アーカイブ - 2015年 - book

5月 21日

4月 23日

E1671 - 2015年CEAL年次大会・NCC公開会議<報告>

E1671 - 2015年CEAL年次大会・NCC公開会議<報告>         

 2015年3月25日から26日まで,残雪の米国シカゴにおいて,東亜図書館協会(CEAL)年次大会と北米日本研究資料調整協議会(NCC)公開会議が開催された。

E1670 - 危機に瀕した文化遺産のアーカイブ:英国図書館の10年の取組

E1670 - 危機に瀕した文化遺産のアーカイブ:英国図書館の10年の取組

 リビアのティフィナグ語の碑文,マリ共和国トンブクトゥの手稿,ロマの民族自決運動黎明期の新聞,カメルーンの写真スタジオの写真,ギニアのセク・トゥーレ大統領時代の音楽,イランのラジオ番組…。これらの文化遺産はよく知られているとは言い難いが,政治的な紛争,自然災害等のさまざまな理由により,いずれも消滅の危機に瀕していたという。

E1669 - 高齢社会における図書館について考えるシンポジウム<報告>

E1669 -高齢社会における図書館について考えるシンポジウム<報告>

 2015年3月6日,筑波大学知的コミュニティ基盤研究センターは,公開シンポジウム「インタージェネレーション:高齢社会における図書館」を開催した。関東圏の図書館員 や研究者を中心に約90名が一堂に会し,高齢社会における新しい図書館のありかたについて考える機会となった。

E1668 - 筑波大学雙峰祭「近未来図書館シリーズ」5年間の軌跡

E1668 - 筑波大学雙峰祭「近未来図書館シリーズ」5年間の軌跡

 筑波大学大学院図書館情報メディア研究科宇陀・松村研究室は,筑波大学附属図書館と共同で,2010年から「近未来の図書館」をコンセプトとした学園祭企画を出展してきた。学園祭の来場者投票による企画コンテストでグランプリを3回受賞する快挙も成し遂げ,高い評価をうけている。本稿では,5年間にわたる試みの全体像を概観する。

4月 9日

E1667 - NDL,情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査の成果を公開

E1667 - NDL,情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査の成果を公開

 「インターネット元年」と称された1995年から約20年,われわれの情報環境は,劇的な変化を遂げてきている。この変化の中で,これからの図書館はどのようにサービスを展開していけばよいのだろうか。その在り方を検討するには,現在の図書館利用者だけでなく,図書館を利用していない潜在的な利用者も対象として,図書館が果たすべき役割についてのニーズや図書館利用も含む広い意味での情報行動の傾向を把握する必要がある。

E1666 - リポジトリの相互運用性:研究情報とオープンアクセスを繋ぐ

E1666 - リポジトリの相互運用性:研究情報とオープンアクセスを繋ぐ

 オープンアクセスリポジトリ連合(Confederation of Open Access Repositories:COAR;E992参照)は,2015年2月に「COARロードマップ:リポジトリの相互運用性のための将来的な方向性」(COAR Roadmap: Future Directions for Repository Interoperability;以下ロードマップ)を公開した。本稿ではロードマップを中心に,COARをめぐるリポジトリの動向について整理する。

E1665 - 第4回LRGフォーラム「貧困と図書館」<報告> 

E1665 - 第4回LRGフォーラム「貧困と図書館」<報告> 

 2015年3月8日,第4回LRGフォーラム「貧困と図書館-困った時に頼れる図書館へ」が開催された。フリーランス・ライターのみわよしこ氏の「貧困ジャーナリズム大賞2014」受賞スピーチと,みわ氏と神代浩氏の2名を講師に迎えたトークセッションの2部構成で行われた。ここでは特にトークセッションについて報告する。

E1664 - シンポジウム「図書館の音と学び」<報告>

E1664 - シンポジウム「図書館の音と学び」<報告>

 2015年3月15日,筑波大学知的コミュニティ基盤研究センターは,シンポジ ウム「図書館の音と学び」を開催した。筑波大学寺澤洋子氏(音響情報学)の呼びかけで,図書館実務者,利用者,研究者が50名ほど集い,分野横断的な議論を行った。図書館の役割の変容を見据え「学びのメディアとしての音と声」と「学びを養う環境としての図書館」という現代的な視点から,図書館音響の課題を検討した。本稿では当日の流れを報告する。

3月 27日

本調査結果の利用条件について

 本調査の調査結果として、公開するデータおよびその利用条件については、以下のとおりである。

1.調査結果(回答データ)

 調査により得られた回答データと、そのデータの説明をMicrosoft Excel形式、及びテキスト(tsv)形式で公開する。データの利用にあたっては、国立国会図書館が行った調査結果を利用している旨、明記いただきたい。なお、当館への利用申請は不要である。

2.調査結果(集計表)

 調査結果について、(1)単純集計、(2)全国を11に区分した地域、性別及び年代、都市規模(指定都市・特別区、中核市、特例市、その他の市町村)、職業、世帯年収の6つの属性別のクロス集計、(3)質問項目間のクロス集計(11件)の3種類の集計表をいずれもMicrosoft Excel形式およびPDF形式で公開する。転載など集計表の利用にあたっては、国立国会図書館が行った調査結果を利用している旨、明記いただきたい。なお、当館への利用申請は不要である。

調査票

 調査に使用した質問をまとめた調査票を、Microsoft WORD形式およびPDF形式で公開する。個別の質問項目については、自由に利用いただける。国立国会図書館の調査である旨の表記も不要である。ただし、調査票全体について、質問項目の選択や配列の変更を行わず、著作権法で保護される範囲を超えて利用する場合には、国立国会図書館の転載依頼フォーム(https://www.ndl.go.jp/jp/attention/reproduction.html)からお申込みいただきたい。

  • 調査票(WORD、PDF)

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集計レポート

 調査の概要と調査データの簡易集計をまとめた集計レポートをPDF形式で公開する。集計レポートの内容を長文にわたり抜粋して転載する場合には、国立国会図書館の転載依頼フォーム(https://www.ndl.go.jp/jp/attention/reproduction.html)からお申込みいただきたい。

  • 集計レポート(PDF)

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調査結果(集計表)

 調査結果について、(1)単純集計、(2)全国を11に区分した地域、性別及び年代、都市規模(指定都市・特別区、中核市、特例市、その他の市町村)、職業、世帯年収の5つの属性別のクロス集計、(3)質問項目間のクロス集計(11件)の3種類の集計表をいずれもMicrosoft Excel形式およびPDF形式で公開する。転載など集計表の利用にあたっては、国立国会図書館が行った調査結果を利用している旨、明記いただきたい。なお、当館への利用申請は不要である。

調査結果(回答データ)

 調査により得られた回答データと、そのデータの説明をMicrosoft Excel形式、及びテキスト(tsv)形式で公開する。データの利用にあたっては、国立国会図書館が行った調査結果を利用している旨、明記いただきたい。なお、当館への利用申請は不要である。

  • 調査回答データ(EXCEL)※データの説明と回答データでシートが分かれている。
  • 調査回答データ(tsv)、データの説明(tsv)

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図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査

 国立国会図書館では、平成26年度「図書館及び図書館情報学に関する調査研究」事業として、「図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査」を実施した。

 われわれの情報環境は、近年劇的な変化を遂げている。この情報環境の変化の中で、これからの図書館サービスの在り方を検討するにあたっては、現在の図書館利用者だけでなく、図書館を利用していない潜在的な利用者も対象として、図書館が果たすべき役割についてのニーズや図書館利用も含む広い意味での情報行動の傾向を把握する必要がある。

 本調査の目的は、図書館を利用していない人々も含めた情報行動の傾向及び図書館への意識調査を実施し、主に、図書館政策立案者、各図書館及び図書館情報学研究者等へ今後の図書館の在り方の検討に資する基礎的な情報を提供することである。

3月 25日

E1663 - NDLのウェブページを使い尽くそうアイデアソン<報告>

 2015年2月21日,「国立国会図書館のウェブページを使い尽くそうアイデアソン~NDLオープンデータ・ワークショップ~」が国立国会図書館東京本館で開催された。これは国立国会図書館(NDL)がウェブで提供する各種データの利活用促進と,外部研究者によるNDLのデータを活用した研究・開発の活性化を目的として開催したイベントであり,同日に全世界で行われたオープンデータ利活用促進のイベント「インターナショナルオープンデータデイ2015」にも参加した。本稿ではイベントの概要を報告する。

E1662 - オンライン資料の納本制度の現在(2)スウェーデン

1. 電子出版物の納本制度の歴史
 電子出版物の収集・保存は,スウェーデンでも長年の懸案である。CDやDVDなどのパッケージ系電子出版物は1993年の法改正で納本対象となったが,インターネット等で公表されるネットワーク系電子出版物への対応には多くの時間を要した。

 この点に関して,ウェブ・アーカイビングで収集する国立図書館の実験事業「Kulturarw3」(CA1214CA1490E106参照)が注目される。しかし,同事業では,パスワードが必要なサイトなどは収集できない,特定のプログラムや技術的仕様に依存するサイトは収集したとしても長期的利用に困難があるなどの課題が指摘された。

E1661 - 諸外国の国立図書館におけるセルフ撮影サービスの導入動向

 カメラ機能を有する携帯端末や手軽に持ち運びのできる高性能のデジタルカメラの普及によって,場所を選ばず誰もが容易に資料を複製できるようになった。それに伴い,利用者からは,複写に係る時間や費用を軽減し,高画質のデジタル複製画像を入手するため,利用者が持ち込んだデジタルカメラを閲覧室で使用し,所蔵資料を撮影することについて,許可を求める声が大きくなってきている。こうした現状を踏まえて,2010年2月,OCLCは,閲覧室での利用者によるデジタルカメラの使用に関する報告書を刊行し,その利点や推奨される実例を示した(E1027参照)。また,近年,新たに閲覧室でのデジタルカメラの使用を認める国立図書館が増えている。ドイツ国立図書館(DNB)は,2014年10月に利用規則を改正し,閲覧室でのデジタルカメラの使用を認めることとした。英国図書館(BL)でも同様の動きがあり,2015年1月から,段階的に閲覧室でのデジタルカメラの使用を認める決定を行った。スコットランド国立図書館(NLS)は,同様のサービスについて試験的な実施を検討している。本稿では,2014年秋に筆者がDNB,BL及びNLSで行った聞き取り調査等を基に閲覧室における利用者によるデジタルカメラの使用に係るサービスの動向と実例を紹介したい。

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