アーカイブ - 2012年 5月 2日 - car

学術雑誌の掲載論文1本当たりの単価（Price per article）や引用数1件当たりの単価（Price per citation）などを調べることができるデータベース“Journal Cost-Effectiveness”の2011年版（第6版）が公開されています。カリフォルニア大学の経済学教授であるTed Bergstrom氏（Eigenfactor.orgの開発者のひとりでもある）と、Yahoo! Researchに勤めるPreston McAfee氏が開発しているものです。2011年版及び旧版（2004年、2006年、2008年、2009年、2010年）のデータを収録したExcelファイルが公開されており、それによると2011年は9,456タイトルの雑誌が対象になっているようです。

Journal Cost-Effectiveness 2011
http://www.journalprices.com/

Journal Cost-Effectiveness（項目やデータソースなどに関する解説）
http://www.mcafee.cc/Journal/explanation2011.html

Summary Statistics（PDF：2ページ）
http://www.mcafee.cc/Journal/Summary.pdf

2012年4月30日、英国のデジタル保存連合（Digital Preservation Coalition）が“Preserving Moving Pictures and Sound”と題したレポートを公表しました。このレポートは、デジタル形式の動画や音声の保存をテーマとし、デジタル化、エンコーディング、ファイル形式、圧縮の使用、陳腐化などのトピックについて課題などをまとめたものとなっています。

Preserving Moving Pictures and Sound（PDF：37ページ）
http://dx.doi.org/10.7207/twr12-01

New DPC Tech Watch Report: Preserving Moving Pictures and Sound（Digital Preservation Coalition 2012/4/30付けニュース）
http://www.dpconline.org/newsroom/latest-news/859-new-dpc-tech-watch-report-preserving-moving-pictures-and-sound

参考：
英国の電子情報保存連合（DPC）が電子メールアーカイブの長期保存に関するレポートを公表

スエッツ社は、学術文献管理ツールであるMendeley（エンドユーザー版)とその機関版であるMendeley Institutional Editionのワークショップを開催するとのことです。ワークショップは、『Mendeley： 研究活動の新しい基準と図書館の役割』と題し、5月29日に東京で開催されます。

Ref.
Mendeley機関版　ワークショップ開催のお知らせ（スエッツ社　2012/4/27付け）
http://www.swets.co.jp/general/news/20120427.htm

参考：
文献管理ツールMendeleyの機関向けプラン“Mendeley Institutional Edition”が登場　Posted 2012年1月13日
http://current.ndl.go.jp/node/19911

米国学校図書館協会（AASL）は、米国の学校図書館に関する学術誌である"School Library Media Research"を"School Library Research"へ名称を変更しました。これに伴い、4月30日、新しいウェブサイトを公開しています。

Ref.
AASL’s research journal announces name change and debuts new logo(ALA
2012/3/13付けニュース)

AASL debuts new website and format for School Library Research（ALA
2012/5/1付けプレスリリース）
http://www.ala.org/news/pr?id=10339

School Library Researchの新しいウェブサイト
http://www.ala.org/aasl/slr

ALA（米国図書館協会）の知的自由部（Office for Intellectual Freedom）より、プライバシーの権利に対する図書館員の認識に関する調査の概要が報告されています。この調査は2008年に実施された調査をベースにして実施されているものです。

今回の調査では、2008年の調査と同様に、図書館利用者のプライバシーを保護する点について図書館員の認識の高さを示す結果がでています。

一方、2008年に示された、企業による個人情報収集についての強い懸念傾向は、若干減少しているとのことです。また、80%の図書館員がプライバシーについての一般公衆への教育に役割を果たすべきと考える一方で、所属する図書館で講義やセミナー等のプログラムを開催している割合は13%しかないとの結果もでているとのことです。

Ref.
New survey confirms librarians’ commitment to protecting privacy rights(ALA公共図書館協会　2012/5/1付けプレスリリース)
http://www.ala.org/news/pr?id=10361