アーカイブ - 2014年 10月

10月 7日

世界の論文生産数の推移を示したマップ(記事紹介)

2014年10月3日付けの学術出版系ブログ“The Scholarly Kitchen”に、”Visualizing World Article Production”と題した記事が掲載されています。著者はPhil Davis氏です。

この記事では米国科学財団(NSF)が公開したScience and Engineering Indicatorsの2014年版のデータに基づき作成された、1997年から2013年までの世界の論文生産数の推移を国別に示したマップを紹介しています。マップ中では国別論文数をバブルチャートの形で示しており、Shockwaveファイルが閲覧できるブラウザであれば、チャートの大きさを自由に変えたり、年毎の変化をアニメーションで再生したりすることができます。また、Science誌とNature誌に掲載された論文のデータだけに基づくマップも紹介されています。

大学内の書店から本が消える すべての教科書を電子化(米国)

米国フロリダ州の日刊紙SunSentinel電子版の2014年10月3日付けの記事で、同州のリン大学(Lynn University)の書店が本の取り扱いをやめることが報じられています。

リン大学は学生数約2,300人と小規模のリベラル・アーツ大学です。記事によれば、同大学では開講されている300クラスで使用する全ての教科書を電子化した上で、iPadにダウンロードした上で全学生に配布しています。そのため紙の教科書は必要ないと判断した大学当局により、書店において本の取り扱いをやめることが決定された、とのことです。記事中では、多くの教員は電子教科書を自ら作成し、学生に無料で配っているため、電子教科書への完全移行により学生が教科書にかけるコストを94%削減することができた、というリン大学当局の見解も紹介されています。

従来の書店は「キャンパスストア」と名前を変え、iPadケースやTシャツ、マグカップ等を販売するとのことです。

Missing from campus bookstore: books(SunSentinel、2014/10/3付け)
http://www.sun-sentinel.com/local/palm-beach/fl-lynn-college-textbooks-20141003-story.html

大学から書店が撤退 学習のデジタル化の影響?(アイルランド)

アイルランドの日刊紙Irish Examiner電子版の2014年10月4日付けの記事で、同国の国立大学ユニバーシティ・カレッジ・コーク (University College Cork, UCC)内にある唯一の書店が、2014年11月21日で撤退することが報じされています。UCCは18,000人以上の学生を抱えるアイルランド有数の大学ですが、この撤退により学内から書店がなくなるとのことです。

撤退の理由について、記事中では多くの学生が学習に用いる資料をAmazonで購入したり、電子版を携帯端末やノートパソコンで見るようになっていることにより、リアル書店の売り上げが落ち込んでいたことが指摘されています。従来通り現物を見て紙媒体を購入したい層向けには、書店があった場所に現物の図書を見ながらオンラインで注文できる、ショールームが設けられます。

UCCの学生団体会長であるMark Stanton氏によれば、最後の書店が撤退することについて、学内で特に目立った反応はない、とのことです。

University’s bookshop set to close as study goes digital(Irish Examiner、2014/10/4付け)

Wiley社、学術出版倫理ガイドライン第二版の日本語版を公開

2014年10月1日、Wiley社は編集者・論文著者など学術出版に携わる人々が守るべき行動規範をまとめた「出版倫理の最良実践ガイドライン-出版社の視点 第二版」を公開しました。このガイドラインは2006年に初めて出版された出版倫理ガイドラインの改訂版で、2014年3月には英語版も公開されていました。今回、公開されたガイドラインは2014年3月発表の英語版を翻訳したものです。

新たに発表されたガイドラインには画像の不正操作についてや剽窃チェックツールなど、近年の動向も反映されているとのことです。日本語版、英語版ともWebから無料でダウンロードすることができます。

Wileyが学術出版倫理に関わる行動規範をまとめた「出版倫理の最良実践ガイドライン - 出版社の視点 第二版」日本語版を公開(ワイリー・サイエンスカフェ、2014/10/1付け)
http://www.wiley.co.jp/blog/pse/?p=29489

参考:
学術出版倫理のベストプラクティスとは?
Posted 2006年12月27日
http://current.ndl.go.jp/node/5137

文部科学省、「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」を決定
Posted 2014年8月27日

千葉大学附属図書館の改修工事が完了 リニューアルオープンしたL棟のコンセプトは「黙考する図書館」

2014年10月1日付けで、千葉大学附属図書館本館のL棟がリニューアルオープンしました。千葉大学附属図書館本館は4つの建物で構成されていますが、新たにオープンしたL棟のコンセプトは「黙考する図書館」で、一人で静かに資料を読み込んだり、課題と向き合ったりといった学習環境が整えられているとのことです。グループ学習や授業資料を集めたコーナーに加え、一人で静かに読書・学習するためのガラス張りの「静寂閲覧室」が設けられています。

このリニューアルオープンにより、4年にわたった改修工事はすべて完了したとのことです。

本館L棟リニューアルオープンのお知らせ(千葉大学附属図書館)
http://www.ll.chiba-u.ac.jp/topics/topics_20140925.html#openingevent

本日、本館L棟がリニューアル開館しました(Facebook 千葉大学アカデミック・リンク・センター)
https://www.facebook.com/ALC.Chiba.Univ/posts/694072420688147

参考:
千葉大学アカデミック・リンク・センターが3月16日に始動
Posted 2012年3月9日
http://current.ndl.go.jp/node/20351

【イベント】国立女性教育会館、女性情報アーキビスト養成研修を開催:基礎コース(12/10-11・埼玉)、実技コース(12/11-12・埼玉)

国立女性教育会館が、平成26年度女性情報アーキビスト養成研修を開催します。女性関連施設職員、図書館の実務担当者、地域女性史編纂関係者を対象に、アーカイブの基礎的な保存技術や整理方法を紹介する基礎コース(2014年12月10日-11日)と、実習を通してより実践的に学ぶための実技コース(12月11日-12日)の2つのコースが開催されるとのことです。

基礎コースの参加費は無料ですが、実技コースは実習材料費(3,000円)が必要とのことです。申込み期限は11月21日とのことです。

平成26年度女性情報アーキビスト養成研修(基礎コース)+(実技コース)参加者募集(国立女性教育会館、2014/10/2)
http://www.nwec.jp/jp/archive/archivist2014.html

国立女性教育会館
http://www.nwec.jp/

【イベント】東京文化財研究所、研究会「これからの文化財防災―災害への備え」を開催(12/4・東京)

2014年12月4日、東京文化財研究所が、研究会「これからの文化財防災―災害への備え」を開催します。

東京文化財研究所は、平成25年度・26年度の文化庁委託事業として「文化財(美術工芸品)等緊急保全・現況調査事業」を実施しているとのことです。この事業は、東日本大震災で被災した文化財を対象として実施された被災文化財等救援活動の記録を検証するとともに、救出後の文化財等資料の保全状況を把握し、また各地域・団体における今後の文化財防災への取り組みについて情報を収集しようとするものとのことです。今回の研究会は、この調査事業の一環とのことです。

研究会では、次の4つのセッションが予定されているようです。

セッション1 レスキュー後に得られた技術的知見と課題
セッション2 モノを引き継ぐ-復興への道しるべ
セッション3 今後の備え1 自治体の文化財防災対策
セッション4 今後の備え2 文化財関連団体

研究会への参加費は無料ですが、事前の申込みが必要とのことです。

研究会「これからの文化財防災―災害への備え」のお知らせ(東京文化財研究所, 2014/10/6)
http://www.tobunken.go.jp/info/20141204/index.html

研究会「これからの文化財防災―災害への備え」

新潟県長岡市立図書館、復興10年フェニックスプロジェクト 中越大震災10周年「災害と復興をかたりつぐ」を実施中

2014年は、7・13水害、中越大震災の発生から10年を迎えるのにあわせ、新潟県長岡市では、復興10年フェニックスプロジェクト推進会議を発足し、メモリアルイヤーとして様々な事業を実施しているとのことです。

長岡市立中央図書館文書資料室では、“中越大震災10周年「災害と復興をかたりつぐ」”として、所蔵する被災歴史資料と災害関連資料の活用を図り、講演会・企画展・出版物をとおして、長岡市の災害と復興の経験・教訓を全国に発信するとのことです。

具体的には、2014年10月21日から10月30日まで、長岡市立中央図書館2階にて、企画展「災害と復興をかたりつぐ」を行うとのことです。

また、「災害史に学ぶ」と題し、長岡市内全地域で全15回のリレー講演会を実施しているようです。第1回は6月22日に開催されており、第10回目まで終了しているようす。終了した講座については、案内チラシや、写真を交えた講座の様子なども紹介されています。

復興10年フェニックスプロジェクト 中越大震災10周年「災害と復興をかたりつぐ」(長岡市立中央図書館 文書資料室)
https://www.lib.city.nagaoka.niigata.jp/monjo/etc/relay-lecture/relay-lecture.html

企画展「災害と復興をかたりつぐ」

10月 6日

CrossRefとPKP、“Open Journal Systems (OJS)”を利用する出版社等へのサービス向上のため協力

2014年10月2日、CrossRefとPublic Knowledge Project (PKP) が、オープンソースの電子出版システム“Open Journal Systems (OJS)”を利用する出版社等がCrossRefのサービスをより利用しやすくするために提携したと発表しました。OJSで提供される、CrossRefへの記事等のメタデータ登録に対するサポートを向上させ、記事発行時のCrossRefへのDOI自動登録等が可能になったとのことです。また、今後さらに機能が追加されるとのことです。

The Public Knowledge Project and CrossRef Collaborate to Improve Services for Publishers using Open Journal Systems (CrossRef, 2014/10/2)
http://www.crossref.org/01company/pr/news100214.html

CrossRef(PKP)
https://pkp.sfu.ca/crossref/

Public Knowledge Project collaborates with CrossRef (Research Information, 2014/10/5)

米国議会図書館(LC)のデジタル資料保存に関するインターンシッププログラム(NDSR)、第1回の研修生のその後は?

2014年10月2日の、米国議会図書館(LC)のブログ“Signal”で、LCが博物館・図書館サービス機構(IMLS)とともに行っている“National Digital Stewardship Residents”(NDSR)プログラムの第1回(2014年5月に終了)に参加した研修生のその後が紹介されています。

研修生10名は、全員が現在電子情報保存の関連分野の業務に従事しているとのことで、今回のブログでは、まず4名の研修生の現在の所属と研修生のコメントが紹介されていました。残りの研修生についても、今後紹介していくとのことです。

LCは、これらの事例を“success stories”と位置づけ、NDSRが、デジタル保存の分野において実務経験を得るための機会を提供する、価値あるプログラムであることが証明されたとみなしているようです。また、研修生の受け入れ機関や地域の多様性が、さまざまな分野の実務者や将来の雇用主等と研修生がネットワークを構築することに寄与しているとしているようです。

Residency Program Success Stories, Part One(THE SIGNAL, 2014/10/2)

OAPEN-UK、人文・社会科学研究者のモノグラフの利用について調査結果を発表

人文・社会科学系学術論文のオープンアクセス(OA)についてのエビデンス調査を進めている英国のOAPEN-UKが、人文・社会科学研究者にとってのモノグラフの役割について、読者・著者両方の観点から調査した結果を公表しています。英国高等教育助成会議(HEFCE)のopen access and monographs projectと共同して、出版に関する問題、読書の傾向、OAに対する考え等について調査したとのことです。

Researcher survey 2014: Survey of use of monographs by academics – as authors and readers (OAPEN-UK)
http://oapen-uk.jiscebooks.org/research-findings/researcher-survey-2014/

Researcher survey 2014 (OAPEN-UK)(PDF:20ページ)
http://oapen-uk.jiscebooks.org/files/2012/02/OAPEN-UK-researcher-survey-final.pdf

Open access and monographs (HEFCE)

リクルート、Udacityの7講座の日本語字幕版を新たに公開

2014年10月3日、株式会社リクルートホールディングスが、米国を拠点にテクノロジー分野でキャリアアップにつながる教育サービスをオンラインで提供しているUdacityとの協業提携に基づき、Udacityが提供しているMOOC講座の日本語字幕を新たに制作し、日本語による受講に対応したと発表しています。

この提携は2013年から行われてきたとのことで、このたび7講座の日本語版を公開し、日本語字幕付き講座は13コースになったとのことです。

また、リクルートが運営するオンライン教育情報サイト『Edmaps』内に『UDACITY on Edmaps』を特設し、『UDACITY』上の講座について、シラバスの日本語の紹介や講座の紹介動画の日本語字幕を作成しているとのことです。

UDACITYの講座は基本的に無料とのことですが、専属コーチによる学習サポートサービスなど、一部有料のサービスもあるとのことです。

利用には登録が必要になるようです。

リクルート、Udacityの7講座の日本語字幕版を新たに公開「コンピュータサイエンス入門」「データサイエンス入門」「モバイルWeb開発」等の日本語受講が可能に(リクルートホールディングス, 2014/10/3)

【イベント】海外日本美術資料専門家(司書)の招へい・研修・交流事業(JALプロジェクト)の公開ワークショップ「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」が開催(12/11・東京)

2014年12月11日、東京国立近代美術館にて、海外日本美術資料専門家(司書)の招へい・研修・交流事業(略称:JALプロジェクト)の公開ワークショップ「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」 が開催されます。

JALプロジェクトは、海外の日本美術資料専門家(司書)を日本に招へいし、東京・京都・奈良の関係諸機関において研修ならびに交流を行うもので、平成26年度の文化庁文化芸術振興費補助金によるものとのことです。最終日に行われる公開ワークショップでは、米国、フランス、英国から招へいされた7名が同プロジェクトの報告と、日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言を行い、ディスカッションを行うとのことです。

JAL プロジェクト 2014 「海外日本美術資料専門家(司書)の招へい・研修・交流事業」
公開ワークショップ「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」 「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」開催のご案内(東京国立近代美術館)
http://www.momat.go.jp/art-library/JAL/JAL2014_WS_v01.pdf

2014.12.11 公開ワークショップのご案内(東京国立近代美術館)

OCLC、図書館における電子リソースの利用、ディスカバリ、アクセスの改善を提案するレポートを公開

2014年10月3日、OCLCが図書館における電子リソースの利用、ディスカバリ、アクセスの改善を提案するレポート“Success Strategies for Electronic Content Discovery and Access”を公開しました。図書館、コンテンツプロバイダ、OCLCから専門家を集めて構成されたE-Data Quality Working Groupのメンバーにより作成されたレポートとのことです。

このレポートでは、図書館における電子リソースの利用や発見、アクセスを妨げる課題として、データが不完全、あるいは不正確であること、書誌データと所蔵データが同期していないこと、図書館がさまざまな電子フォーマットを受け入れていることを指摘し、その解決に向けて提案を行っているとのことです。

New report offers recommendations to improve usage, discovery and access of e-content in libraries(OCLC, 2014/10/3)
http://www.oclc.org/en-US/news/releases/2014/201433dublin.html

北米研究図書館協会(ARL)が報告書シリーズ“SPEC Kit”第343号を刊行 - 「図書館による教員や研究者の出版支援」がテーマ

2014年10月付で、北米研究図書館協会(ARL)が報告書シリーズ“SPEC Kit”第343号を刊行しました。今号のテーマは「図書館による教員や研究者の出版の支援」です。

ARL参加館を対象に調査を行い、研究や執筆プロセスを支援する図書館サービス、どこで出版物を公開すべきかの判断を支援する図書館サービス、オープンアクセス出版の促進、リポジトリへの登録支援、教員や研究者の出版物についてのマーケティング、大学図書館が教員の出版において果たすべき役割等について、まとめられているとのことです。

本文は有料ですが、目次とサマリーは無料で公開されています。

SPEC Kit 343: Library Support for Faculty/Researcher Publishing (October 2014)
http://publications.arl.org/Library-Support-Faculty-Publishing-SPEC-Kit-343/

Library Support for Faculty/Researcher Publishing, SPEC Kit 343, Published by ARL(ARL, 2014/10/6)

RUSA、図書館における金融リテラシー教育サービスの提供に関するガイドラインを公開

米国図書館協会(ALA)のレファレンス・利用者サービス協会(RUSA)が、図書館における金融リテラシー教育サービスの提供に関するガイドライン“Financial Literacy Education in Libraries: Guidelines and Best Practices for Service”を公開しました。2014年9月29日にRUSAの委員会に承認されたものとのことです。このガイドラインは、米国の博物館・図書館サービス機構(IMLS)の“Sparks! Ignition Grants”の助成を受けて作成されたとのことです。

金融リテラシー教育のプログラムにおいては、
・さまざまな情報源から金融情報を同定し、アクセスし、比較すること
・金融情報とその情報源の信頼性や最新の情報かどうか、偏りがないかどうかを批判的に評価すること
・金融情報を賢く生産的に活用すること
・倫理的に金融情報を利用すること
について、どのように行うのかを示すべきであるとされているようです。

OCLCが「ウィキペディアと図書館:あなたの図書館の可視性を高める」と題するウェビナーを開催

OCLCが、2014年10月21日の午後1時から2時半(米国東部標準時)に、ウィキペディア上での図書館の可視性を高めるための方法を学ぶウェビナー(ウェブ上のセミナー)“Webinar: Wikipedia and Libraries: Increasing Your Library's Visibility”を開催するとのことです。

OCLCのknowledge base APIとWikipediaのスクリプトの使用方法等が話題となるようです。

このウェビナーの録画は、10月後半に下記のページで公開を予定しているとのことです。

Webinar: Wikipedia and Libraries: Increasing Your Library's
Visibility(OCLC)
http://www.oclc.org/research/events/2014/10-21.html

【イベント】国立国会図書館、国際シンポジウム「日仏交流の過去と現在―国立国会図書館・フランス国立図書館の所蔵資料から」を開催(12/11・NDL東京本館)

2014年12月11日、国立国会図書館東京本館において、国際シンポジウム「日仏交流の過去と現在―国立国会図書館・フランス国立図書館の所蔵資料から」を開催します。

ヴェロニク・ベランジェ氏(フランス国立図書館日本資料担当司書)による報告「フランスにおける日本文化受容の一側面―フランス国立図書館の電子展示会プロジェクト」のほか、三浦信孝氏(中央大学教授)のショートスピーチ「日本の近代化とフランスの影響」、クリストフ・マルケ氏(フランス国立東洋言語文化研究学院教授)、西堀昭氏(横浜国立大学名誉教授)らをパネリストとし、三浦信孝氏の進行によるパネルディスカッション「日仏交流の諸相―近代的制度、産業技術と芸術文化を中心に」を行います。定員は200名、参加費は無料です。申込締切は12月9日午後5時です。

国際シンポジウム「日仏交流の過去と現在―国立国会図書館・フランス国立図書館の所蔵資料から」(国立国会図書館, 2014/10/3)
http://www.ndl.go.jp/jp/event/events/20141211lecture.html

【イベント】国立国会図書館、第25回保存フォーラム「続けられる資料保存-まねしてみたいマネジメントの工夫-」を開催(12/5・NDL東京本館)

2014年12月5日に、国立国会図書館東京本館において、第25回保存フォーラム「続けられる資料保存-まねしてみたいマネジメントの工夫-」を開催します。

資料を収集・提供する各機関において、継続的な業務として資料保存対策に取り組むためには、担当者だけでなく組織全体で資料保存に関する方針や問題意識を共有することが大切です。今回のフォーラムでは、組織的に業務を進めるための体制づくり、調査等により実態を把握した上で計画的に取り組むことなど、マネジメントの側面を取り上げます。

京都大学文学研究科図書館の古森千尋氏による講演「京都大学の図書館における資料保存(仮題)」に続いて、質疑応答・意見交換を行う予定です。定員は80名、参加費は無料です。申込締切は11月21日午後5時です。

第25回保存フォーラムの開催について(国立国会図書館, 2014/10/3)
http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/preservation/coop/forum25.html

【イベント】日本アーカイブズ学会2014年度第1回研究集会「市民活動とアーカイブズ」を開催(11/16・東京)

2014年11月16日、日本アーカイブズ学会が東京外国語大学にて2014年度第1回研究集会を開催します。

テーマは、「市民活動とアーカイブズ」とのことで、中村修氏(市民アーカイブ多摩、藤沢市文書館)による「市民アーカイブ多摩」について:その前史から現在まで」、平野泉氏(立教大学共生社会研究センター)による「市民活動記録のコンティニュアム:「賞味期限切れ」から「ヴィンテージ」へ」の2本の報告に、金慶南氏(法政大学大原社会問題研究所)がコメントを行うとのことです。

日本アーカイブズ学会 2014年度・第1回研究集会「市民活動とアーカイブズ」(日本アーカイブズ学会, 2014/10/4)
http://www.jsas.info/modules/news/article.php?storyid=186

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