アーカイブ - 2009年 1月 7日 - car

オーストラリアのモナシュ大学、ジェームズ・クック大学、クイーンズランド大学が共同で実施し、2008年10月に成功裏に終了したeResearch用ツール開発プロジェクト“ARCHER”（Australian ResearCH Enabling enviRonment）が、その成果物として開発したツールセットをオープンソース（GPLVer.3）で公開しました。

eResearch Toolset Overview
http://www.archer.edu.au/products/index.html

ARCHER Project
http://www.archer.edu.au/

参考：
E750 - 大阪で「デジタルリポジトリ連合国際会議2008」開催 ＜報告＞
http://current.ndl.go.jp/e750

英国の市場調査会社TNSが、暮らしの中でインターネットをどのように活用しているか、また既存のメディアとオンライン上の情報源の信頼度などについて調査をおこない、その概要が公表されています。

概要によると、オンライン上のニュースを、最も信頼できる情報源であると挙げた割合は約40％で、友人の推薦（約45％）に次いで高い割合を示したそうです。また新聞であると回答したのは約23％で、これはWikipediaとほぼ同程度の割合（約24％）であるとのことです。

なお本調査は日本を含む16か国、約28,000名を対象に実施しており、日本では約50％が、新聞を最も信頼できる情報源であると回答したとのことです。

ONLINE NEWS IS NOW ONE OF THE UK’S MOST ‘TRUSTED’ SOURCES OF INFORMATION

米国情報標準化機構（NISO）が、電子ジャーナル等のCOUNTER準拠の利用統計データを自動的にローカル・システムに取得できるプロトコル"SUSHI（Standardized Usage Statistics Harvesting Initiative）" (ANSI/NISO Z39.93 - 2007)で、8月に改訂されたCOUNTER実務指針第3版をフルサポートしたと発表しています。

NISO Announces SUSHI Schemas Supporting Release 3 of the COUNTER Code of Practice for Journals and Databases Finalized

リスク・コンサルティング会社のAON社が、高等教育機関が抱えているサイバー空間でのリスクとその対策について分析した報告書“Cyber Liability & Higher Education”を公表しました。
大学などの教育研究機関では、情報を自由に交換するという価値観と、慎重に扱うべき、もしくは個人に関する情報を、保護・隠匿するという要請との間で、根源的な対立が発生するとしており、その上で、法的規制、これまでに大学で発生した事案、リスク管理戦略と解決策について、分析を加えています。

カリフォルニア大学のカリフォルニアデジタル図書館（CDL）が、次世代OPACのパイロットプロジェクトとしてOCLCとともに行ってきたWorldCat Local試行提供のレポートを公表しています。

Library Journal誌が発行する学術図書館のニューズレターAcademic Newswireで、2008年の学術図書館界のニューストップ10が選ばれています。トップ10は下記のとおりです。

1. 出版社、教育用教材の電子リザーブ（E-reserve）を巡りジョージア州立大を提訴
2. ハーバード大、研究成果のOA化を義務化
3. Google Book Searchと出版社・著作者団体が和解
4. HathiTrustのスタート
5. NIHパブリックアクセス方針の制定と課題
6. オープンソース図書館システムへの更なる移行
7. 著作権法108条に関する報告書
8. 環境保護局（EPA）図書館ネットワーク再開館
9. サウスカラロイナ州学術図書館コンソーシアムPASCALに対する資金援助の大
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