アーカイブ - 2009年 2月 - car

米国のアイオワ大学図書館が、図書館ツアーに始まり、各種データベースの検索、ILL・ドキュメントデリバリーサービスの申し込み、参考文献表記方法やパーマネントURLのコピー方法などに至るまで、図書館のさまざまなサービスの利用方法を60秒の動画で紹介するチュートリアル・シリーズを作成・公開しています。

60 Second Tutorials - The University of Iowa Libraries
http://www.lib.uiowa.edu/help/tutorials/videos.html

February 14, 2009付けPeter Scott's Library Blogの記事
http://xrefer.blogspot.com/2009/02/60-second-tutorials-available-online.html

島根大学附属図書館を中心とする遺跡資料リポジトリ・プロジェクト推進ワーキングが、2月26日に、岡山大学で「遺跡資料リポジトリ・セミナー : 遺跡調査報告書電子化の新たな試み！」を開催します。

遺跡資料リポジトリ・セミナー : 遺跡調査報告書電子化の新たな試み！
http://rarcom.lib.shimane-u.ac.jp/general/doc/seminar.html

遺跡資料リポジトリの構築：中国５県域から広域連携へ
http://rarcom.lib.shimane-u.ac.jp/

東京大学附属図書館が、明治期に機械製図の教材として用いられたスタニスラス・プチ『産業実務家』をデジタル化し、公開しています。

スタニスラス・プチ『産業実務家』電子版の公開 - 東京大学附属図書館
http://www.lib.u-tokyo.ac.jp/koho/news/news/komaba_09_01_30.html

スタニスラス・プチ『産業実務家』（PETIT, Stanislas. Le Praticien Industriel.）
http://gazo.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/petit/

米国図書館協会（ALA）、北米研究図書館協会（ARL）、ALA傘下の大学・研究図書館協会（ACRL）の3者による、Google Book Search合意に関するディスカッション・ミーティングが2009年2月12日開催されました。このミーティングでは、アクセス、プライバシー、知的自由、（合意に参加する図書館とそれ以外との）公平な取り扱い、利用条件などについて、合意が図書館に与え得る影響が論じられたとのことです。

Association of Research Libraries :: Google Book Search Settlement Discussed at Meeting Hosted by ALA, ARL, ACRL
http://www.arl.org/news/pr/google-12feb09.shtml

米国図書館協会（ALA）が、2008年の連邦政府上下両院で、どの議員がどの図書館関連法案に賛成したか、がわかる一覧表“Legislative Scorecard”を作成・公開しています。これは2007年に続く試みです。

ALA Legislative Scorecard
http://www.ala.org/ala/aboutala/offices/wo/referenceab/legscard/legislativescorecard.cfm

February 04th, 2009付けDistrict Dispatchの記事
http://www.wo.ala.org/districtdispatch/?p=1745

フランス国立図書館（BnF）が、ライブラリアンの選んだレファレンス用ウェブ情報源集“Les Signets de la Bibliothèque nationale de France ”を公開しました。7,000以上のサイト、延べ16,000以上のリンクが張られているとのことで、デューイ十進分類法（DDC）に倣った形で、1,000以上のエントリーに分類されています。

Les Signets de la Bibliothèque nationale de France - Accueil
http://signets.bnf.fr/

米国図書館協会（ALA）が、公共図書館でのインターネットを活用した求職支援サービスに関するイシュー・ブリーフを刊行しています。

・米国では小売業の大手100社のうち56％が、店頭での求職受付を行っていないなど、インターネットが求職活動の必須ツールとなりつつある。
・全米では73％、地方部に限れば82％のコミュニティで、図書館が唯一の無料インターネットアクセスの場となっている。
・公共図書館の62.2％が、求職支援サービスは図書館の欠くことのできない役割だと見なしている。1年前、この数値は44％であり、次第にその重要性の認識が広まっているといえる。

米国図書館協会（ALA）が、2009会計年度の各州の公共図書館への資金提供額の変化を調査した結果を発表しています。

・削減が決まっており、さらなる削減も見込まれる：11州
・削減が決まっている：8州
・削減が見込まれる（比率等は不明）：4州
・当初は増加で始まったが、途中で削減され、さらに削減が見込まれる：1州
・変化なし：15州
・もともと州からの資金提供がない：6州とコロンビア特別区
・わからない、無回答：5州

このうち、削減が大きいのは南東部で、サウスカロライナ州が前年比30％減、フロリダ州が23.4％減などとなっています。またハワイ州（7％減）、オハイオ州（削減の見通し）など、公共図書館の資金のうち州からのものが占める割合が高い州（全米平均ではおよそ9％だが、ハワイ州は86.7％、オハイオ州は62.1％）での影響は深刻だと目されています。

英国のデジタル保存連盟（DPC）とオーストラリア国立図書館のデジタル情報保存・アクセス部門（PADI）による、欧米等におけるデジタル保存の最新情報（ニュース、レポート、論文等）を紹介するニューズレター“DPC/PADI What's new in digital preservation”の第19号（2008年9～12月）が刊行されています。

DPC/PADI What's new in digital preservation
Issue no. 19 (September 2008 - December 2008)
http://www.nla.gov.au/padi/qdigest/dpc-padi-digest-issue19-2008.html

英国情報システム合同委員会（JISC）がこのほど、静止画・動画・音声等のデジタルメディア活用方法を高等教育・継続教育機関向けに紹介するサイト“JISC Digital Media”を立ち上げました。従来、TASIの名称で実施していた画像の活用方法に関するアドバイザリー・サービスを改称・発展させたものです。

JISC Digital Media - Still images, moving images and sound advice
http://www.jiscdigitalmedia.ac.uk/

TASI rebrands as JISC Digital Media : JISC
http://www.jisc.ac.uk/Home/news/stories/2009/02/jiscdm.aspx

参考：