アーカイブ - 2012年 2月 - car

2月 23日

国立国会図書館、ホームページをリニューアル

国立国会図書館は、2012年2月23日にホームページをリニューアルしました。2007年4月以来、約5年ぶりのリニューアルです。

国立国会図書館
http://www.ndl.go.jp/

国立国会図書館のホームページをリニューアルしました(国立国会図書館 2012/2/23付けのニュース)
http://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2011/1193912_1670.html

(参考:過去のホームページ)
2007/9/3時点のホームページ(国立国会図書館インターネット資料保存事業のページより)
http://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/260474/www.ndl.go.jp/index.html

2002/10/16時点のホームページ(国立国会図書館インターネット資料保存事業のページより)
http://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/235933/www.ndl.go.jp/index.html

2002/8/29時点のホームページ(国立国会図書館インターネット資料保存事業のページより)
http://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/235540/www.ndl.go.jp/index.html

英国情報システム合同委員会(JISC)、大学でのIT活用に関するアイディアを募集するウェブサイト“JISC Elevator”ベータ版を公開

2012年2月21日、英国情報システム合同委員会(JISC)が、大学におけるIT活用等に関するアイディアを募集するウェブサイト“JISC Elevator”のベータ版を公開しました。このサイトに投稿されたアイディアは、英国の高等教育・継続教育機関の教職員や学生によって投票が行われ、一定の票を得たものに対しては、JISCが最高10,000ポンドの助成を行うかどうかを検討するというしくみのようです。プレスリリースでは、アイディアの対象として、電子書籍に関するイノベーション、学生主導のプロジェクト、研究・教育のゲーミフィケーション等の例が紹介されています。助成対象のプロジェクトは4月中には決定し、7月には完了することが想定されているようです。

JISC Elevator
http://elevator.jisc.ac.uk/

ボストン美術館、同館初のオンラインコレクションカタログ“Paintings of the Americas”を公開

2012年2月20日に、米国のボストン美術館(Museum of Fine Arts, Boston)が、同館初のオンラインでのコレクションカタログ“Paintings of the Americas”を公開しました。このオンラインカタログは、17世紀から20世紀までの絵画コレクションの中から選ばれた約400点を収録したもので、同館のアメリカ部門の展示を補うものとして作成されたものとのことです。

Paintings of the Americas
http://www.mfa.org/americanpaintings

Muesum of Fine Arts, Boston, to Launch Its First Online Catalogue, Paintings of the Americas (PDF)(Museum of Fine Arts Boston 2012/2/16付けの記事)
http://www.mfa.org/sites/default/files/MFA_A%20o%20A%20online%20catalogue%20press%20release.pdf

社会貢献学会、津波で汚れた写真をデジタル化してPhotoshop等で修復するマニュアルを無償提供開始

東日本大震災の津波で汚れた写真を修復する「あなたの思い出まもり隊」プロジェクトを2011年4月から行っている社会貢献学会が、洗浄、スキャン、Adobe Photoshopによる画像補正等による修復作業の手順をまとめた「写真修復マニュアル」を作成し、同様の活動に取り組む団体に無償で提供開始したそうです。同学会の発表によると、2011年12月22日時点で、修復を依頼された写真が推定3万枚、そのうち修復が完了したのは約1,000枚とのことです。

津波で汚損した写真を『Photoshop』で修復するボランティアプロジェクトがその成果と作業マニュアルを発表(マイナビニュース 2012/2/21付けニュース)
http://news.mynavi.jp/c_cobs/news/getnews/2012/02/photoshop_1.html

社会貢献学会、被災写真の修復マニュアルを提供(デジカメWatch 2012/2/21付けニュース)
http://dc.watch.impress.co.jp/docs/news/20120221_513535.html

Photoshopで修復される思い出――東日本大震災の写真修復の現場から(デジカメWatch 2011/10/5付けニュース)

群馬県前橋市立図書館がNECのクラウド型図書館システムを導入 国内最大規模

2012年2月22日、NECが、群馬県前橋市立図書館と神奈川県大和市立図書館が、同社のクラウド型図書館システム「GPRIME for SaaS/図書館」をそれぞれ1月5日、1月1日より導入していると発表しました。前橋市立図書館は全16館で計100万冊以上の蔵書を所蔵しており、同社は、このような大規模なクラウド活用事例は国内の図書館で初であり、同等のシステムを個別に開発・運用する場合と比べて5年間のIT経費が約25%削減できるとしています。大和市立図書館は図書館1館と学習センター設置の図書室4室で計43万冊を所蔵しているそうです。

NEC、前橋市立図書館・大和市立図書館へクラウド型図書館システムを提供(RBB TODAY 2012/2/22付けニュース)
http://www.rbbtoday.com/article/2012/02/22/86570.html

前橋市と大和市、図書館業務にSaaS活用--利用者サービスを強化へ(ZDNet Japan 2012/2/22付けニュース)
http://japan.zdnet.com/cloud/case-study/35014391/

NEC、前橋市立図書館へクラウドサービスによる図書館システムを提供 ~ 新たにVPNサービスを追加 ~(NEC 2012/2/22付けプレスリリース)

Open Knowledge Foundationが『オープンデータハンドブック』(ver.1.0)を公開

2012年2月22日に、英国のOpen Knowledge Foundationが『オープンデータハンドブック』(Open Data Handbook)のver.1.0を公開しました。このハンドブックは、2010年10月に始まったプロジェクトの結果まとめられたもので、オープンデータとは何か、なぜデータをオープンにするのか、どのようにしてオープンデータにするのかを解説したもののようです。なお、様々な種類のデータを想定して書かれたものですが、特にオープンガバメントデータに焦点を当てているとのことです。Open Knowledge Foundationは、他の言語への翻訳や内容に関するフィードバック等への協力を呼び掛けています。

Open Data Handbook
http://opendatahandbook.org/

Announcing the Open Data Handbook version 1.0 (Open Knowledge Foundation Blog 2012/2/22付けの記事)
http://blog.okfn.org/2012/02/22/announcing-the-open-data-handbook-version-1-0/

神戸市立点字図書館が「視覚障害者のための福祉機器リサイクルマーケット」を開催

2012年3月9日、神戸市立点字図書館が「視覚障害者のための福祉機器リサイクルマーケット」を開催するそうです。市民が持ち寄った拡大読書器やデイジー図書再生機器等を譲ったり交換したりする場を設けるもので、同館に「症状が進んで使えなくなった機器がある」等と相談する声があったことがきっかけとのことです。

視覚障害者用機器フリマ:神戸・点字図書館で来月9日 出品者募る、情報交換も(毎日jp 2012/2/22付けニュース)
http://mainichi.jp/area/hyogo/news/20120222ddlk28100480000c.html

神戸市立点字図書館
http://www.normanet.ne.jp/~kobeten/

2月 22日

ebrary社、研究・学習における大学生のソーシャルメディア活用実態調査の結果を公開

2012年2月21日に、米国の電子書籍ベンダのebrary社が、研究・学習におけるソーシャルメディア活用についての学生へのアンケート結果を公開しました。これは、2011年11月に発表された、6,500人以上の大学生を対象とした電子書籍調査“2011 Global Student E-book Survey”の補遺として作成されたもののようです。主な結果として以下が挙げられています。
・研究や学習でソーシャルメディアを利用する学生は41%であった。利用しないと答えた理由の中には、既存のウェブサイトの情報が信頼できないからとする回答があった。
・研究について共有する場合にソーシャルメディアを利用するかどうかを尋ねたところ、「よくある」「とてもよくある」と回答したのが58%であった。
・ソーシャルメディアを使って図書館員に質問をしたことが「よくある」「とてもよくある」と回答したのは35%であった。ソーシャルメディアを使って教員に質問をしたことが「よくある」「とてもよくある」と回答したのは45%であった。
・同じような研究分野に関心のある学生にコンタクトを取る場合にソーシャルメディアを使うかどうかを尋ねると、69%が「よくある」「とてもよくある」と回答した。

2011 Survey - Social Media Addendum

Open Knowledge Foundation、文献管理ツール“BibSoup”ベータ版公開

2012年2月9日に、英国のOpen Knowledge FoundationのOpen Bibliographic Working Groupが、文献管理ツール“BibSoup”(ベータ版)を正式に公開したようです。これは、Open Knowledge Foundationが開発したBibServerという文献のメタデータを共有するソフトウェアを活用したもので、ZoteroやMendeleyのような文献管理ツールとして、利用者がアップロードした文献情報を利用者間で共有できるほか、登録した文献情報の検索や、自分が執筆した文献がどの年に多いか等を視覚的にグラフ化すること等が可能のようです。

BibSoup
http://bibsoup.net/

BibSoup beta: released (Open bibliography and Open Bibliographic Data 2012/2/9付けの記事)
http://openbiblio.net/2012/02/09/bibsoup-beta-released/

Open Biblio launches BibSoup in beta (Open Knowledge Foundation Blog 2012/2/13付けの記事)

Googleストリートビューのような公共図書館バーチャルツアー(フィンランド)

2012年2月21日付けのLiBRARiES.fiの記事によると、フィンランドのエスポーにあるLeppävaara地区図書館が、館内の様子をGoogleストリートビューのように360度のパノラマ写真で見ることのできるバーチャルツアーを公開しているようです。バーチャルツアーのタブをクリックすると、同館館内マップやイベントカレンダー、利用予約等ができるようです。なお、このLeppävaara地区図書館はSelloというショッピングモールに併設された、同地区の中心的な存在の公共図書館のようです。

バーチャルツアーのウェブサイト
http://sellolibrary.virtuaalikuvat.com/?p=12&h=0&v=0&f=76&lan=1

Sello Library. Leppävaara District Library (Espoo市のウェブサイト)
http://www.espoo.fi/en-US/Culture_and_sport/Library/Sello_Library/Sello_Library_Leppavaara_District_Librar%2811152%29

Take a virtual tour of Sello library (LiBRARiES.fi 2012/2/21付けの記事)

米国映画技術アカデミーがデジタル映画の長期保存に関する報告書“The Digital Dilemma 2”を公表

アカデミー賞の選考も行っている米国の映画芸術科学アカデミーが、米国議会図書館(LC)の全米デジタル情報基盤整備・保存プログラム(NDIIPP)との協力のもとで作成した“The Digital Dilemma 2”という報告書を公表しています。これは、2007年11月に公開されたデジタル映画の長期保存に関する報告書“The Digital Dilemma”の続編に当たり、今回は、前作で扱われたハリウッドの大手映画会社とは違って、十分な人員や資金を持っていないインディペンデント系作家やそれらが制作した映像を保存する非営利のアーカイブズ等が対象になっているようです。なお、「デジタルジレンマ」という言葉は、長期的にはデジタルデータとして保存するよりもフィルム等のアナログ形式で保存するほうが低コストになることを表現したもののようです。

The Digital Dilemma 2
http://www.oscars.org/science-technology/council/projects/digitaldilemma2/

The Digital Dilemma
http://www.oscars.org/science-technology/council/projects/digitaldilemma/

国際図書館連盟(IFLA)が2011-2012年に重点的に取り組む5つのプログラム

国際図書館連盟(IFLA)の運営理事会が、IFLAが2011年から2012年にかけて重点的に取り組む主要な5つのプログラムが発表されています。2010年8月に発表された2010年から2015年までの戦略計画“Strategic Plan 2010-2015”に基づくものとされています。

(1)デジタルコンテンツ
(2)国際的なリーダーシップの向上
(3)アドボカシー等のためのアウトリーチ活動
(4)被災した文化遺産の復興
(5)多言語使用

IFLA Key Initiatives 2011-2012 in action (IFLA 2012/2/20付け)
http://www.ifla.org/en/news/ifla-key-initiatives-2011-2012-in-action

オランダ王立図書館(KB)、電子書籍の貸出を開始へ

2012年2月17日に、オランダ王立図書館(KB)が電子書籍の貸出を開始すると発表しています。これは、同館のプラットフォーム“EBook Library”を使い、180,000点以上の電子書籍を登録利用者に1週間貸し出すもののようです。電子書籍は、テキスト検索やアノテーションの付与も可能で、個人での書籍リストも作成できるようです。また、提供される電子書籍は、多くが人文・社会科学系の英語の図書とのことです。同館は電子書籍のほかにも、10,000点の電子ジャーナルを電子図書館を通じて提供しており、こちらも人文・社会科学関連の英語の電子ジャーナルがメインとなっているようです。

Tienduizenden e-publicaties te leen (KB 2012/2/17付けの記事)
http://www.kb.nl/nieuws/2012/ebl.html

米国音楽図書館協会が、ディスカバリサービスにおいて音楽資料が持つ課題や要件等をまとめた文書を作成中

米国音楽図書館協会(Music Library Association:MLA)が、ディスカバリーサービスで楽譜や録音資料等の音楽資料を発見する際の課題や要件をまとめた“Music Discovery Requirements”という文書のドラフト(第2版)を2012年2月9日付けで公表しました。3月16日までコメントを募っており、次に作成される版が最終版になるとのことです。文書の概要部分では、図書等にはない音楽資料特有の事情として、異なるタイトルの多種多様なバージョンが存在することや、演奏に使われた楽器や歌手のような情報を含むこと等が挙げられています。同文書の作成グループによるブログも開設されており、そのリーダーを務めるイーストカロライナ大学のNara Newcomer氏が2月16日~19日に開催されたMLA年次大会で行ったプレゼンの資料も公開されています。

Music Discovery Requirements(PDF)
http://personal.ecu.edu/newcomern/musicdiscoveryrequirementsfeb92012.pdf

Appendix A. Compiled Details of Indexing and Display Requirements -
Index-Focused Version(Excel)

欧州文書館ポータル“Archives Portal Europe”が本格稼働、次期プロジェクトも開始へ

2009年1月から2012年1月までの期間で行われていた、欧州の文書館(archives)のポータルサイト“Archives Portal Europe”の開発等を目的としたプロジェクト「APEnetプロジェクト」が終了し、Archives Portal Europeのウェブサイトが本格稼働となったようです。同ウェブサイトでは、欧州14か国の60機関の資料、6400万ページについての1400万の記述情報が利用可能とのことです。また、2012年3月からは、後継の「APExプロジェクト」が始まるようです。

Archives Portal Europe
http://www.archivesportaleurope.eu/Portal/index.action

The APEnet project is over - Long live the Archives Portal Europe(APEnet 2012/2/13付けニューズレター)
http://www.apenet.eu/index.php?option=com_content&view=article&id=123&Itemid=172&lang=en

About APEnet(APEnetのウェブサイトの情報)

被災地等での電子書籍制作を活性化させる経済産業省「コンテンツ緊急電子化事業」を日本出版インフラセンターが受託

日本出版インフラセンター(JPO)が、2011年度第3次補正予算で経済産業省が実施する「コンテンツ緊急電子化事業」の補助事業者を受託したそうです。同事業は、被災地の復興等を目的として、国が補助事業者を通じて出版社の電子書籍制作費用のうち1/2(東北の出版社が保有する書籍及び東北関連書籍については2/3)を補助するというものです。予算は約10億円とされています。経済産業省の資料では、デジタル化の要件として以下が挙げられています。

・東北・被災地域で書籍のデジタル化作業を行うこと。
・被災3県の中心的な図書館に対して、デジタル化対象書籍を1冊ずつ献本すること。
・複数社の共同出資等により、事業規模や雇用規模が大きく、我が国電子書籍産業全体にとって重要な役割を果たす企業であること。
・互換性ある標準フォーマットを採用している等、電子書籍流通を促進させる上で適切な形式でデジタル化を行うこと。
・各電子書籍にメタデータ付与等、検索及び販売の用に供する電子書籍情報データベースを構築すること。

平成23年度「地域経済産業活性化対策費補助金(被災地域販路開拓支援事業(コンテンツ緊急電子化事業))」に係る補助事業者の公募について<平成23年度第3次補正予算事業>(経済産業省 2011/12/2付け発表)

知のデジタルアーカイブに関する研究会(第8回)の配布資料が公開

2012年2月15日に開催された「知のデジタルアーカイブに関する研究会(第8回)」の配布資料が、総務省のウェブサイトで公開されています。

知のデジタルアーカイブに関する研究会(第8回)配布資料(総務省 2012/2/21付け)
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/kenkyu/shuppan/02ryutsu02_03000083.html

参考:
知のデジタルアーカイブに関する研究会(第7回)の配布資料が公開
http://current.ndl.go.jp/node/19795

2月 21日

米国議会図書館(LC)、個人でのデジタル情報保存の際に役立つリソース等をまとめたウェブページを公開

2012年2月16日に、米国議会図書館(LC)が、個人でのデジタル情報保存のためのリソースをまとめたウェブページを公開したようです。これは、同国で4月に予定している“Personal Digital Archiving Day”に向けて、地域の文書館や図書館等を対象に作成されたもので、イベントの企画の仕方やイベントで利用できる動画・資料等がまとめられているようです。

Personal Digital Archiving Day Kit
http://www.digitalpreservation.gov/personalarchiving/padKit/index.html

Hey Libraries and Archives: Personal Digital Archiving Kit Now Available (The SIgnal: Digital Preservation 2012/2/16付けの記事)
http://blogs.loc.gov/digitalpreservation/2012/02/hey-libraries-and-archives-personal-digital-archiving-kit-now-available/

学位論文のオープンアクセス化の現状や公開への障壁に関する調査報告書が発表される(英国)

英国のユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)図書館とUK Council for Graduate Education(UKCGE)が、共同で、“Electronic doctoral theses in the UK: a sector-wide survey into policies, practice and barriers to Open Access”という報告書を公表しました。同報告書は、英国情報システム合同委員会(JISC)の助成を得て2010年に行われた、学位論文のオープンアクセス(OA)化の現状、各機関の方針、公開への障壁等に関する調査の結果をまとめたもので、英国内の144の高等教育機関から回答が得られたとされています。その結果、以下のようなことが判明したそうです。

・5年後には、回答機関の81%が学位論文をOAで公開していることになる見込みである。
・回答機関の50%が機関リポジトリを開設している。
・回答機関の63%が学位論文の電子投稿を受け付けており、49%が電子投稿を義務化している。
・学位論文公開に当たっての最大の障壁は、それらが個人情報等の取扱注意な内容(sensitive content)を含んでいることである。
・電子的学位論文の長期保存については注目が薄い。

Googleが助成したデジタル人文学研究へのインタビューとその分析(文献紹介)

米国のイリノイ大学アーバナシャンペーン校図書館情報学大学院のVirgil E. Varvel Jr.氏とAndrea Thomer氏が執筆した“Google Digital Humanities Awards Recipient Interviews Report”(2011年12月付け)というレポートが公開されたようです。彼らは、Googleによるデジタル人文学研究への助成を受けたプロジェクトのうち、ミシガン大学等による8件へのインタビューを行い、そこから浮かび上がった課題を分析しているようです。

Google Digital Humanities Awards Recipient Interviews Report
https://www.ideals.illinois.edu/handle/2142/29936

参考:
Googleが支援するデジタル人文学の研究プロジェクトが決定
http://current.ndl.go.jp/node/16523

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