アーカイブ - 2014年 8月 6日

立命館大学アート・リサーチセンターが、2014年8月22日まで、共同研究の公募を行っています。

2014年度より文部科学省 共同利用・共同研究拠点に認定されたことを受けた公募で、デジタル・アーカイブ、データベース構築を基本としたボーンデジタル型研究手法によって、日本文化研究資源を活用した研究を活性化することを目的としているとのことです。

公募する研究課題は、以下の通りです。

（A）テーマ設定型
京都盆地にある世界文化遺産や無形文化遺産相当の文化資源を対象とする研究
デジタル・アーカイブ技術やデジタル・ミュージアムの開発型研究
海外の日本文化資源収蔵機関（博物館・美術館等）の収蔵品をデジタル・アーカイブし活用する研究

（B）個別テーマ型
日本史学、歴史GIS、日本美術・工芸、日本文学、日本伝統芸能、日本映画、ビデオゲーム、テレビCM等、本センターが収蔵する研究資源やそれに関連する研究材料を活用した研究

日本文化資源「デジタル・アーカイブ」共同利用・共同研究拠点／共同研究課題公募開始
http://www.arc.ritsumei.ac.jp/lib/JURC/activity/apply/jurc-gl.html

参考：

2014年8月5日、読むことに困難のある人々に対し、著作権のある図書をデジタルフォーマットで提供しているオンライン図書館“Bookshare”が、提供コレクション数が250,000点以上、メンバー数が300,000名以上になったことを公表しました。

Bookshare Accessible Library Celebrates Exponential Growth in Collection and Membership to Advance Reading Equality for Individuals with Print Disabilities（PRweb, 2014/8/5付け）
http://www.prweb.com/releases/2014/08/prweb12071276.htm

Bookshare
https://www.bookshare.org/

米国図書館協会（ALA）は、米国在住のマイノリティに対し、図書館情報学修士号（MLS/MLIS）取得等を支援するための奨学金制度“Spectrum Scholarship Program”を設けていますが、この資金を獲得するためのファンドレイジング活動および広報活動のひとつとして、ニューヨークの図書館員（Miriam Tuliao氏）が、エリー湖で開催されるAnnual Lake Erie Open Water Classicに出場すると、ALAが発表しています。

Tuliao氏は、同じ目的で、2008年にトライアスロンに挑むなど、ファンドレイジング活動を行ってきています。

NYC librarian swims to raise funds for Spectrum and honors librarians George and Deborah Trepp（ALA, 2014/8/5）
http://www.ala.org/news/press-releases/2014/08/nyc-librarian-swims-raise-funds-spectrum-and-honors-librarians-george-and

BookOps
https://sites.google.com/a/nypl.org/bookops/

参考：

2014年8月5日、米国図書館協会（ALA）のレファレンス・利用者サービス協会（RUSA）が、図書館における金融リテラシー教育サービスの提供に関するガイドラインとベストプラクティスのドラフト版を公開し、意見を募集しています。このガイドラインとベストプラクティスは、米国の博物館・図書館サービス機構（IMLS）による、図書館や博物館がサービスや運営において革新的な取組みをテストすることを奨励するための助成事業“Sparks! Ignition Grants”の成果とのことです。

Library-based Financial Literacy Education Guidelines and Best Practices（RUSA, 2014/8/5）
http://rusa.ala.org/blog/2014/08/05/library-based-financial-literacy-education-guidelines-and-best-practices/

参考：
RUSA、図書館における金融リテラシー教育サービスの提供に関するガイドラインの作成に向け、プロジェクトの総括責任者を公募
Posted 2013年8月29日
http://current.ndl.go.jp/node/24268

米国のエネルギー省(Department of Energy:DOE)が公開した“Public Access Plan”に対して、2014年8月4日、米SPARCが声明を発表しました。声明は、DOEの“Public Access Plan”が記事の再利用の権利について明確に述べていない点等を問題であるとし、記事の出版後12か月以内に一般公開するとしている点等は評価する内容となっています。

SPARC responds to the Department of Energy's Public Access Plan(SPARC, 2014/8/4)
http://www.sparc.arl.org/news/sparc-responds-department-energys-public-access-plan