アーカイブ - 2015年 8月 27日 - book

E1702 - 米国の10代の若者の健康情報入手方法

 2015年6月,米国ノースウェスタン大学から,米国の若者の健康情報入手方法に関する報告書が公開された。この報告書は,2014年10月から11月及び2015年3月に,英語及びスペイン語話者の13歳から18歳の若者1,156人を対象に,調査会社GfKにより行われた全国調査の結果をまとめたもので,年齢,性別,人種・民族,世帯所得の観点から分析が行われている。以下に主な結果を紹介する。

E1701 - 「ウィキペディア・タウン in 関西館」

 2015年6月30日に閣議決定された政府の「世界最先端IT国家創造宣言」では,目指すべき社会・姿を実現するための取組として,オープンデータの活用推進が筆頭にあげられている。また,図書館関係者の間では,公共図書館には地域の情報拠点としての新たな役割の必要性が指摘されていて,さらに文部科学省の調査研究報告書では,公共図書館が優先して取り組むことが望ましい課題として,地域文化のデジタルアーカイブやインターネット等を使った情報発信が挙げられている。

E1704 - 米国図書館協会(ALA),図書館のための政策課題を発表

 2015年6月26日,米国図書館協会(ALA)は米国内のあらゆる図書館のための政策課題“National Policy Agenda for Libraries”(以下政策課題)を公表した。これは,ALAの情報技術政策局(OTIP)の“Policy Revolution!”イニシアチブに携わる図書館組織とともに,公共図書館や大学,財団など様々な組織のメンバーで構成された委員会が,パブリックコメントの結果や米国の政治・経済情勢等も考慮しつつ,米国の図書館経営者などのためにまとめたものである。

E1700 - 「全国遺跡報告総覧」の機能と期待される効果

 

1.はじめに

 全国で毎年約8,000件の遺跡が発掘され,その成果は発掘調査報告書にまとめられる。報告書は年間約2,000冊発行され,これまで膨大な成果が蓄積されている。しかし,報告書の流通範囲は限られることから,いわゆる「灰色文献」化しており,実際に成果に触れる機会が限定される。そこで2015年6月,発掘調査報告書を全文電子化しインターネット上で検索・閲覧できるようにした「全国遺跡報告総覧」を奈良文化財研究所(以下奈文研)にて公開した。本稿では,そのシステム構成や機能,期待される効果を紹介する。

E1703 - ボーンデジタル資料の管理にアーキビストの専門知識の活用を

 2015年7月,OCLC Researchが,アーキビストの専門知識を図書館でのボーンデジタル資料の管理に取り込むことを提言した報告書“The Archival Advantage : Integrating Archival Expertise into Management of Born-digital Library Materials”を発表した。