アーカイブ - 2009年 1月 14日 - car

レーザーディスク（LD）プレーヤーの生産が終了

Posted 2009年1月14日

視聴覚資料の一種として所蔵している図書館も少なくないレーザーディスク（LD）ですが、2009年1月14日、パイオニア株式会社がLDプレーヤーの生産終了を発表しました。ちなみに、ソフトとしてのディスクの生産は、すでに2007年3月に終了しています。

レーザーディスクプレーヤー生産終了のお知らせ - パイオニア株式会社
http://pioneer.jp/press/2009/0114-1.html

レーザーディスク生産終了　パイオニア、部品調達困難で - ITmedia News
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0901/14/news084.html

LDの生産が全世界で終了。最終プレスは川中美幸 ニュース-ORICON STYLE-

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視聴覚資料

公民連携（PPP）での大規模デジタル化プロジェクトの合意文書およびそれに対する各種コメントのリンク集

Posted 2009年1月14日

Google、米国国立公文書館（NARA）、スミソニアン博物館などが手がけている、公民連携（PPP）での大規模デジタル化事業に関する、各機関間の合意文書、および、それに対する各種のコメントを集約したリンク集が、OCLCから公開されています。米国図書館協会（ALA）など各機関の政策文書なども集められています。

Public/Private Mass Digitization Agreements - OCLC
http://www.oclc.org/programs/ourwork/collectivecoll/massdigresourcelist.htm

参考：
E857 - Google Book Searchと出版社・著作者団体との和解案がまとまる
http://current.ndl.go.jp/e857

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デジタル化

JST、SISTセミナー2009の開催案内を発表

Posted 2009年1月14日

科学技術振興機構（JST）が、2009年2月に京都、3月に東京で開催するセミナー「SISTセミナー 2009: 参考文献の書き方」の案内をウェブサイトに掲載しています。

SISTセミナー2009: 参考文献の書き方
http://sist-jst.jp/seminar2009/index.html

参考：
JST、「参考文献の役割と書き方: 科学技術情報流通技術基準（SIST）の活用」を刊行
http://current.ndl.go.jp/node/10507

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学術情報流通
日本

子どもが安全にインターネットを使うためにオンライン技術ができること（米国）

Posted 2009年1月14日

子どもの安全なインターネット利用について、技術面から検討を加えるために米国で2008年2月に結成されていた“Internet Safety Technical Task Force”が、最終報告書「子どもの安全の増進とオンライン技術（Enhancing Child Safety and Online Technologies）」を発表しました。このタスクフォースは、50州の司法長官から成る、ソーシャルネットワーキングに関するワーキンググループから、今回の調査を依頼されていました。なお、タスクフォースのメンバーには、AOL、Facebook、Google、Microsoft、ハーバード大学など、多数の大手インターネットプロバイダ、ソーシャルネットワークサイト、教育機関などが参加しています。

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子ども
インターネット
米国

米国オハイオ州の公共図書館、運営する宿題支援センターを就業支援センターとしても活用

Posted 2009年1月14日

米国オハイオ州のコロンバス大都市圏図書館は、放課後の子どもたちのための宿題支援センターを、15の分館内に設置しています。これらの宿題支援センターは、基本的に月～木曜日の夕方の3時間だけ開館していますが、同館は現在の不況を考慮して、開館時間以外には就業支援センターとして使うことにした、と報じられています。図書館スタッフ、ボランティア、連携している組織などが協力して、求人情報の調査、履歴書の書き方、オンラインでの応募、基本的なコンピュータのスキルなど就業に必要なスキルを身につけるための講座を開設するとのことで、宿題支援センターがない6つの分館でも、このような就業支援講座を設置する予定だそうです。

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図書館サービス
米国
公共図書館

Library Elf社による図書館資料の返却期限通知サービス、一部有料に（米国）

Posted 2009年1月14日

米国には、図書館資料の返却期限を超過し罰金を支払わなければならなくなるのを防ぐために、返却期限が近づいている資料、過ぎている資料等の情報を、登録したユーザに電子メール、RSS等で通知するというサービスがあります。ユーザが、通知システムに自分の利用している図書館とその利用者カードの番号を登録しておくと、通知システムが自動的に図書館システムにログインし、データを取得・解析して、ユーザに配信するという仕組みです。データのやり取りが発生するため、サービス対象は特定のシステムを用いている公共図書館、大学図書館に限られることになります。

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図書館サービス
米国
公共図書館
大学図書館

1982年の調査開始以来初めて、文学作品を読む大人が増加（米国）

Posted 2009年1月14日

米国芸術基金（National Endowment for the Arts：NEA）が2009年1月12日、2008年に実施した米国の成人を対象とした文学作品の読書に関する調査結果を“Reading on the Rise”として刊行しました。2002年の同調査の報告書（2004年刊行）が“Reading at Risk”、また2008年の読書全般に関する分析報告書が“To Read or Not To Read”というタイトルで刊行されたのとは対照的に、“Rise”という語が表すとおり、文学作品を読むと回答した成人は前回比7％増と1982年の調査開始以来初めて、上昇に転じました。とりわけ、ヤングアダルト世代（同報告書では18～24歳と定義）、ヒスパニック系の米国民の上昇が注目されています。

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読書
米国

静岡大学附属図書館自己評価書・外部評価報告書（平成20年度）

Posted 2009年1月14日

静岡大学附属図書館が、平成20年度の自己評価書と外部評価報告書を公開しています。

静岡大学附属図書館自己評価書
http://www.lib.shizuoka.ac.jp/koho/hyoka/tosyokan_ziko_hyouka_houkoku_2008.pdf

静岡大学附属図書館外部評価報告書
http://www.lib.shizuoka.ac.jp/koho/hyoka/tosyokan_gaibu_hyouka_houkoku_2008.pdf

静岡大学附属図書館
http://www.lib.shizuoka.ac.jp/

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図書館評価
日本
大学図書館

慶應義塾大学DMC機構シンポジウム「パブリック・ドメイン収蔵品資料の活用へ向けて」

Posted 2009年1月14日

慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構（DMC機構）が、国際シンポジウム「パブリック・ドメイン収蔵品資料の活用へ向けて―美術館・博物館収蔵の映像資料のフェア・ユースを考える―」を、1月24-25日に開催します。

パブリック・ドメイン収蔵品資料の活用へ向けて
―美術館・博物館収蔵の映像資料のフェア・ユースを考える―
http://museum.dmc.keio.ac.jp/symposium2009/2008/10/blog-post.html

国際シンポジウム「パブリック・ドメイン収蔵品資料の活用へ向けて」開催のお知らせ
http://note.dmc.keio.ac.jp/topics/archives/530

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日本

鉛、フタル酸エステルが含まれる製品から子どもを守る法律、書籍や図書館にも影響？（米国）

Posted 2009年1月14日

米国では2008年、鉛、フタル酸エステルが含まれる製品から子どもを守るための法律・消費者製品安全性改善法（CPSIA）が成立しました。この法律の施行にあたり、米国出版社協会（AAP）等が「書籍やその他の紙の資料によって、同法が想定しているような、子どもの健康や安全性に影響を及ぼすような被害は出ない」ことを理由に、書籍等を法の対象外とするよう求めましたが、消費者製品安全性委員会から却下されるという事態が起こりました。

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子ども
米国
公共図書館
児童図書館
学校図書館

建物外で図書館のWi-Fiを利用し、成年向けコンテンツを見ていた人物が逮捕（米）

Posted 2009年1月14日

報じられているところによると、米国ニューヨークのBancroft公共図書館が提供しているWi-Fiを、図書館閉館後に建物外で利用し、成年向けのポルノサイトを利用していた人物が逮捕されたということです。図書館長は、Wi-Fiの提供は、ノート型パソコンを利用している多くの人に歓迎されている便利なサービスであり、この事件がこれまでの図書館のインターネットポリシーに影響は与えることはない、としながらも、今後こういった事件が問題化すれば、ポリシーを調整していく必要があることを認めています。

Police: Wi-Fi User Viewed Explicit Sites near Closed Library
- American Libraries 2009/1/9付けの記事

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利用者サービス
米国
公共図書館

Springer社、論文著者の所属機関をGoogle Mapsにマッピングした“AuthorMapper”を公開

Posted 2009年1月14日

Springer社が、自社の電子ジャーナルサービス“SpringerLink”で提供している1,900タイトルの雑誌について、各論文の著者所属機関をGoogle Mapsにマッピングした“AuthorMapper”の提供を開始しました。任意の単語、著者名、主題、著者の所属機関、雑誌名、（著者所属機関が所在する）国、期間を検索項目として指定することができ、当該の検索結果として、論文のメタデータとともに、Google Maps上に所属機関所在地が論文の本数により色分けされて表示されます。オープンアクセス文献に限定しての検索も可能です。これにより、研究者の分布やその時代による変遷、学術研究の地域的特性などを推し量ることができる、とされています。

AuthorMapper - Scientific Research and Author Locations Globally

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電子ジャーナル
Web 2.0
計量書誌学

WorldCatレコード利用・再配布の新ポリシー、2009年第3四半期まで導入を見送りへ

Posted 2009年1月14日

OCLCは2008年11月、WorldCatレコードの利用、再配布に関する新たなポリシー案“Policy for Use and Transfer of WorldCat Records”を公表し、当初は2009年2月中旬から導入するとしていました。しかし、新ポリシーに対する反応は紛糾しており、OCLC側は案の公表以来、何度か改訂を繰り返すといった状態でした。このほどOCLC Members Council、OCLC Board of Trusteesが協同で、この新ポリシーについてOCLCのメンバーや図書館コミュニティと議論を交わすべく、共有データ作成と管理に関する審査委員会を開催することが発表されました。議論とフィードバックの時間を十分取るため、新ポリシーの導入は2009年暦年の第3四半期（7月～9月）までずれ込む見込みだということです。

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目録作業
総合目録
OCLC

文化審議会著作権分科会の2小委員会、意見募集結果を公表

Posted 2009年1月14日

文化庁が設置している文化審議会著作権分科会の法制問題小委員会、過去の著作物等の保護と利用に関する小委員会が、それぞれ中間まとめ・中間整理に対する意見を、2008年10月～11月にかけて募集していましたが、このほどその結果がまとめられ、2009年1月13日付で公表されました。

文化審議会著作権分科会「法制問題小委員会平成20年度・中間まとめ」に関する意見募集の結果について
http://www.bunka.go.jp/oshirase_kaigi/2009/hosei_chukanmatome.html

文化審議会著作権分科会「過去の著作物等の保護と利用に関する小委員会中間整理」に関する意見募集の結果について
http://www.bunka.go.jp/oshirase_kaigi/2009/hogo_chukanmatome.html

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著作権
日本

SPARC Japan セミナー「IFを越えて」「日本で使える電子ジャーナルプラットフォーム」の講演映像

Posted 2009年1月14日

2008年度のSPARC Japanセミナーのうち、11月に開催された「IFを越えて- さらなる研究評価の在り方を考える」、および12月に開催された「日本で使える電子ジャーナルプラットフォーム」の動画資料が、公開されています。

講演資料・映像公開のお知らせ
http://www.nii.ac.jp/sparc/2009/01/post_18.html

第6回 SPARC Japan セミナー2008　「IFを越えて- さらなる研究評価の在り方を考える」http://www.nii.ac.jp/sparc/event/2008/20081125.html

第8回 SPARC Japan セミナー2008　「日本で使える電子ジャーナルプラットフォーム」
http://www.nii.ac.jp/sparc/event/2008/20081216.html

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電子ジャーナル
学術情報流通
日本
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研究図書館
NII（国立情報学研究所）