによると2011年は9,456タイトルの雑誌が対象になっているようです。

Journal Cost-Effectiveness 2011
http://www.journalprices.com/

Journal Cost-Effectiveness(項目やデータソースなどに関する解説)
http://www.mcafee.cc/Journal/explanation2011.html

Summary Statistics(PDF:2ページ)
http://www.mcafee.cc/Journal/Summary.pdf

複数のクラウドサービスによってデジタルコンテンツを保存する“DuraCloud”が料金プランを発表

米国の非営利団体DuraSpaceが、デジタルコンテンツの保存・管理などを行うクラウドサービス“DuraCloud”の料金プランを発表しました。DuraCloudは、Amazon Web Services、Windows Azure、Rackspaceなど複数のクラウドサービスを使ってデータの保存を行う点が特徴です。発表されたプランには、“DuraCloud Preservation Basic”、“DuraCloud Preservation Plus”、“DuraCloud Enterprise”(Standard / Premium)があり、年間料金はそれぞれ1,500ドル、3,000ドル、5,900 / 7,200ドルとなっています(最初の1TBまで。追加料金を支払うことで容量は増やすことが可能)。プランによって異なる点としては、保存するコピーの数や使用するデータセンターの数、利用可能なユーザ数などがあります。

DuraCloud Subscription Plans
http://duracloud.org/pricing

New DuraCloud Digital Archiving and Preservation Services(DuraCloud プレスリリース)

英国のデジタル保存連合(DPC)が動画や音声コンテンツの保存をテーマとしたレポートを公表

2012年4月30日、英国のデジタル保存連合(Digital Preservation Coalition)が“Preserving Moving Pictures and Sound”と題したレポートを公表しました。このレポートは、デジタル形式の動画や音声の保存をテーマとし、デジタル化、エンコーディング、ファイル形式、圧縮の使用、陳腐化などのトピックについて課題などをまとめたものとなっています。

Preserving Moving Pictures and Sound(PDF:37ページ)
http://dx.doi.org/10.7207/twr12-01

New DPC Tech Watch Report: Preserving Moving Pictures and Sound(Digital Preservation Coalition 2012/4/30付けニュース)
http://www.dpconline.org/newsroom/latest-news/859-new-dpc-tech-watch-report-preserving-moving-pictures-and-sound

参考:
英国の電子情報保存連合(DPC)が電子メールアーカイブの長期保存に関するレポートを公表

「ユートピアの図書館」(記事紹介)

マサチューセッツ工科大学(MIT)が発行している技術情報誌“Technology Review”の2012年5-6月号に“The Library of Utopia”という記事が掲載されています。記事では、Googleによる資料デジタル化の取り組み、歴史研究者にしてハーバード大学図書館長でもあるロバート・ダーントンの思想、そしてハーバード大学バークマンセンターを中心とした「米国デジタル公共図書館」(DPLA)プロジェクトの紹介、さらにDPLAが抱える著作権問題等の課題についてまとめています。

The Library of Utopia (Technology Review 2012/5-6)
http://www.technologyreview.com/web/40210/

参考:
E1105 - ハーバード大学図書館長,「全米デジタル図書館」を語る
http://current.ndl.go.jp/e1105

スエッツ社、学術文献管理ツールMendeleyのワークショップを東京で開催

スエッツ社は、学術文献管理ツールであるMendeley(エンドユーザー版)とその機関版であるMendeley Institutional Editionのワークショップを開催するとのことです。ワークショップは、『Mendeley: 研究活動の新しい基準と図書館の役割』と題し、5月29日に東京で開催されます。

Ref.
Mendeley機関版 ワークショップ開催のお知らせ(スエッツ社 2012/4/27付け)
http://www.swets.co.jp/general/news/20120427.htm

参考:
文献管理ツールMendeleyの機関向けプラン“Mendeley Institutional Edition”が登場 Posted 2012年1月13日
http://current.ndl.go.jp/node/19911

情報探索と情報利用に関する国際集会"ISIC"の2012年東京大会のウェブサイト公開

情報探索と情報利用の研究に関する国際集会ISIC(The Information Behaviour Conference)の2012年大会は、慶應義塾大学三田キャンパスにおいて2012年9月4日から開催されます。この2012年大会のウェブサイトが公開されています。

Ref.
ISIC2012: The Information Behaviour Conference ISIC 2012 東京大会
http://www.slis.keio.ac.jp/isic2012/index-j.html

参考:
図書館調査研究リポートNo.10《子どもの情報行動に関する調査研究』「4.2. 子どものウェブ検索行動」
http://current.ndl.go.jp/node/8471

米国学校図書館協会、学術誌"School Library Research"をリニューアル

米国学校図書館協会(AASL)は、米国の学校図書館に関する学術誌である"School Library Media Research"を"School Library Research"へ名称を変更しました。これに伴い、4月30日、新しいウェブサイトを公開しています。

Ref.
AASL’s research journal announces name change and debuts new logo(ALA
2012/3/13付けニュース)

AASL debuts new website and format for School Library Research(ALA
2012/5/1付けプレスリリース)
http://www.ala.org/news/pr?id=10339

School Library Researchの新しいウェブサイト
http://www.ala.org/aasl/slr

311まるごとアーカイブス、震災被災地を旅行して現地の復興過程を記録・共有・発信する特設サイトを公開

2012年5月2日、独立行政法人防災科学技術研究所等による「東日本大震災・公民協働災害復興まるごとデジタルアーカイブス」(311まるごとアーカイブス)が、震災被災地を旅行した際に、現地の復興過程を記録・共有・発信することができるようにするための特設サイトを開設しました。この特設サイトの開設について、311まるごとアーカイブスは、ボランティアだけでなく被災地を旅行することも被災地の応援のために大切であるとしています。特設サイトでは、携帯電話やスマートフォンから「被災地の今」を地図上に投稿し、共有可能としているようです。なお、参加にあたっては、参加規約に同意の上、事前に登録が必要となっています。

緊急企画!ゴールデンウィーク被災地レポート
http://report.311archives.jp/

プライバシーについての図書館員の意識は?ALA知的自由部、調査結果の概要を公表(米国)

ALA(米国図書館協会)の知的自由部(Office for Intellectual Freedom)より、プライバシーの権利に対する図書館員の認識に関する調査の概要が報告されています。この調査は2008年に実施された調査をベースにして実施されているものです。

今回の調査では、2008年の調査と同様に、図書館利用者のプライバシーを保護する点について図書館員の認識の高さを示す結果がでています。

一方、2008年に示された、企業による個人情報収集についての強い懸念傾向は、若干減少しているとのことです。また、80%の図書館員がプライバシーについての一般公衆への教育に役割を果たすべきと考える一方で、所属する図書館で講義やセミナー等のプログラムを開催している割合は13%しかないとの結果もでているとのことです。

Ref.
New survey confirms librarians’ commitment to protecting privacy rights(ALA公共図書館協会 2012/5/1付けプレスリリース)
http://www.ala.org/news/pr?id=10361