アーカイブ - 2013年 9月 26日 - book

E1478 - IFLAでベストポスター賞を受賞の鈴木史穂さんにインタビュー

8月にシンガポールで開催された2013年国際図書館連盟(IFLA)・世界図書館情報会議(WLIC)年次大会において,福島県立図書館の鈴木史穂さんの作成した「The Librarians of Fukushima」が,ベストポスター賞を受賞した。受賞の感想やポスターにまつわるお話を鈴木さんに伺った。...

CA1804 - 研究文献レビュー:学びを誘発するラーニング・コモンズ / 米澤誠

本稿では、原則2006年以降を対象とし、日本で発表されたラーニング・コモンズ(以下、「LC」という)に関する研究文献(実践報告、翻訳文献などを含む)のレビューを行う。LCとは、従来型の静かに行う学習から、活発にグループで討議するようなアクティブ・ラーニングまで、現代の大学生の多様な学習を支援するための施設・設備である。欧米の大学図書館で先行して設置され論じられてきたものであり、日本でも多くの研究や事例が報告され始めている。本稿では雑誌論文・記事のほかに,図書や報告書なども取り上げるが、原則として講演記録は含まないこととする。...

CA1803 - 動向レビュー:社史の世界 / 熊谷尚子

社史とは、読んで字のごとく会社の歴史をまとめた資料を意味する。社史の厳密な定義はなく、社史に関するおもな研究では企業自身の責任において提供されることを要件に挙げているが、ジャーナリストが刊行した社史、出版社のシリーズものの社史や、資料集、写真集など、企業の歴史を知る上で参考となる資料まで広く含めて社史とみなす場合もある。日本における社史は、企業自身のために作成され、配付先が関係者に限られることから一般の人が目にする機会は少ないが、「大学や官庁、あるいは地方自治体の図書館でも、会社史は、閲覧頻度、貸し出し頻度の高いジャンルの一角を占める」と言われることからもわかるように一定の需要を持つ。国立国会図書館(以下NDL)の科学技術・経済情報室でも社史は質問の多い資料群である。理由として、「その会社やその会社が属する業界の百科事典的な意味合いをもっており、当該企業従業員だけでなく顧客、投資家、地元住民、行政関係者、就職希望者、ライバル企業関係者等々にとっても、貴重な情報源となっているから」であり、読み通す人は少なくても、「部分読み」する人は多い。また、社史を作成する企業の担当者が参考のために利用するケースも多いと聞く。NDL提供の雑誌記事索引で社史に関する記事を検索すると、ビジネス誌上で経営上参考とすべきケーススタディの宝庫として、企業の経営哲学の教科書として、また、就職活動に際してウェブでは入手できない企業情報の情報源として紹介する記事が散見される。...

CA1801 - 「博士論文のエンバーゴを最大6年間に」:米国歴史学協会の声明とその反響 / 菊池信彦

2013年7月22日、米国歴史学協会(American Historical Association:AHA)は、7月19日のAHA理事会で承認された声明を発表した(1)。声明は、歴史学の博士論文のオープンアクセス(OA)化に関するもので、大学院および大学図書館へ向けて発せられたものである。その内容をめぐっては、発表直後から様々なメディアで意見が飛び交う事態となった。...

CA1800 - EIFL:その組織と活動 / 井上奈智

CA1800 - EIFL:その組織と活動 / 井上奈智

本稿では、開発途上国において、図書館を通じた情報へのアクセス向上に取り組んでいるElectronic Information for Libraries(以下、EIFL)の組織と活動を紹介する。...

CA1802 - 動向レビュー:2050年の情報専門職とその養成 / 田窪直規

筆者の任務は、2012年10月に刊行された“Information Professionals 2050: Educational Possibilities and Pathways”という文献(以下IP2050と表記する)を起点として、2050年の情報専門職とその養成について論じるというものである。...

CA1799 - 岡山大学における博士学位論文のインターネット公開義務化について / 山田智美

2013年4月1日付けの学位規則改正により、博士学位論文の公表が従来の印刷公表に代えて、インターネット利用による公表とすることになった。このインターネット利用による公表とは大学等の協力を得て行うもの、とされており、機関リポジトリによる公表を前提としている(1)E1418参照)。...

E1483 - 出版を志す人たちをサポートする公共図書館の諸活動

米国の図書館において,メイカースペースの設置など,多様な創作活動を支援する取組みが活発になっている(E1370E1378参照)。そんな中,創作活動のうちでも,特に人々の執筆や,それを出版する活動を支援する図書館の取組みに,改めて注目する動きが現れている。ニューヨーク州のモンロー郡図書館とニューヨーク州立大学ジェネセオ校のミルン図書館が中心となり,2013年8月に“Library Publishing Toolkit”と題するレポートを公表したプロジェクトがそれである。400ページほどある同レポートでは,その多くを大学図書館の取組みに割いているが,ここでは,前半部分に掲載された公共図書館の活動をいくつか紹介しておきたい。...

E1482 - 山形大学の事例からはじまる学認の次世代認証基盤構想

現在,大学ではユーザのIDを集中管理することで,一つのIDとパスワードで全ての学内サービスにログインでき,さらに,認証を一度行えば他のサービスに再認証なしにログインできるシングルサインオン(Single Sign-On:SSO)という環境の整備が進められている。SSOでは,これまでサービス毎に独自に行っていた認証処理をサービスから分離し,サービス間で共有する一つの認証サーバを用意して共用する。パスワード情報はサービス間で共用せず,認証サーバ内に閉じて参照されるため,セキュリティ向上にもつながる。すなわち,利便性と安全性を両立する認証基盤であるといえる。学認は,大学のこの認証システム(Identity Provider:IdP)を,商用を含む学外のサービス(Service Provider:SP)でも利用することで,大学の壁を越えたSSO環境を実現する。学認の重要な役割は,異なる組織が運用するIdPとSPが遵守すべき規定を定め,お互いの信頼関係を保つ,信頼フレームワークプロバイダー(Trust Framework Provider:TFP)として機能することである。...

E1481 - 大学図書館による研究データ公開支援にむけて:英国調査報告

国外では大学図書館が研究データの公開や共有を支援する例が増えてきた。しかし,大学図書館が支援を行う理由やサービスの構築方法は日本からは分かりにくい。そこで筆者は筑波大学の研究交流(派遣)制度を利用して,2013年8月6日と7日に早期から研究データの公開支援に取り組むエディンバラ大学とグラスゴー大学,およびデジタルキュレーションセンター(DCC)を訪問し,各機関の担当者にインタビュー調査を実施した。...

E1480 - 北米図書館でのRDA実践に関する調査報告

2013年3月31日,OCLCは2010年に発表された新たな目録規則Resource Description and Access(RDA;CA1766CA1767参照)のWorldCat適用に関する方針を公開した。RDAとは,英米目録規則第二版(AACR2)の後継にあたるもので,「書誌レコードの機能要件(FRBR)」(CA1665参照)に基づき設計された,目録を記録するためのガイドラインである。これに関し筆者は,国立大学図書館協会の海外派遣事業を通じ,8月3日から14日まで「北米図書館でのRDA実践に関する調査」を行った。...

E1479 - シンガポールで「未来の図書館」を考える:IFLA WLIC 2013

世界中の図書館関係者がこれほど多く集まる機会は他にないだろう。公式発表によると,8月17日から23日までシンガポールで開催された2013年国際図書館連盟(IFLA)・世界図書館情報会議(WLIC)年次大会の参加者数は3,750名,国は120か国にものぼったという。「未来の図書館:限りない可能性」というテーマのもと,会期中に行われた会議やセッションは200を超える。会期前後の図書館ツアーやサテライトミーティング,非公式の関連行事も含めると,数えきれない。アジアでの開催は,2006年のソウル大会以来となる。...