アーカイブ - 2011年 1月 14日

カナダ・カルガリー大学、2億ドルの図書館“Taylor Family Digital Library”を建設

カナダ・カルガリー大学が、4年の歳月と2億ドルをかけて、利用者スペース中心の図書館“Taylor Family Digital Library”を建設したようです。6階建ての建物のうちの2つのフロアを占める、カフェやオーディオルームを備えた大規模なラーニング・コモンズが既に開館しており、金曜を除く平日は24時間利用可能とのことです。数か月のうちに残りのフロアも開館する予定のようです。

U of C's digital library opens(CBC News 2011/1/11付けの記事)
http://www.cbc.ca/canada/calgary/story/2011/01/11/calgary-university-new-library-opens.html

Taylor Family Digital Library(カルガリー大学)
http://tfdl.ucalgary.ca/

Yahoo!検索ランキング、「資格」とともに検索される「司書」と「学芸員」

2011年1月14日付け、Yahoo!検索ランキングの「トレンドサーフィン」において、2011年1月1日~1月11日までの間に、検索語として「資格」の第2ワードとしてどのような検索語がYahoo!で検索されたのか、その検索ランキングが掲載されています。それによると、1位「ホームヘルパー」、2位「医療事務」、そして3位が「マッサージ」とのことですが、13位に「司書」、16位には「学芸員」がランクインしているようです。

今年は取るぞ! 注目の資格ランキング (2011/1/14付け Yahoo!検索ランキングの記事)
http://searchranking.yahoo.co.jp/trend/11011401

Wikipedia利用者の今と昔

米国のシンクタンク“Pew Research Center”が“Wikipedia, past and present”と題する調査レポートを公開しています。これは、2010年4月末から5月末にかけて、米国の18歳以上の成人2,252名を対象に行われた電話調査に基づくものです。その結果によると、情報を探すのにWikipediaを利用している人が米国の全成人に占める割合は、2007年2月は25%であったのに対して、2010年5月は42%と増えていること、Wikipediaの利用者の69%が大学卒であったこと、年間の世帯所得が50,000ドル以上の人の方が、Wikipediaをよく利用していること、そして、65歳以上の高齢者のWikipedia利用者の割合が33%であったのに対して、30歳以下の若者がWikipediaを利用する割合は62%であったこと等が明らかになったとのことです。

Wikipedia, past and present
http://pewinternet.org/Reports/2011/Wikipedia.aspx

Reference Shelf: Statistics: "Wikipedia, Past and Present" (2011/1/14付け Resource Shelfの記事)

カナダ大使館でシンポジウム「理想の電子政府文書管理、国立図書館、及び国立公文書館」が開催(2月)

カナダ大使館で、2011年2月2日に、シンポジウム「理想の電子政府文書管理、国立図書館、及び国立公文書館~知的資産の保存と利用のための新しい枠組みづくり~」が開催されます。ダニエル・キャロン・カナダ国立図書館・文書館長、長尾真・国立国会図書館長、高山正也・国立公文書館長、岡本信一・内閣官房公文書管理検討室参事官の4名による講演とパネルディスカッションが予定されています。参加費無料で、定員250名とのことです。

日加シンポジウム「理想の電子政府文書管理、国立図書館、及び国立公文書館~知的資産の保存と利用のための新しい枠組みづくり~」 
http://www.canadainternational.gc.ca/japan-japon/commerce_canada/ict-20110202-tic.aspx?lang=jpn

※修正(2011-06-23)
「カナダ国立図書館・公文書館」を「カナダ国立図書館・文書館」と修正しました。

産業技術史資料情報センター、日本の主要産業技術の歴史をまとめた『技術の系統化調査報告』をPDF公開

国立科学博物館の産業技術史資料情報センターが、同館発行の『技術の系統化調査報告』をPDFで公開しています。同館のホームページでは、「映像・情報・コンピュータ関連」や「電気・電力関連」等の10の分類に分け、それぞれの分類につき2件~13件のPDF資料を掲載しているようです。現在のところ、日本の主要産業技術の65分野の技術史をカバーしているとのことです。

資料情報 - かはく技術史大系(技術の系統化調査報告書)
http://sts.kahaku.go.jp/diversity/document/system/

科学技術政策研究所、今後の科学技術の未来を占う『科学技術の将来社会への貢献に向けて』を公表

科学技術政策研究所(NISTEP)が、2010年12月付けで、『科学技術の将来社会への貢献に向けて-第9回予測調査総合レポート-』と題する報告書を公開しています。これは、2010年6月にNISTEPが「将来社会を支える科学技術の予測調査」として公表した3つの報告書の内容について、さらに総合的な分析を行ったものとのことです。このうち、グローバル課題・国民的課題の解決に向けて鍵となる科学技術として、エネルギー関連の科学技術と共に、情報の社会化(情報化による新しい社会システムの構築)の重要性が、専門家の間で強く認識されていることが明らかになったようです。なお、ここで言う「情報の社会化」とは、「ICTが社会システムの基本インフラとして使われ、人々が生活の中でその恩恵にあずかれること、すなわち、情報化による新しい社会システムの構築を扱った区分である。具体的には、グリーンICTシステム、高度医療電子情報システム、世界的な食品トレーサビリティシステム、技術や文化の継承システム、日常の生活補助やコミュニケーションのための知能ロボットシステムなどのトピックが挙げられている」とのことです。

科学技術の将来社会への貢献に向けて-第9回予測調査総合レポート-
http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/rep145j/idx145j.htm