ドイツのゲーテ・インスティトゥートが、2011年のタイ洪水で被災した資料を救済する活動を行っているそうです。その紹介記事では、バンコク北部のアユタヤにあるマハ・チュラロンコン仏教大学等の被災状況、資料保存の専門家であるZentrum für Bucherhaltung(ZfB)社のManfred Anders氏らが現地入りして行っている救済活動の様子について報告されています。同社は、1990年代にドイツ国立図書館の職員を中心に設立された企業で、脱酸処理、カビの除去、自然災害対応などを専門としており、2002年のエルベ川の氾濫、2004年のアンナ・アマーリア公爵図書館の火災、2009年のケルン市歴史文書館の倒壊においても活動してきたとされています。被災資料のうち特に貴重なものについては、現在冷凍されており、今後ZfBで真空凍結乾燥及びガンマ線による処理がなされるそうです(この作業にかかるコストは1kgの紙あたり35ユーロとのことです)。
英国のサリー州(Surrey County)が、2012年夏のロンドンオリンピック開催時に、州内の図書館や博物館を、旅行者に対して地元のイベントや飲食店等の情報を提供する「ポップアップ」な観光案内所(tourist information point)にするという取り組みについて発表しています。これは、ポップアップストア(空き店舗などを利用して短期間だけ営業する販売店)に倣ったものとされています。夏に向け、図書館職員らはオリンピックに関する研修を受けたり、地元の情報をリサーチしたりしているそうです。同州では、他にも、オリンピック開催までに全図書館にWi-Fiを入れることも計画しているそうです。
米国のイリノイ州立図書館が“Text a Librarian”という新たなレファレンスサービスを開始したようです。これは、モバイル端末のテキストメッセージ、いわゆるショートメッセージサービスを利用したクイックレファレンスサービスで、利用者がショートメッセージを使って図書館へ質問を送信すると、同館の担当職員が短時間で160文字以内の回答を返信するというもののようです。