アーカイブ - 2014年 12月 8日

Princeton University Press、アインシュタイン論文集をオープンアクセスで公開

米国のPrinceton University Pressが出版しているアインシュタイン(Albert Einstein)の論文集"The Collected Papers of Albert Einstein"をオープンアクセスで公開するウェブサイト“The Digital Einstein Papers”が、2014年12月5日に公開されました。この論文集は現在13巻まで出版されており、25巻以上のシリーズになる予定のものとのことです。今回公開されたのは、1巻から13巻に収録されている、1923年までのアインシュタインによる文書で、今後新たに出版される巻は、出版後約18か月でウェブサイトに追加される予定とのことです。

The Collected Papers of Albert Einstein
http://einsteinpapers.press.princeton.edu/

The Digital Einstein Papers Website (Princeton University Press, 2014/12/5)
http://press.princeton.edu/einstein/digital/

Einstein Papers Project
http://www.einstein.caltech.edu/

参考:

研究図書館センター(CRL)等、“LIBLICENSE Model License Agreement”の改訂版を発表

北米の研究図書館センター(CRL)が、北米研究図書館協会(ARL)や図書館情報資源振興財団(CLIR)等と協力し、図書館の電子リソースのライセンス契約モデルである“LIBLICENSE Model License Agreement”の改訂版を発表しました。1997年に開始されたLIBLICENSE Projectは、電子リソースのライセンスについて情報が必要な図書館や研究機関に、情報やガイダンスを提供するプロジェクトで、2001年にはオリジナルのライセンス契約モデルを公表したとのことです。ライセンス契約モデルは、図書館の電子リソースのライセンスが含むべき主な条件を説明し、図書館がライセンス契約での交渉に使用できるテンプレート等を提供しているとのことです。

CRL and Partners Publish New e-Resources Model License
http://www.crl.edu/sites/default/files/attachments/news/12%2003%202014PM%20FINAL%20Model%20License_announce.pdf

LIBLICENSE: Licensing Digital Content

北海道の図書館職員が、Hokkaido Active Librarian Union(HALU)を結成

北海道で、館種を問わず、若手・中堅の図書館職員を中心に色々と繋がるためのコミュニティ、Hokkaido Active Librarian Union(HALU)が結成されているようです。2014年10月27日には、Facebookが公開されています。

Hokkaido Active Librarian Union - HALU
https://www.facebook.com/hokkaidoactivelibrarian

【イベント】みちのく図書館員連合(MULU)、「現役図書館員がお話しします!図書館で働きたい人のための図書館業界研究講座~就活から実際の仕事~」を開催(12/21・宮城)

2014年12月21日、東北大学附属図書館において、みちのく図書館員連合(MULU)が、図書館就職応援セミナー「現役図書館員がお話しします!図書館で働きたい人のための図書館業界研究講座~就活から実際の仕事~」を開催するようです。

定員は100名で、参加費は無料ですが、事前の申し込みが必要のようです。

第54回MULU茶話会「現役図書館員がお話しします!図書館で働きたい人のための図書館業界研究講座~就活から実際の仕事~」
http://mulus.wiki.fc2.com/wiki/第4回

■ 第54回定例茶話会「現役図書館員がお話しします!図書館で働きたい人のための図書館業界研究講座~就活から実際の仕事~」のご案内♪
(じむきょく日記-MULU:みちのく図書館員連合,2014/11/21)
http://mulu.g.hatena.ne.jp/michinoku_librarian/20141121/1416558097

ニュージーランドの公共図書館における2013年の電子書籍利用、2012年の2倍以上に

2014年12月8日、ニュージーランドの公共図書館管理者協会(the Association of Public Library Managers Inc: APLM)のウェブサイト“Public Libraries of New Zealand ”において、ニュージーランドの図書館データベースからの電子書籍の貸出が、2013年は800,000件以上であったことが発表されました。この数値は、2012年の貸出数であるおよそ350,000件の2倍以上とのことです。また、冊子体に関しては、4%減少し、4800万強だったとのことです。

Ebook issues more than double in NZ libraries (Public Libraries of New Zealand)
http://www.publiclibrariesofnewzealand.org.nz/ebook-issues-more-than-double-in-nz-libraries/

Public Library Statistics (Public Libraries of New Zealand)
http://www.publiclibrariesofnewzealand.org.nz/about-us/public-library-statistics/

参考:

米国国立医学図書館(NLM)、MeSHの2015年版を採用

2014年12月5日、米国医学図書館(NLM)が毎年更新されているシソーラス、MeSHの2015年版を同年11月24日から採用したと発表しています。

310の定義語(Descriptors)の追加、25の定義語の新しい用語への変更、4つの定義後の削除の結果、27,455の定義語、83の副標題(Qualifiers)、224,925の補足用語(Supplementary Concept Records)となるようです。

MeSH 2015 - Implications for LocatorPlus, NLM Catalog, and the NLM Classification(NLM TECHNICAL BULLETIN, 2014/12/5)
http://www.nlm.nih.gov/pubs/techbull/nd14/nd14_cataloging_new_2015.html

What's New for 2015 MeSH(NLM TECHNICAL BULLETIN, 2014/12/5)
http://www.nlm.nih.gov/pubs/techbull/nd14/nd14_mesh.html

Introduction to MeSH - 2015(NLM)

米国南東部研究図書館協会、“2014 Annual Report”を公表

米国南東部研究図書館協会(ASERL)が“2014 Annual Report”を公表しました。ASERLにとって初めての年次報告とのことです。また、2014年11月19日から20日に行われたASERLの秋季大会のアジェンダやプレゼンテーション資料の一部も公開されています。

2014 Annual Report(PDF:4ページ)
http://www.aserl.org/wp-content/uploads/2014/11/ASERL_2014_Annual_Report_web.pdf

ASERL Fall 2014 Membership Meeting
http://www.aserl.org/meetings/meeting-agendas-and-materials/fall-2014/

科学技術・学術政策研究所「論文の謝辞情報を用いたファンディング情報把握に向けて-謝辞情報の実態把握とそれを踏まえた将来的な方向性の提案-」を公表

2014年12月5日、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)が、「論文の謝辞情報を用いたファンディング情報把握に向けて-謝辞情報の実態把握とそれを踏まえた将来的な方向性の提案-」を公表しました。ファンディング情報の把握のために、Web of Scienceに収録されている日本論文を対象として、謝辞情報の収録状況や表記バリエーションの実態をデータベース分析および事例分析を通じて調査した結果の報告書とのことです。

「論文の謝辞情報を用いたファンディング情報把握に向けて-謝辞情報の実態把握とそれを踏まえた将来的な方向性の提案-」NISTEP NOTE(政策のための科学)No.13の結果公表について
http://www.nistep.go.jp/archives/19133

論文の謝辞情報を用いたファンディング情報把握に向けて-謝辞情報の実態把握とそれを踏まえた将来的な方向性の提案-(PDF:95ページ)
http://data.nistep.go.jp/dspace/bitstream/11035/2994/1/NISTEP-NN13-FUllJ.pdf

参考:
科学技術・学術政策研究所、「博士人材データベースの設計と活用の在り方に関する検討」を公表
Posted 2014年11月7日