English / 日本語
カレントアウェアネス・ポータルは、図書館界、図書館情報学に関する最新の情報をお知らせする、国立国会図書館のサイトです。
・第1次調査質問紙 ・第2次調査質問紙
※CSVファイルは、デジタルアーカイブ事業全般について尋ねる質問と、デジタルアーカイブごとの状況を尋ねる質問に分けて作成しています。 マスターデータの詳しい見方についてはこちらをご覧ください。
Excelファイル ・1次・2次マスターデータ
CSVファイル ・1次デジタルアーカイブ全般(問1~4および問6) ・1次デジタルアーカイブ個別(問5)
・1次調査・自由回答(Excel) ・2次調査・デジタルアーカイブ全般(問1~5)自由回答(Excel) ・2次調査・デジタルアーカイブ個別(問6~9)自由回答(Excel) ・2次調査・デジタルアーカイブ個別(問10~11)自由回答(Excel) ※自由回答結果のPDF版は準備中です。
・デジタルアーカイブ等提供機関一覧(PDF)
※質問紙調査で使用した機関種別コードによって整理しています。 ・国立国会図書館・公共図書館(PDF) ・大学図書館等(PDF) ・博物館等(PDF) ・文書館(PDF)
・第1次調査集計表(PDF) ・第1次調査結果レポート(PDF) ・第2次調査集計表(PDF) ・第2次調査結果レポート(PDF)
本調査研究においては,国内における文化・学術機関におけるデジタルアーカイブ等の運営の概況を把握するため,国立国会図書館及びその支部図書館,全国の公共図書館,公文書館,大学図書館及びオープンコースウェア(OCW)・機関リポジトリ提供機関,博物館,専門図書館を対象として,2度にわたる質問紙調査を実施した。なお,本調査では「デジタルアーカイブ等」を「所蔵資料・教育資源・研究成果等をデジタルデータ化して蓄積し,インターネット等を通じて公開・提供するシステム」と定義している。
第1次調査では,文化・学術機関におけるデジタルアーカイブ等の提供状況を網羅的に把握するため,国立国会図書館とその支部図書館,公共図書館,公文書館,大学図書館,OCW・機関リポジトリ提供機関,博物館(登録・相当施設)については全機関(図書館については中央館)を対象とし,これらに一定の条件に基づき抽出した博物館類似施設及び専門図書館を加えた4,302機関に対して質問紙を送付したところ,2,076機関から回答が得られた。
「災害」に関する当サイトの記事
調査研究リポート「東日本大震災と図書館」
国立国会図書館 東日本大震災復興支援ページ
地震・災害 関連情報(レファレンス協同データベース)
各地の図書館等の被災情報等について(外部リンク) saveMLAK
Twitterでの情報提供を行っています。https://twitter.com/ca_tweet
図書館関係雑誌目次RSS集(国内)
日本の図書館・図書館情報学関係情報誌の目次をRSSで配信しています。
国立国会図書館 関西館 図書館協力課 調査情報係
〒619-0287 京都府相楽郡精華町精華台8-1-3 chojo@ndl.go.jp (@は半角に直してください)
国立国会図書館ホーム
サイトポリシー